OAuth2.0サーバを素早く立てるライブラリ・フレームワークまとめ | NTT Communications Developer Portal
認証を行うAPIとしてはOpenIDが有名なのですが、認証だけであるためにメールアドレスの取得であったり、その後のシステム連携に繋げられないといった不満があります。そこで認証と委譲を行うOAuth（特に1.0の問題点を解決したOAuth2）を使うのが一般的になっています。 そこで今回は既存のシステムはもちろん、今後作られるシステムでも手軽にOAuth2の機能が追加できるライブラリを紹介します。 PHP bshaffer/oauth2-server-php 特に依存のないOAuth2サーバです。既存システムと並列して疎結合で立てるのが良さそうです。 thephpleague/oauth2-server こちらも独立型ですが、CakePHP3やLaravelとの連携も想定されています。 lucadegasperi/oauth2-server-laravel Laravelフレームワーク用のOA
Node.jsエンジニアなら2014年内に知っておきたいPromise入門 | Tokyo Otaku Mode Blog
Promiseは非同期処理をベースにした並列処理の実装方法の一種です。Promiseでは並列処理の各タスクが必ず1回実行されることが保証され、タスクとタスクからの結果を取得する処理を分離することできます。また、タスクの並列処理／直列処理をユーザーが自由に制御することができます。 ECMAScript Language Specification 6th EditionにPromiseが追加されたことから、しばらくの間JavaScriptの非同期処理に関する話題の中心はPromiseになると思われます。 Node.jsでも既にPromise対応したモジュールも多く、Promiseでのみ非同期処理を提供しているモジュールも存在します。Promiseを使用する機会は今後必然的に増えていくでしょう。 今回のエントリーでは、Node.jsでPromiseを使用する方法を説明します。コード例を中心に理
Creating a materialized view
Create materialized views with the CREATE MATERIALIZED VIEW command. Materialized views are suited for high cardinality data. The data in a materialized view is arranged serially based on the view's primary key. Materialized views cause hotspots when low cardinality data is inserted. Secondary indexes are suited for low cardinality data. Queries of high cardinality columns on secondary indexes req
［2］国内発ブロックチェーン「mijin」「Orb」の特徴を知る
前回は、ブロックチェーン技術がなぜ優秀なIT技術者を惹きつけているかを、現場の声を基に探った。今回は、国内のスタートアップ企業が開発している二つのブロックチェーン技術「mijin」と「Orb」について、その特徴を解説する。 mijinの力点はプライベートチェーンの特徴を生かした高速化 テックビューロの「mijin」は、オープンソースのブロックチェーンソフト「NEM」の主要開発者が、2015年春以降にテックビューロに合流し、企業向けブロックチェーン技術として開発したものだ。誰もがノードとしてP2Pネットワークに参加できる「パブリック型」よりも、特定のノードのみ参加が許可される「プライベート型」での利用を想定して開発している。 mijinの開発における力点は、トランザクション（取引）処理の高速化だ。 ビットコインやNEMのようなパブリック型では、高性能サーバーからスマートフォンまで様々なノード
［1］なぜブロックチェーンはIT技術者を惹きつけるのか
「ブロックチェーンの銀行業務向け実証実験を開始」「ブロックチェーン実験環境を無償提供へ」「ブロックチェーン国際送金運営企業に出資」……。2015年の11月ごろから、国内でブロックチェーン技術に関わるニュースやリリースが格段に増えた。 これまで日本では、米国や欧州などと比較して、ブロックチェーン技術への関心が薄い印象があった。潮目が変わったきっかけの一つは、2015年9月末、三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）が、ブロックチェーン技術のスタートアップ企業である米R3が主催するコンソーシアムへの参加を表明したことだろう。 これをきっかけに、MTGOX事件で植え込まれたブロックチェーンの負のイメージが払拭され、FinTechの本命技術としての認知度が高まった。 それに伴い、国内でブロックチェーン技術を開発するスタートアップ企業への注目度も高まっている。特に12月に入ってからは、ブロック
Uproov: ブロックチェーンのタイムスタンプがより高度に使いやすいモバイルアプリに。公証人役場の衰退が始まる
Uproov: ブロックチェーンのタイムスタンプがより高度に使いやすいモバイルアプリに。公証人役場の衰退が始まる モバイルアプリ市場に登場したUproovは業界初のリアルタイムでタイムスタンプを記録するアプリとなる。これにより電子データで重要な取引などを仲介人や第三者の必要ないしに記録し証明することが可能となる。 タイムスタンプとは特定の情報がブロックチェーン上にひとつの情報として“永久的”に保存されることである。これはビットコインの台頭以来珍しいものではなくTangible.io、Proof of Existence、OriginStamp、BitSig、BitProofなどのサービスが過去にも産まれてきました。 タイムスタンプが公証人に代わる タイムスタンプで一体何ができるのでしょうか? 基本的には公証人と同じです。ただし、より経済的、100%信頼できる、そしてユーザーが願えばいつでも
世界の金融機関がフィンテックの本命としてブロックチェーン技術にこぞって投資する理由とは？（全3話中3話目） | コインテレグラフジャパン
世界の金融機関がフィンテックの本命としてブロックチェーン技術にこぞって投資する理由とは？（全3話中3話目） | コインテレグラフジャパン 本記事は連載記事となります。前回までの記事はこちら。1話目 , 2話目。 資金決済業の躍進 日本にかかわらず、銀行ライセンスを持つ企業は様々な厳しい規制に縛られています。当然ながらそれら規制がブロックチェーンを想定して作られている訳がありません。 それに対して、年間利用額が5兆円にも近づこうとしている国内の電子マネーを含め、資金決済業などは大きな成長を見せており、2020年にはノンバンクが銀行の利益の3分の1を奪うという予想まで出ています。 それら業種では、銀行業に比べ様々な面で規制が緩く、新しいテクノロジーを比較的導入しやすい環境に恵まれています。それだけではなく、彼らは常に銀行から経済圏を奪おうという使命を持って商活動を営んでおり、現場のコスト意識も
世界の金融機関がフィンテックの本命としてブロックチェーン技術にこぞって投資する理由とは？（全3話中2話目） | コインテレグラフジャパン
世界の金融機関がフィンテックの本命としてブロックチェーン技術にこぞって投資する理由とは？（全3話中2話目） | コインテレグラフジャパン 本記事は連載記事となります。前回の記事はこちら。 ブロックチェーンによる劇的なコスト削減 パブリック型のブロックチェーンでも、トランザクションフィーなどの劇的なコスト削減につながる事は間違いありません。しかし、更なる劇的な削減は、プライベート型のブロックチェーンによってもたらされると言っても過言ではありません。 と申しますのも、そもそも弊社が提供している技術がプライベート・ブロックチェーン中心ですので、手前味噌ながらその実数値から如何ほどのコスト削減につながるかを見てみましょう。 まず日本の金融機関が、1日あたり300万トランザクションを処理する勘定システムを常識的な見積もりで構築する例を考えて見ましょう。 当然ですが「ゼロダウンタイム」を目標とするため
世界の金融機関がフィンテックの本命としてブロックチェーン技術にこぞって投資する理由とは？（全3話中1話目） | コインテレグラフジャパン
世界の金融機関がフィンテックの本命としてブロックチェーン技術にこぞって投資する理由とは？（全3話中1話目） | コインテレグラフジャパン 2015年、欧米ではビットコインを含むブロックチェーン関連のビジネスに1,000億円以上もの資金が投入されています。そしてそのウェイトは、日を追うごとに前者から後者へと大きくシフトしており、今やブロックチェーン技術はフィンテックの本命とも言われています。 それら莫大な投資金のうち、出所の多くを占めるのが、実はシティバンク、バークレイズ、BNP、ゴールドマン・サックス、ナスダック、ドイチェ銀行、UBSといったような巨大な金融機関です。では、いったいなぜ金融機関がブロックチェーン技術に目を付けたのでしょうか？ その明確な答えを持たないまま、日本では「ブロックチェーン」という言葉だけがメディアに取り上げられ始めています。と言いつつも、実は先行していると言われて
またやって来る黒船、FinTechで金融庁が恐れるシナリオ
「金融庁の担当者が、ああいった場に顔を出すことは今までなかった」――。金融業界に詳しいITベンダーの担当者は驚きを見せる。彼が金融庁の担当者を見かけたのは、FinTechをテーマとしたイベントの交流会でのことだ。 FinTechに関するイベントは頻繁に開催されている。多くの場合、いくつかの講演の後に交流会が催され、そこで金融機関、ITベンダー、スタートアップ企業の関係者が人脈作りや情報収集にいそしむ。こうした“民間の社交場”に金融庁の人間も繰り出し、同じく情報収集に励んでいるわけだ（写真1）。 霞ヶ関に場所を移しても、金融庁の積極的な姿勢は変わらない。筆者が「金融庁がここまでやるのか」と感じたのは、12月14日に同庁が発表した「FinTechサポートデスク」の設置だ。スタートアップ企業から、新事業に伴う法的リスクなどの相談を電話で受け付けるという。FinTech支援で世界の先端をいく英国政
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