川上量生カドカワ社長「数学を諦めることは人生を諦めることと同じ」
『週刊ダイヤモンド』特別レポート ダイヤモンド編集部による取材レポートと編集部厳選の特別寄稿を掲載。『週刊ダイヤモンド』と連動した様々なテーマで、経済・世相の「いま」を掘り下げていきます。 バックナンバー一覧 未来を先取りしたい企業たちが今、数学の世界にどっと押し寄せている。ポケットマネーで数学のイベントを開き、社内で数学の勉強会を開催。さらに家庭教師を雇って学ぶほど数学にのめり込んでいるカドカワの川上量生社長に『週刊ダイヤモンド』6月30日号の第1特集「必修 使える！数学」に合わせて、なぜ数学を学ぶのか、直撃して聞いた。（『週刊ダイヤモンド』編集部 大矢博之、ライター・奥田由意） ──数学の勉強を今も続けている理由は何でしょうか。 単純に面白いから、というとそれまでですが、「この世とは何か」という、世界の秘密を知りたいという欲求からです。 例えば、「時間・空間とは何か」という問いに、僕は
つみたてNISAが「よくできている」4つの理由
やまざき・はじめ／1958年、北海道生まれ。東京大学経済学部卒業。現在、楽天証券経済研究所客員研究員。株式会社マイベンチマーク代表取締役。東京大学を卒業後、三菱商事に入社。野村投信、住友生命、住友信託、メリルリンチ証券、パリバ証券、山一証券、明治生命、UFJ総研など、計12回の転職を経験。コンサルタントとして資産運用分野を専門に手掛けるほか、経済解説や資産運用を中心に、メディア出演、執筆、講演会、各種委員会委員等を務めた。2024年1月1日、永眠。 山崎元のマルチスコープ 旬のニュースをマクロからミクロまで、マルチな視点で山崎元氏が解説。経済・金融は言うに及ばず、世相・社会問題・事件まで、話題のネタを取り上げます。 バックナンバー一覧 急拡大する「つみたてＮＩＳＡ」 日本経済新聞によると、毎月一定額の投資信託を購入する、積み立て投資の普及が急拡大しているという（「日本経済新聞」電子版、2月
資産運用だけが長生きリスクへのヘッジではない
慶應義塾大学理工学部 非常勤講師。1997年慶應義塾大学理工学部管理工学科卒業。97年株式会社富士銀行（現 株式会社みずほ銀行）にて、法人向け融資業務に従事。2000年みずほ総合研究所に勤務し、主として企業年金向けの資産運用／年金制度設計コンサルティングに従事。06年一橋大学大学院国際企業戦略研究科にてMBA取得。同年4月アライアンス・バーンスタイン株式会社に入社。共著書に「企業年金の資産運用ハンドブック」（日本法令 2000年）、「年金基金の資産運用－最新の手法と課題のガイドブック－」（東洋経済新報社 2004年）などがある。 オヤジの幸福論 年金支給が70歳支給になるかもしれない。公的年金ばかりか企業年金も怪しくなっている。銀行の金利も微々たるもの。平均寿命が延びるほどに老後が不安になってくる。自分で自分を守るためにどうしたらいいのか。オヤジの幸福のために自分年金について教えます。 バ
新生「村上ファンド」が主張する黒田電気との攻防
1966年富山県生まれ。投資家、ファンドマネジャー。レオス・キャピタルワークス株式会社代表取締役社長・最高投資責任者（CIO）。早稲田大学法学部卒。国内・外資大手投資運用会社でファンドマネジャーを歴任後、2003年レオス・キャピタルワークス株式会社を創業。主に日本の成長企業に投資する株式投資信託「ひふみ」シリーズを運用。一般社団法人投資信託協会理事。投資教育にも注力しており、JPXアカデミー・フェロー、明治大学商学部兼任講師も務める。 日本株は、バブルではない 電子部品商社・黒田電気など数社の大株主として浮上したＣ＆Ｉホールディングス。同社はかつて様々な上場企業に大株主としてコーポレートガバナンス（企業統治）の適正化を迫ったＭ＆Ａコンサルティング（通称“村上ファンド”）の村上世彰さんが株主で、その長女・村上絢（むらかみ・あや）さんがＣＥＯを務めていることで「村上ファンドが再び動き出した」と
またぞろ聞えてきた「株価対策」は学習効果ゼロ｜山崎元のマルチスコープ｜ダイヤモンド・オンライン
日経平均株価がバブル後最安値を更新する中、またぞろ株価対策を巡る議論が活発化してきた。米国株の下落に引きずられて、日本の株価は大きく下げている。日本の経済指標も現実に悪くなってきた。目先希望が持てる材料が乏しい。というわけで、ここで政府に株価対策を打って欲しいという声が財界を中心に増えている。 まだはっきりと何をするか決まったわけではないが、新聞報道によると、政府も対策には前向きのようだ。財務・金融・経済財政担当相を兼務する与謝野馨大臣は3月4日の参院財政金融委員会で「株価が急落すると、金融機関や生保などの経営に重大な影響を与え、一般企業の経営を何らかのかたちで圧迫する。それによって雇用が不安定化する」と発言している。 ただ、率直に言って、現在メディアから伝わってくる政府・与党の株価対策は、かなり筋が悪い。4日の財金委員会で可決された銀行等保有株式取得機構による買い取り再開を筆頭に、需
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ライフネット生命保険株式会社 岩瀬大輔代表取締役副社長 に聞く【前編】 「“相手の視点”に、成功のヒントがある」｜高城幸司が聞く「社長直伝 仕事の極意」｜ダイヤモンド・オンラ