医学、心理学、環境学などの科学記事を掲載してきたニュースサイトVoxは、これまでの取材の中で、近年、科学者の多くが重大な疑問を抱えていることを感じたそうです。そこで、科学者たちはどのような問題に直面しているのかを調査するために、大学教授や研究室のリーダー、大学院生などあらゆる立場の研究者270人に対してアンケート調査を実施したところ、科学が7つの大きな問題に直面していることが分かりました。 The 7 biggest problems facing science, according to 270 scientists - Vox http://www.vox.com/2016/7/14/12016710/science-challeges-research-funding-peer-review-process ◆1：資金調達の難しさ 研究活動を行うためにはお金が必要です。アメリカでは

人口流入が続く仙台にあって都市伝説として残る「仙台ブス説」。伊達家を巡るものなど由来は諸説あるようだ＝仙台市青葉区 「仙台市は名古屋市、水戸市と並ぶ日本三大ブスの産地」。今春、就職で関東から移住し、不名誉な都市伝説を耳にした。仙台の女性を取り巻く耳障りな称号は流布されて久しいという。真偽を探れば、作家の暴言説や仙台藩の武家文化からの由来など諸説浮かぶ。（報道部・鈴木俊平） ＜単なるデマか＞ 　そもそも本当に仙台は不美人が多いのか。自分なりに実態を把握してみようと１２日午後、大勢の人が行き交う青葉区のＪＲ仙台駅前ペデストリアンデッキに立ち、擦れ違う女性１００人を観察してみた。 　あくまでも記者の主観になるが、「魅力的と感じた」人は７割を超え、都市伝説とは懸け離れた結果になった。やはり単なるデマにすぎないのか。 　学術的に研究されていないか調べると、１人の研究者が見つかった。臨床死生学や宗教心

【ワシントン=川合智之】米科学アカデミーは17日、遺伝子組み換え作物は人間や動物が食べても安全だと結論づける報告書をまとめた。過去20年間の約900件におよぶ研究成果をもとに包括的に評価した結果、がんや肥満、胃腸や腎臓の疾患、自閉症、アレルギーなどの増加を引き起こす証拠はないとした。報告書によると、遺伝子組み換え作物は収量には影響しないが、害虫や雑草から収穫物を守り、農薬の削減や農家の収入向上

２０１６年５月１４日に札幌の日本小児科学会で行われた、シンポジウム。科学的には決着が付いているが、政治的にはハードルが高い問題。 個人的な意見としては、横田先生どうしたんでしょうか？ということと、今後に日本ではまだ残るであろう子宮頸がんの患者とその家族（遺族）には申し訳ない気持ち。被害者とされる女性たちの治療が思うように進んでいないのも、もどかしい。 巷では「HPVワクチン賛成派」「反対派」(*)などと一見不毛な争いが見られますが、私はそのどちらでも有りません。あえて言うなら「子宮頸がんにとそれに纏わる悲劇（若い女性が子ども・パートナーを遺して亡くなってしまう）を少なくしていきたい派」。 続きを読む

アカデミアと名目GDPレベルターゲティング (TIM) 2016-04-03 11:47:36 豊田先生 大変わかりやすいまとめをありがとうございます。 選択と集中は、国策としては持続性が無いということが客観的に示されていて、今後の予算折衝でもとても有用なのではないかと思いました。 最後のスライドの方にある、最悪の借金財政という点ですが、素人考えで恐縮ですがアカデミアとして名目GDPレベルターゲティング(NGDPLT)を支持するというのも、今後必要なことではないかと思われます。 先進諸国の名目GDP(自国通貨建て)は毎年成長しているものの、日本はここ20年ほど停滞しております。先生のご指摘通り、日本の公的資金の投入量は先進諸国の中でも低いのですが、対GDP比でも低い推移です。 この場合、公的資金の対GDP比率を上げるか、GDPそのものを上昇させるかという選択肢が考えられます。 受給ギャップ

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野菜や穀物などを焼く、炒める、揚げるなど高温で調理すると、アクリルアミドという化学物質が発生する。動物実験で発がん性が認められており、内閣府食品安全委員会の作業部会は「できる限り低減に努める必要がある」という評価書案をまとめた。家庭ではどうしたらいいのだろうか。 先月１６日に公表された評価書案はアクリルアミドの発がんリスクについて「ヒトにおける健康影響は明確ではないが、懸念がないとは言えない」と指摘した。どういうことなのか。 作業部会はまず、日本人がどれだけアクリルアミドを摂取しているかを調べた。体重１キロあたりで算出した推定量は１日０・２４マイクログラム。その約半分は炒めたモヤシやタマネギ、レンコンといった高温調理した野菜からで、残りはコーヒーや緑茶などの飲料、菓子類や糖類、パンなどの穀類からと推定された。 この量は動物実験でがんの増加が確認された量の１千分の１ほどにすぎない。しかし海外

「博士課程は職業・日独シンポジウムで日本の遅れ浮き彫りに」という報道が加納学教授のツイッター経由で話題になっていたので、私が感じていることを少し述べたい。 ちょっと待て。日本側参加者が、博士課程学生は授業料免除で職業人として報酬を得ていることに驚いていたって、それを知らなかったことに驚くわ。 → 「博士課程は職業　日独シンポジウムで日本の遅れ浮き彫りに」 | SciencePortal http://t.co/R3mxaFTLtY — Manabu KANO （加納学） (@DreamChaserJPN) September 11, 2015 １．米国の博士課程院生の社会的な立場 私は日本で社会人を経験した後、米国の博士課程に進学し、米国で就職して現在に至っているが、１１年間の米国生活の中で一番嬉しかったのは、初めてTA(ティーチング・アシスタント、主に学部生の演習の授業を受け持つ）の契約

2015-07-22 ASAホットトピック　食品と飲料の宣伝について ASA ASA Hot Topic on Food and Drink advertising. https://www.asa.org.uk/News-resources/Hot-Topics/~/media/Files/ASA/Hot%20Topics/Food%20and%20drink%20hot%20topic.ashx 大きな問題 近年食品の宣伝はある種の政治的難問になった。国民のウエストがかつ… 2015-07-22 ASA裁定 ASA ASA Ruling on Teddington Homeopathy 22 July 2015 https://www.asa.org.uk/Rulings/Adjudications/2015/7/Teddington-Homeopathy/SHP_ADJ_299143

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STAP細胞問題とはいったい何だったのか？　「事件」ともいえるこの問題にはあまりにも多くの側面があり、一言で表現するのは不可能である。しかしながら、現時点で１つはっきりしていることは、小保方晴子氏だけでなく理化学研究所（以下、理研）幹部を含む当事者たちは、科学という営みの前提であるはずの「信頼」を内部から崩壊させたということであろう。 この問題のおかげで2014年は、最初から最後までSTAP細胞に振り回された年だった。その余波は2015年のいまも続いている。 昨年１月末、このSTAP細胞という新しい“万能細胞”の作成成功が報じられたとき、筆者がまず気になったのは、胎盤にも分化できることなど、iPS細胞とは性質が異なるといわれているこの細胞を研究したり臨床応用したりすることには、何からの生命倫理的な問題−−より適切にはELSI（倫理・法律・社会的問題。「エルシー」と発音）−−はないのか、とい

鈴鹿医療科学大学学長、元国立大学財務・経営センター理事長、元三重大学学長の「つぶやき」と「ぼやき」のblog 国立大学協会から「運営費交付金削減による国立大学への影響・評価に関する研究」というお題を頂戴し、その分析結果を約2年間かけて「国大協報告書草案」として、このブログに掲載してきたわけですが、この度、総まとめとしてダイジェスト版を提出しました。それを今日から数回に分けてアップしておきます。ダイジェスト版とはいってもずいぶんと分量が多くなるので、どのような形にしようか迷ったのですが、だらだらと文章を書くのはやめにして、すべてスライド原稿にし、そのスライドに一言ずつコメントを書き込むことにしました。 当初、与えられたテーマである「運営費交付金削減の影響」ということに応えるデータが得られるかどうかわからなかったので、遠回りにはなるのですが、まず論文数に影響する原則的な要因を知るためにOECD

大学教員が研究に充てる時間が減り続けていることが7日、文部科学省の科学技術・学術政策研究所の調査で分かった。2013年の勤務時間に占める研究活動の割合は35.0%で、08年の前回調査から1.5ポイント低下し、02年の初回調査に比べると10ポイント以上減った。学生の教育に充てる時間の増加が背景で、同省は「研究時間を確保できるよう、各大学に工夫してほしい」としている。調査は3回目で、全国の国公私立

『小保方証言』ＳＴＡＰ問題の真相 3月24日 22時57分 先週の金曜日（３月２０日）、理化学研究所は小保方晴子元研究員に対して論文投稿に関わる費用約６０万円の請求を行うことを発表した。 当初検討するとしていた調査にかかった費用数千万円の請求や、小保方元研究員の刑事告訴については見送ることを決めたという。 ＳＴＡＰ細胞の研究不正によって理研が被った損害をこれ以上具体的に確定できないこと、そして小保方元研究員がＥＳ細胞を混入させたという証拠がないというのが理由だ。 これで理研としてのＳＴＡＰ細胞への対応は一応の幕引きとされることとなった。 しかし、１年以上にわたって日本社会を巻き込む形で続いたＳＴＡＰ細胞問題の真相は、本当に明らかになったのだろうか。 これまでＳＴＡＰ問題を追い続けてきたＮＨＫの取材班は、小保方晴子元研究員が理研の調査委員会に対して行った証言の内容を入手した。 そこ

執筆者 白井 洋一 1955年生まれ。信州大学農学部修士課程修了後、害虫防除や遺伝子組換え作物の環境影響評価に従事。2011年退職し現在フリー 農と食の周辺情報 白井 洋一 2015年2月4日 水曜日 キーワード：バイテク メディア メス化するオス、精子数の減少、警告本「奪われし未来」など1990年代後半から2000年代半ばにマスメディアを賑わした環境ホルモン。正式には「外因性内分泌かく乱物質」と言い、環境中の化学物質がヒトや動物の体内に入って、ホルモンバランスをかく乱し代謝や生殖に悪影響を与える。 最近、ほとんど話題にならないが、環境省は毎年、内分泌かく乱物質の公開セミナーを開いている。今年も１月15日に欧州（フランス）と米国の研究者を招いて計５題の発表があった。 フランス　ビスフェノールＡの使用全面禁止に 最初に講演したフランス・食品環境労働衛生安全庁（ＡＮＳＥＳ）のゴンバート博士は欧

追記　20170205　２０１５年にネットで公開されていた、画像データの類似性を解説したPDFファイル　r3hso.pdf （https://t.co/zfttZKmgZr）。 追記　関連記事 ⇒　東京大学が類似画像論文に関する予備調査結果を発表：　”不正行為が存在する疑いはない”論文12報のリスト ⇒　大阪大学、類似画像データ論文の調査を打ち切り 本調査を行わないことを決定 ——– 日本分子生物学会2013年年会組織委員会がシンポジウム「生命科学を考えるガチ議論」のための準備としてウェブ上に設置した議論用のサイトで、「日本の科学を考える」（http://scienceinjapan.org/）というものがあります。このウェブサイト上で、年末年始の数日間の間に、異なる実験結果に同一画像データが使いまわされている可能性のある「画像酷似論文」が大量に指摘されました。NATUREを筆頭に、NAT