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SNS利用性向、若者から中堅層に拡大。若年女性はPCから携帯重視へ(2010年) - ガベージニュース

メディア環境研究所は2010年6月23日、毎年2月に実施している「メディア定点調査」の最新版「メディア定点調査・2010」の抜粋編を発表した。それによるとパソコンを経由したSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス≒ソーシャルメディア)の利用について、ほとんどの年齢階層で利用率が去年よりも上昇する傾向にあることが明らかになった。一方で20・30代の若年女性は減少しているが、これは携帯電話からのアクセスに切り替わったのが原因だと考えられる(【発表ページ】)。今調査は郵送調査方式で行われ、2010年1月29日に発送、2月10日投函を締め切りとしたもの。東京・大阪・愛知・高知の四地区を対象に RDD(Random Digit Dialing)方式で選ばれた15-69歳の男女に対し調査票が計2934通送付され、2611通が回収された。デジタル手段ではなく、郵送方式で調査が行われたこと、調査実

nekotekikaku 2010/07/20

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若年層の諸メディアへの信頼度 : ガベージニュース

BPO(放送倫理・番組向上機構)は2009年10月23日、報告書「“デジタルネイティブ”はテレビをどう見ているか？-番組視聴実態300人調査」を公式ウェブ上に掲載した。それによると、同調査母体(若年層)においては「テレビのニュース」や「新聞の記事」に対する信頼度は高い一方、ネットのブログや掲示板の書き込みに対する信頼度は低いことが分かった。「ネットの記事」も低めであるところから、報告書では「ネット」というメディアに対するイメージそのものが、「信頼性の低いもの」と認識されていると分析している(該当資料は【こちら】に掲載)。今調査は2008年11月10日から11月16日までの間に、専門調査員による訪問留置調査方式で行われたもので、有効回答数は311。16歳から24歳の東京都内に住む男女を対象としており、年齢階層は非公開。職業別階層では高校生114・大学生92・社会人59・パートやアルバイト2

nekotekikaku 2009/11/05

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全体でマイナス16.6％、雑誌は30％超のマイナス続く(経産省広告売上推移:2009年9月発表分) - ガベージニュース

今記事のデータ取得や項目選択のあらましは記事一覧【4大既存メディア広告とインターネット広告の推移(経済産業省発表・特定サービス産業動態統計調査から)】で説明が行われている。そちらでチェックしてほしい。今記事はその2009年7月速報分を反映させたもの。比較しやすいように先月発表データと並列して図にしてみたが、昨今の状況から特に変化は無く、紙媒体、とりわけ雑誌の減少率の大きさが際立って見える。前月と比べると(誤差の範囲ともいえるが)さらに下げ幅を拡大しているのが分かる。他の媒体では「先月比」でテレビ・インターネット広告がやや減少率を縮めている。テレビの広告費絶対額が大きいため、これが大きく影響し、売上高全体をも1.8ポイント増加する結果となった。次に、公開されているデータの推移をグラフ化する。インターネット広告のデータが掲載されたのは2007年1月からなので、それ以降の値について生成したの

nekotekikaku 2009/09/15

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広告売上低迷で212億円の赤字へ……放送業界、初の赤字転落・総務省発表:Garbagenews.com

総務省は2009年9月9日、国内放送事業者の2009年3月期における収支状況を発表した。それによると、地上波テレビ・ラジオ局計195社全体の純損益は212億1900万円の赤字となり、前年度の620億4200万円の黒字から赤字に転落する結果となった。地上系としては初めて(1976年3月期以来)当期損益の全体額がマイナスとなった(【発表リリース】)。地上波テレビ・ラジオ局全体の業務成績(億円) 地上波テレビ・ラジオ局全体の業務成績(前年比) 地上波テレビ・ラジオ局の該当期純損益状態(社数・割合) 【4大既存メディア広告とインターネット広告の推移をグラフ化してみる】などにもあるように、他の既存メディア同様テレビ局も広告費収入の減少が続いており、これが業績悪化の要となっている。さらに「前年比」グラフで見ればわかるように、売上減少率に対し営業費用の減少率が小さく、コストダウンが進んでいない