９月26日（土）第23回研究会のご案内 - 出版ＵＤ研究会ブログ
本にかかわる仕事をしている人と多様なニーズをもつ読者が、読書のユニバーサルデザインについて考える広場です。 上の写真は、ゲストスピーカーの松井進さん。合成音声を活用し、「耳からの読書」を快適に行うための数々の機器や方法を紹介していただきました。 第23回出版ＵＤ研究会 電子本がひらく新しい読書スタイルの可能性 ■ゲストスピーカー：萩野正昭（株式会社ボイジャー代表取締役）／松井 進（バリアフリー資料リソースセンター） ●日時：2009年9月26日（土） 13：30～16：30（受付開始13：00） ●会場：専修大学神田キャンパス １号館 ２０４教室 東京都千代田区神田神保町3-8 http://www.senshu-u.ac.jp/univguide/campus_info/kanda_campus/index.html http://www.senshu-u.ac.jp/univguide
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ごめんなさい。smashmediaのブログは削除されました。 10年に渡り、あちらこちらに書き連ねてきましたが、ご愛読いただきほんとうにありがとうございました。またリンクしてくださった方にも、心からお礼申し上げます。 以下、少し駄文を書きます。 ブログには「パーマリンク」という基本的な考え方があり、すべての発言や記事は半永久的に固定されたURLによって公開され、未来におけるアクセス権（閲覧可能性）を担保するという、じつに素敵なコンセプトなのですが、一方で古い情報が永遠に残り続けてしまうという弊害も生んでいます。 ブログというものが「ストック」であるならば、そこに書かれた内容に対して、書き手であるブログ運営者は責任をもつべきで、自らの考え方が変われば内容を更新し、状況や情報が変われば現在にあわせて修正すべきです。 でも現実問題として、そこまでさかのぼって更新や修正をできるほうが稀で、結果とし
R25の部数と「情報欲」の曲がり角。 - 広告って、なに？
本や雑誌が売れないという話は、「ネットの時代にカネを出すのがバカバカしい」とか「そもそも不景気でカネがない」とか、割合と「おカネ」との兼合いで語られてきた気がする。 それはそれで分からないでもないのだけれど、なんか割り切れないな～という話を知り合いとしていた。モノが行き渡ってしまうと、3次産業にシフトして「物欲から情報欲へ」みたいになり、「情報大爆発」の中でいろんなビジネスチャンスがあるんだよん、という物凄く大雑把な話をみんな思っていた気がする。 まあ、そんなものだろうと僕も思っていた。 でも、そもそも「情報欲」が何となく低下しているんじゃないか？というのがその知り合いと話していたときの根拠のないカンだった。 根拠がないわけじゃないんだけど、最近殆ど本屋に行かないし、新聞も家に来るけど読まないし、テレビのニュースも見なくなっているけど、特に不便もなく仕事ができていて、情報に飢えてい
マーケット: 日経電子版
日経電子版の総合投資・金融情報コーナー。株式・為替から債券、商品、新興国市場など国内外の最新マーケット情報はもちろん、第一線の記者による分析・解説記事を豊富に提供します。企業の最新ニュースや詳細な株価・財務データを提供するオンライン版の「日経会社情報」、チャートや銘柄管理ツールなどの便利な機能も充実しています。
Google、ユーザーデータの完全開放を目指すサイト「Data Liberation」立ち上げ
Google、ユーザーデータの完全開放を目指すサイト「Data Liberation」立ち上げ：データはユーザーのもの 米Googleは9月14日、Googleサービス内のユーザーデータをデータ所有者が自由に扱うことをサポートするサイト「Data Liberation」を立ち上げた。 同サイトを立ち上げたのは、Googleのシカゴオフィスの社員が2007年に結成した「Data Liberation Front」チーム。エリック･シュミットCEOが日ごろから語っている「われわれはユーザーを縛らない」というポリシーを具体化するため、同社のさまざまなサービス上のユーザーデータのインポート・エクスポート機能を充実させることに尽力しているという。 これまでにBlogger、Gmail、App Engineなど、サービスの半分近くを“自由に”しており、向こう数カ月のうちにGoogle SitesとGo
ブログマーケティングはもう終わりだ - ネタフル
うわっ、すいません！ すごい釣りっぽいタイトルつけちゃいました。すいませんすいません。ということで、メディア・パブ: ネット・クチコミの担い手，主役がブログからツイッターへというエントリーです。 でも今年の夏あたりから急に変わってきた。ネットバイラルの世界でもTwitterが影響力を発揮し始めたのだ。そこでバイラル度の計数でTwitter投稿数（つぶやき数）も加えることになった。最近のランキング（たとえば最近30日間や最近7日間のランキング）で上位に選ばれたビデオを調べてみると，Twitterの投稿件数がブログよりも圧倒的に多くなってきている。 ネットでのクチコミの主役が、ブログからツイッターの移ろうとしている、というお話。 確かに、ツイッターでの情報伝播のスピードは速いです。引きが強いものであれば、あっという間に数件〜十数件のRT（ReTweet）がされることも珍しくはないでしょう。 こ
攻守転換のタイミング - Chikirinの日記
事例１）カーシェアリング 法人が経費削減のためにカーシェアリングを導入、という話。最近は駐車場運営企業とか商社が新規事業として取り組むとも報道されはじめています。 これ、どーですかね？ アイデアとしては合理的だと思います。企業で社用車を抱えているところも多いけど、必ず“使わない時間”が発生する。社用車を同じビルに入居している他の企業と共同利用すれば、大きなコスト削減になる。 どこかの地方都市の団地でもやってるという話を聞きました。ショッピングには軽自動車が不可欠。でも子供のいない家では、二日に一回の買い物のために2台目の自家用車を保有するのは経済的に厳しくなってきた。じゃあ、団地全体で10台を共有して使用できないか、と。 上記は「近隣の知っている人達の間で車を共有する」というパターンで、もうひとつの別のパターンがレンタカー的な共有の方法。借りる人は（事前登録等は必要なのでしょうが）基本的に
高木浩光＠自宅の日記 - ダウンロード違法化反対家の知られるべき実像
■ ダウンロード違法化反対家の知られるべき実像 あるきっかけで、あるダウンロード違法化反対家の人の、自宅のものと思われるIPアドレスを知ってしまった。知ることができたのは、2007年と2008年のいくつかのある日におけるIPアドレスである。そのIPアドレスを手元のWinnyノード観測システムの接続ログと突き合わせてみたところ、5回の日時において、WinnyノードのIPアドレスとして観測されていたのを見つけた。 それらのIPアドレスがソースとなっていたキーを抽出し、16日の日記の方法で視覚化したところ、図1のとおりとなった。 他の区間でどうだったかを調べたいところだが、2007年の部分と2008年の部分では、ISPが異なっており、ポート番号も「4857」と「3857」という具合*1に違っていた。 一般的に個人宅に割り当てられるIPアドレスは時々変化しており、それを追跡することは通常、簡単でな
住所の英語表記
一般的な英語での住所の書き方 ポイント！住所はうしろから 住所を英語で書く場合、日本語で書く場合の逆の順序で書きます。 日本語の場合 郵便場号 都道府県 市町村 区 町名 地番 建物名 部屋番号 英語の場合 建物名 部屋番号 地番 町名 （区） 市町村 都道府県 郵便番号 国名 ポイント！○○市の「市」の部分はそのままで 「○○市」の「市」の部分は、日本語の読みをそのまま書いても、該当の英語に置き換えても、どちらでもかまいません。実際に自宅に郵便物を配達するのは日本の郵便屋さんですから、そのまま書いたほうが良いかもしれませんね。「市」との境にハイフンを入れてもＯＫです。 例.帯広市 Obihiroshi, Obihiro-shi, Obihiro City 例.音更町 Otofuke, Otofuke-cho, Otofuke Town 例.河東郡 Katougun,
全体でマイナス16.6％、雑誌は30％超のマイナス続く(経産省広告売上推移:2009年9月発表分) - ガベージニュース
今記事のデータ取得や項目選択のあらましは記事一覧【4大既存メディア広告とインターネット広告の推移(経済産業省発表・特定サービス産業動態統計調査から)】で説明が行われている。そちらでチェックしてほしい。今記事はその2009年7月速報分を反映させたもの。 比較しやすいように先月発表データと並列して図にしてみたが、昨今の状況から特に変化は無く、紙媒体、とりわけ雑誌の減少率の大きさが際立って見える。前月と比べると(誤差の範囲ともいえるが)さらに下げ幅を拡大しているのが分かる。他の媒体では「先月比」でテレビ・インターネット広告がやや減少率を縮めている。テレビの広告費絶対額が大きいため、これが大きく影響し、売上高全体をも1.8ポイント増加する結果となった。 次に、公開されているデータの推移をグラフ化する。インターネット広告のデータが掲載されたのは2007年1月からなので、それ以降の値について生成したの
広告売上低迷で212億円の赤字へ……放送業界、初の赤字転落・総務省発表:Garbagenews.com
総務省は2009年9月9日、国内放送事業者の2009年3月期における収支状況を発表した。それによると、地上波テレビ・ラジオ局計195社全体の純損益は212億1900万円の赤字となり、前年度の620億4200万円の黒字から赤字に転落する結果となった。地上系としては初めて(1976年3月期以来)当期損益の全体額がマイナスとなった(【発表リリース】)。 地上波テレビ・ラジオ局全体の業務成績(億円) 地上波テレビ・ラジオ局全体の業務成績(前年比) 地上波テレビ・ラジオ局の該当期純損益状態(社数・割合) 【4大既存メディア広告とインターネット広告の推移をグラフ化してみる】などにもあるように、他の既存メディア同様テレビ局も広告費収入の減少が続いており、これが業績悪化の要となっている。さらに「前年比」グラフで見ればわかるように、売上減少率に対し営業費用の減少率が小さく、コストダウンが進んでいない
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