一般的な話題 前代未聞のねつ造論文 学会発表したデータを基に第三者が論文を発表 2013/10/15 一般的な話題, 化学者のつぶやき, 論文 投稿者: ペリプラノン 巷はハロウィーンムード一色ですね。お菓子をねだる子供の幽霊はかわいいものですが、趣向を変えて不気味な幽霊が引き起こしたミステリーをひとつ紹介しましょう。 ミステリーとはずばり、自分の研究が幽霊によって先に発表されてしまったというものです。 これを読めば研究者の方なら誰でも背筋に冷たいものを感じるはずです。 その幽霊による被害者はHarvard Medical Schoolの細胞生物学者Bruce Spiegelman教授です。 科学者たるもの論文を書いてなんぼです。日々の研究成果を論文として出版したときに初めてその研究の記録が人類史に刻まれていきます。よって論文とは研究者の命と言えるでしょう。今回のポストでは化学とは関係あり

バイオ系研究室PC管理担当のメモ

アカデミアでもビジネスでも統計解析のニーズは高くて、 データを分析して欲しいというような依頼は結構くる。 しかし、分析の対価としてどこまで給料をもらうべきなのか、 というのはなかなか難しい問題だ。 完全にビジネスとして外注して、博士レベルの統計屋に 分析をさせると、単価は１時間で１００ドル前後のようだ。 以前に、コンサルティング会社が時給７５ドルでそういった求人を 出していたから、マージンなどを考えれば大体そんなものなのだろう。 継続的に分析案件が発生するのであれば、 常勤で統計屋を雇えばもっと安く済む。 私も、大学院生の時は、医学部でデータの分析をして、 生活費や給料、健康保険料を払ってもらっていた。 一番厄介なのは、依頼者が案件をあくまで「共同研究」だと考えている場合である。 もちろん雑誌や学会等に投稿することになれば、 分析者として共著者に名前を入れてもらうことになるが、 それが統計

「ガチ議論」のプレ企画として開催された「文科省科学技術改革タスクフォース戦略室メンバーとの会合」（5月7日〜8日, 東京お台場）では、「文科省お役人への質問大募集」に寄せられた質問（「文科省お役人への質問のまとめ I, II, III」参照）を実際に文科省の方にぶつけてみました。今回は、質問ごとに回答をまとめて掲載します。なお、この回答は、あくまで文科省の方々の発言の趣旨に基づき「ガチ議論」が独自に編集したものです。内容については会合参加者の皆様に確認をいただいておりますが、文科省やその他の機関などの公式見解ではない点にご留意いただけますようお願いいたします。 会合では、日本の科学に関する様々な問題について、問題そのものだけでなく、それらの背景にあるものや、それを解決する方法について議論を重ねました。戦略室メンバーとの忌憚ない意見交換を通じて、いくつか意外なことに気づかされました。ひとつは

ｉＰＳ細胞などの研究成果を早期に臨床応用して産業化につなげるため、安倍政権が成長戦略の一つにかかげた「日本版ＮＩＨ」について、日本生理学会など生物学関連５４学会が１１日、緊急声明を出し、懸念を表明した。医療や産業応用ばかりを目指すのではなく、「多様な基礎研究が必要」としている。 　日本版ＮＩＨは、医療・医学関連の研究開発の総合戦略を立て、関連予算を一元化、重点配分する「司令塔」。声明では、主に基礎研究に配分されている「科学研究費補助金」が削減され、産業応用のための研究に振り向けられる事態を懸念。科研費で支えられている研究者は１０万人以上いるとし、「次世代の多様な研究人材の育成がおぼつかなくなる」と危惧した。 　会見した生物科学学会連合幹事の宮島篤東京大教授は「クラゲがなぜ光るかという研究が、数十年後に医学研究を支え、ノーベル賞をとった。多様な研究をつぶしてはいけない」と述べた。財源や規模な

国の除染特別地域内の除染後の空間線量・外部被ばく線量を地理情報システムで推定 除染特別地域の除染費用を1兆円超と推定 汚染土壌などの保管費用が60%以上となる可能性を指摘 独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】（以下「産総研」という）地圏資源環境研究部門【研究部門長 中尾 信典】保高 徹生 研究員、安全科学研究部門【研究部門長 四元 弘毅】内藤 航 主任研究員、小野 恭子 主任研究員は、東京電力福島第一原子力発電所の事故により生じた陸域の放射性セシウム汚染について、除染特別地域（国が除染の計画を策定し除染事業を進める地域）内を対象に複数の除染シナリオによって外部被ばく線量の低減効果、外部被ばく線量と人口の関係、除染費用に関する解析を行った。 地理情報システム（GIS）を用いて複数の除染シナリオについて解析した結果、除染により空間線量率は一定程度低減するものの、除染後もなお、

政府の教育再生実行会議がまとめた「世界トップ100に10大学」提言は崩壊しかけている日本の大学を救うどころか止めを刺すでしょう。絶対的不足の公費支出を頂点に重点配分すれば底辺が枯渇、やがて全体も死にます。2004年の国立大学法人化以降、大学や研究機関の活力を示す論文数の伸びが止まり、減少に転じました。先進国の中で論文数が右肩上がりでないのは日本だけです。高等教育への公財政支出は、GDP比でOECD諸国平均の半分もありません。今回提言の参考資料にあるグラフで、財政支出の絶対不足をまず確認して議論しましょう。 OECD諸国平均がGDP比1.1％なのに、日本は0.5％です。1.8％もある北欧、１％を超える水準で並ぶ西欧、米国の１％とも、公財政支出は比較になりません。学生個人についてなら日本の家計支出が大きく負担しています。この参考資料にある別のグラフ「高等教育への公財政支出の推移」を見ると、20

【ニューヨーク＝中井大助】１９日午後３時３０分（日本時間２０日午前４時３０分）ごろ、米マサチューセッツ州ボストンで自転車に乗っていた日本人女性がトラックにはねられて死亡した。マサチューセッツ工科大（ＭＩＴ）などによると、亡くなったのは同大学客員研究員の三浦郁奈子さん（３６）という。 　トラックは現場からそのまま走り去ったが、ボストン市警によると運転手は特定され、捜査に協力しているという。地元紙のボストン・グローブによると、三浦さんをはねたことに気づいていたかどうか、分からないらしい。 　ＭＩＴによると、三浦さんは日本の産業技術総合研究所からの派遣で、昨秋からＭＩＴで人型ロボットの研究などに携わっていた。

統廃合を余儀なくされる３省幹部は「省庁間で廃止独法の押し付け合いが始まる」「腹をくくるしかない」などと諦めムードで話す。新組織の所管官庁は、３省のいずれもが影響力を行使できない内閣府になる公算で、内閣府の独り勝ちに他省庁からの恨み節が聞こえてきそうだ。◇　統廃合が予想される主な独法は以下の通り。【厚労省所管】国立健康・栄養研究所、医薬基盤研究所、国立がん研究センター【文科省所管】放射線医学総合研究所、理化学研究所、科学技術振興機構【経産省所管】産業技術総合研究所、新エネルギー・産業技術総合開発機構大阪市職員の再就職「冬の時代」　審査厳格化で外郭団体へは半減

安倍晋三首相が打ち出した、先端医療研究の新組織「日本版ＮＩＨ」（独立行政法人）創設に伴い、類似の研究を行う厚生労働、経済産業、文部科学の３省所管の独法が統廃合されることになり、３省の官僚が戦々恐々としている。日本版ＮＩＨ創設は、参院選を控えた安倍政権の目玉政策のひとつであり、覆すのは至難の業。関係省庁幹部からは「もはや抵抗しようがない」とため息が漏れる。　日本版ＮＩＨは、米国の政府機関で医療分野の一大研究拠点として知られる国立衛生研究所（ＮＩＨ）をモデルにした、先端医療研究の司令塔。首相が４月１９日に発表した成長戦略第１弾の柱となる施策で、６月にまとまる政府の成長戦略にも盛り込まれる予定だ。　厚労、経産、文科３省所管の独法が行ってきた研究開発を統合、先端医療研究に関する戦略や予算配分の決定権限は、新組織に集中される。現在、首相官邸の健康・医療戦略室が、統廃合される３省の独法業務の精査を「ス

Estimation of the total population moving into and out of the 20 km evacuation zone during the Fukushima NPP accident as calculated using “Auto-GPS” mobile phone data

Overview This talk will give a bit of historical overview about JACoW since itsbeginning in 1996: its activities, when it started, how it developed andwhat it developed, and where it stands today. Its main purpose is thepublication of proceedings of accelerator related conferences on theWorld Wide Web. But why this led to the development of an internationalcollaboration that helps with its special

発表のポイント 福島県内でホールボディーカウンター（以下WBC（注1））を用いて三万人以上の体内セシウム量を測定し、チェルノブイリ事故で得られた知見に基づく予想よりも、内部被ばくが遙かに低いことを明らかにした。 特に、2012年秋に三春町の小中学生全員を測定したところ、検出限界を超えた児童生徒は皆無であった。サンプリングバイアス（注2）が無い測定により福島の内部被ばくが低いことが示されたのは、これが初めてである。 現在の福島県内の日常生活において、食品からの慢性的な放射性セシウム摂取が非常に低く抑えられていることが示された。 発表概要 東京大学大学院理学系研究科物理学専攻教授 早野龍五らのグループは、福島第一原発事故後7-20ヶ月間に、福島県平田村のひらた中央病院に設置されたWBCを用いて、32,811人の内部被ばく調査を行った。その結果、福島県内の放射性セシウムによる土壌汚染度にチェルノ