若者は“テレビ離れ”していない--M1・F1総研の調査で明らかに
若者は“テレビ離れ”していない、むしろ多様な視聴スタイルによって受け入れられている。こんな実態が、若者層のマーケティング調査機関であるM1・F1総研の調べでわかった。 同社は1月28日、首都圏在住の20歳〜34歳男女のテレビ視聴動向に関する調査レポート「若者におけるテレビの存在価値の考察」（PDF）を発表した。 それによると、M1層（男性20歳〜34歳）、F1層（女性20歳〜34歳）は、M2（男性35〜49歳）、F2（女性35〜49歳）と比べてもテレビを平日、休日ともによく見ており、自宅で1番長い時間していることでも「インターネットをする」を上回り「テレビ番組を見る」がトップ。テレビ好きが多く、CMを見ない人は圧倒的に少数派であることがわかったという。 1日あたりの平均テレビ視聴時間は、平日はM1層が2時間25分、F1層が3時間4分。休日になるとそれぞれ、3時間36分、3時間49分に増加す
メディア・パブ: NYタイムズ，オンラインサイトの有料化を決定した模様
The New York Times (NYタイム）がついに，オンラインサイトの有料化実施を決定したようだ。 New York Magazineの Gabriel Shermanが伝えたところによると，Financial Timesサイトと似た課金方式を採用するという。つまり，メーター方式を取り入れる。一定本数の記事は無料で閲読できるが，それ以上の記事は有料になる。 有料化実施については社内でも激しい議論が続いていたが，とうとう経営層が決断したようだ。近く有料化を発表し，数ヵ月後に実施すると見られている。 参考までに，現在のFinancial Timesサイトの有料購読の仕組みを以下に示す。 登録者は30日間に10本までの記事を無料で閲読できる。それ以上の記事を閲読したい場合は，標準のサブスクリプション（週当たり3.59ドル）などを申し込まなければならない。 ◇参考 New York Ti
VIDEO NEWS消えゆくマスメディアとその後にくるもの »
あれこれといろいろな可能性を考えてみても、どうやらマスメディアはもうどうにもなりそうもない。 新聞は発行部数と広告収入の落ち込み、テレビは視聴率の低下と番組の画一化、低俗化に拍車がかかり、雑誌は廃刊が相次ぐ。しかも、マスメディアの報じている内容が、ほとんど社会のニーズを満たせなくなっているという感覚は少なからず広がっているようだ。 成熟した社会にはもはやマス自体が存在しないのだから、いつまでもマスメディアが存在できるはずがないという説明もあるが、それにしても昨年あたりからのマスメディアの衰退ぶりを見るにつけ、いよいよそれが現実のものとなってきたとの感は否めない。 「2011年 新聞・テレビ消滅」の著者でジャーナリストの佐々木俊尚氏は、マスメディアの崩壊はもはや避けられないと断言する。そして、それは既にマスメディアを支えてきた社会や技術の構造そのものが変わってしまったからに他ならないと言う。
メディア・パブ: マードック傘下の新聞サイト，いよいよ有料購読サービスを開始
マードックが打ち上げた｢新聞サイトの有料化宣言｣に従って，いよいよ実施する段階に入ったようだ。 米国でその口火を切ったのがマサチューセッツ州の新聞The Standard-TimesのサイトSouthCoastToday.comである。2010年1月12日から課金の壁（Pay Wall)を設け，有料購読サービスを始めたのだ。同紙は，Dow Jones Local Media Groupの一部門であるSouth Coast Media Groupによって発行されており，News Corpration傘下の新聞である。The Wall Street Journalは別にすれば，News Corpration傘下の新聞サイトもこれまで原則無料であったが，マードックが今後無料サイトを有料化にしていくと広言していた。 同サイトでは毎月10本までの記事が無料でも閲読できるが，それ以上の記事の購読は有料
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「マスメディア広告の衰退」と、広告の新しい潮流 | WIRED VISION
前の記事 双方向の高解像度『最後の晩餐』：画像ギャラリー 銀河の残骸：中央には巨大ブラックホール(画像) 次の記事 「マスメディア広告の衰退」と、広告の新しい潮流 2009年11月27日 Peter Kirwin 米Hasbro社は今年9月、『Google Maps』を利用して、ボードゲーム『モノポリー』をグローバル化した多人数同時参加型オンラインゲーム(MMOG)『Monopoly City Streets』を立ち上げた(日本語版記事)。これは、約40ドルで販売されるパッケージ版の、クリスマス商戦に向けたプロモーションであり、12月までの限定運営の予定だった。 しかし約3ヵ月たった現在、このゲームは予想外の成果を収めている。広告代理店米Tribal DDB社のMatt Ross氏によると、Monopoly City Streetsは現在、規模においてこのジャンルの世界第12位につけており
「ミニコミ誌」編集者座談会｜ミニコミ 2.0 ～「誰でもメディア」時代の雑誌～
〈web2.0〉という言葉が話題になってから随分経った。この言葉には、力が中央だけに偏らないで消費者が主体的に参画できる状況、というニュアンスが含まれている。これは今のミニコミの活性化された状況にも当てはまるのではないか。 そこで今までの「ミニコミ」に付きまとうマニアのためのメディアというイメージとは違い、開かれた誌面作りを目指し、また商業誌とほぼ変わらない体裁で制作されている印象を受ける4誌の制作者を集め、座談会を企画した。 いわゆる「ミニコミ好き」に向けた情報ではなく、これまであまり「ミニコミ」に興味を持っていなかったユーザーにこそ届けたい。そんな思いで、より開かれた〈ミニコミ2.0〉を目指す制作者の言葉が、出版不況に突き刺さる！
コンテンツは無料という非常識を拒絶する マードックの対グーグル戦争は正しい | 岸博幸のクリエイティブ国富論 | ダイヤモンド・オンライン
ニューズ・コーポレーション（ニューズ社）が壮大な実験に乗り出そうとしています。検索結果に同社の新聞のウェブサイトの記事を掲載しているのに対価を支払わないグーグルからのリンクを拒否し、マイクロソフトの検索サービス（ビング）だけに、対価を受け取った上で記事へのリンクを許諾しようとしているのです。マスメディアの報道には不正確なものが多いので、この動きの正しい意義を説明したいと思います。 来夏までに傘下新聞社の ウェブサイトすべてを有料化 これまでグーグルは、ほぼ全ての新聞社がウェブサイトにアップする最新のニュースを検索結果に表示していましたが、その際のやり方は、 ● クローラー（日々ネット上を巡回して最新コンテンツを一時複製して検索結果に表示できるようにする、グーグルのロボットと考えて下さい）が新聞社のサイトから最新のニュースを引っ張って来る ● そうした行為は、米国著作権法のフェアユース規定（
メディア・パブ: WSJ記事の独占的な検索，マイクロソフトがニューズに支払う金額は？
マードック率いるニューズ社（ News Corp.）は，マイクロソフトと組んでグーグルに対決することになった。ニューズのコンテンツを，グーグルには検索させないで，マイクロソフト(Bing)にのみ検索させることになりそう。 ニューズのコンテンツの目玉は，もちろんウォールストリート・ジャーナル(WSJ）。マイクロソフト（MS)としては，WSJの記事を検索できるのはBingだけとアピールして，検索市場で独走するグーグルに対抗していきたいのだろう。 メディア企業のコンテンツをタダで利用して検索事業で大儲けしていると，マードックはグーグルを泥棒呼ばわりしていた。そこで、システム的にニューズのコンテンツをグーグルの検索エンジンで引っかからないようにしてしまいたいそうな。一方の提携するMSには，WSJなどのコンテンツを優先的に提供し，Bingで検索できるようにしていく。でも話の筋からして，ニューズはMS
News Corp.、コンテンツのグーグル非掲載でマイクロソフトと提携か--英報道
News Corp.を指揮するRupert Murdoch氏は、Googleなしでいくことについて真剣だったのかもしれない。 The Financial Timesは英国時間11月22日、News Corp.とマイクロソフトがNews Corp.の有するウェブコンテンツをGoogleの検索エンジンリストから実質的に外す計画について話し合いを開始したと、この状況に詳しい情報筋の話として報じた。Googleに対抗する検索エンジン「Bing」を有するMicrosoftはまた、これまでに何度か他のメディア大手と接触して、各社コンテンツをGoogleの検索結果に表示しないようにする話し合いを進めてきたと伝えられている。 Microsoftの関係者に対して、この件に関するコメントを求めたものの、速やかな回答は得られなかった。 両社は過去にも、ウェブ検索における提携を協議していると伝えられてきた。Mic
バルス祭りに見るネットとテレビのこれからの関係 - 未来私考
11月20日金曜日、Twitterのタイムラインが「バルス」という文字列で埋め尽くされた。これは映画「天空の城ラピュタ」のクライマックスでの台詞で、金曜ロードショーをリアルタイムで見ていた人たちが番組の展開にあわせて一斉に書き込んだため。正確な数字は測定されていないが、少なくとも1万人を越える人がそのタイミングでバルスと唱えた模様。 以前から2chの実況板等でも同様の出来事があったものの、今回はバルスに辿り着く前に負荷に耐えられずサーバーダウンしてしまった模様。とにもかくにもラピュタによって日本中が一体感に包まれた一夜だった。 バルスﾌｲﾀ - Myrmecoleon in Paradoxical Library. はてな新館 altered image(z) : 【速報】twitterのサーバ、バルス負荷テストに合格。 みんなが知っているということの価値 ラピュタは初公開されたのが23年
チラシサイト「Shufoo!」、店に近づくとケータイにチラシ情報をお知らせ
凸版印刷は11月19日、電子チラシサイト「Shufoo!（シュフー）」および「Shufoo!mobile」に、新機能「おしらせメモ」を追加すると発表した。20日から提供開始する。利用料は無料。 おしらせメモは、外出先で店舗に近づいた際、Shufoo!もしくはShufoo!mobile内で見たチラシのメモを、自動で携帯電話に通知する機能だ。NTTドコモの「オートGPSリマインド」を用いたもので、ユーザーの現在地を定期的に測位し、あらかじめ登録した場所に近づくと通知する仕組み。これにより、ユーザーは、店舗での買い忘れなどを予防できるとしている。 利用するには、PC版のShufoo!の場合、チラシに掲載されているQRコードを携帯電話で撮影して、店舗の場所とメモを登録する。モバイル版のShufoo!mobileからは、メニューの「おしらせメモ」から登録できる。対応機種は、F-02B、N-01B、P
新聞に明日はないが、活字メディアに明日はある (1/2)
政府は滅びゆく新聞社を救済すべきか アメリカの有名なウェブサイト「Huffington Post」の名前は、もちろんWashington Postのもじりだが、Compete.comの統計によると、今年10月のユニーク・ビジター数で、Huffpostが本家を抜いた。従来型の新聞をそのままウェブに載せたサイトより、ウェブ生まれのメディアのほうが大きなメディアになりつつあるのだ。Huffpostの読者がこの1年で57％増えたのに対して、本家の読者は22％減った。 アメリカでは、経営危機に瀕している新聞業界を政府が税制優遇措置などで救う「新聞再生法案」が議会に出され、論議を呼んでいる。たしかに紙の新聞の寿命は、あと10年ぐらいしかないだろうが、ウェブ上のニュースサイトの比重は大きい。特に日本では、ウェブ上の情報の大部分はブログや電子メールなどの個人的な情報で、資料的な価値があるものはほとんどなく
業界デフレ～テレビ局・代理店上期決算出揃う - クリエイティブビジネス論！～焼け跡に光を灯そう～
元コピーライター・境 治が、焼け跡になりつつあるこの国のクリエイティブ業界で、新たな理念を模索するブログなのだ！ はい、見てください。数字も読めますか？ どこもかしこも、マイナスだらけ。暗くなるねー。 少し注釈を加えると、フジとTBSは"HD"ってなってるね。この二つのテレビ局はえーっと、認定放送持株会社の制度ができて、それを導入して持株会社を上に置いた企業統合をしている。これについてはそのうち別で書くので、いま知りたい人は自分で調べてみて。 さてこの表をよーく見てみると、ありゃ？ということに気づく。日本テレビとテレビ東京は売上高が10％以上減ったのに、営業利益はかなりプラスになっているね。これはいったいどういうことか？ がんばったからだ。いや大ざっぱな言い方だけど、ほんとにそうなんだと思う。つまりあらゆるコストを下げたんだよ。 きっと、タクシーなんか乗るな、とか、電気はこまめに消せ、とか
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