朝日新聞デジタル：テレビ、特番だらけの謎 「拡大版」、改編期以外も続々 - カルチャー
「週刊ザテレビジョン」誌の番組表。平常時にもかかわらず、特番がずらりと並ぶ民放各局の２時間以上の番組回数 【佐藤美鈴】「３時間拡大版」「合体スペシャル」。テレビ欄には、連日のようにバラエティーの特番が並ぶ。なぜこんなに多いのか。 「みんなの家庭の医学」（テレビ朝日系）。番組ホームページでは「火曜よる８時放送」とあるが、１〜５月でレギュラー放送は１月１５日のみ。あとは拡大版の２時間が５回、３時間が４回と特番ばかりだった。 これまで特番は、年末年始や番組改編期に限られていた。だが最近は平常時も当たり前になり、何がレギュラーで何が特番なのかわからないほど。放送時間の基本とされる「タイムテーブル」はあてにならない。 続きを読むこの記事の続きをお読みいただくには、会員登録が必要です。登録申し込みログインする（会員の方） 無料会員登録はこちら朝日新聞デジタルのサービスご紹介はこちら関連記事バラエ
朝日新聞デジタル：「ドラマは録画」くっきり 再生率が視聴率上回る例も - カルチャー
テレビの録画再生を含めた視聴率の実態が、朝日新聞が入手した調査結果で初めて分かった。視聴率は放送時間中に見られた数値しか公表されていないが、視聴実態をより反映した録画を含めた数値をみると、人気ドラマの中には録画再生が放送中を上回る例もあった。テレビ放送が始まって２月１日で６０年、視聴率調査が始まってから半世紀以上がたつが、公表数値が視聴実態と離れつつあることが浮き彫りになった。 公表されている視聴率は番組の人気の「唯一のものさし」とされ、調査会社ビデオリサーチが全国２７地区６６００世帯を対象に、放送中に見た人の割合を地区ごとに調べている。関東、関西、名古屋は各６００世帯が、北部九州、札幌などは各２００世帯が対象だ。 同社ではこの調査とは別に、東京３０キロ圏内で録画機器を所有する約２００世帯を対象に、放送中の数値に加えて録画した番組を放送の７日後までに再生した人の割合を示す「録画再生率」
ＮＨＫと在阪民放:「電力逼迫」時にニュース速報－ 毎日ｊｐ(毎日新聞)
ＮＨＫ大阪放送局と在阪民放５局が今夏、関西電力管内で、電力が「需給逼迫（ひっぱく）」となったり、順番に電力供給を止める「計画停電」の実施を強いられた場合に、ニュース速報などを通じて広く情報提供する方針であることが分かった。需給逼迫や計画停電の実施だけでなく、さらなる節電の呼び掛けを検討する局もある。放送局の緊急情報は、広範かつ即時に流せることから、企業や市民が素早く節電に取り組み、大停電などの混乱をギリギリで回避する効果などが期待される。 毎日新聞のアンケート調査に対し、朝日放送▽ＮＨＫ大阪放送局▽関西テレビ▽テレビ大阪▽毎日放送▽読売テレビが答えた。 供給余力（予備率）が３％未満となる「需給逼迫」に至った場合に、局として市民や企業への周知方法を「準備した」「準備中」としたのは毎日放送を除く５局。５局は「通常のニュース枠」「ニュース速報」で対応する。毎日放送も「特別な準備はないが、通常のニ
「輸入ばかりで輸出全然ない」不公平 片山議員「韓流流入」を国会で追及
放送時間に占める韓国ドラマの割合が異常に高いとされる、いわゆる「韓流ごり押し」問題が、国会でも取り上げられた。自民党の片山さつき参院議員が2011年11月17日の参院総務委員会で問題視した。番組が一方的に輸入されるばかりで輸出が貧弱な点について議論されたが、有効な対策は打ち出されなかった。 片山氏は冒頭、 「韓流コンテンツの割合が非常に増えている」 と指摘した。 韓国人は日本制作番組を見ると不快感を覚える 片山氏によると、自民党の議員連盟でも、 「輸入ばっかりで輸出は全然ない。しかも韓国はいつまでたっても地上波を日本に開放しない。しかもその理由が、『韓国人が日本制作番組を見ると不快感を覚えるからだ』というもの。その状況で、我が国の地上波ではまったく制限がない」 といった疑問の声があがっているという。片山氏は、 「国が総務省や経産相は、（輸出を）後押ししているのか。民放連独自で何ができていて
特集：地デジ完全移行まで１週間 ジャーナリスト、日大芸術学部講師・坂本さんに聞く － 毎日ｊｐ(毎日新聞)
地デジ未対応の世帯が残る中でのアナログ放送終了（停波）を、ジャーナリストの坂本衛さん（５３）は「テレビ離れが加速化する」とみる。地デジの意義と課題を尋ねた。 ◇視聴者目線で番組作りを －－いよいよアナログ停波を迎える。 地デジが十分浸透するのを待たずにアナログ放送を止めるのは、視聴者への裏切りだ。放送史上最大の汚点として残ると思う。地デジは全国一律に始まったわけではなく、低所得の地方ほど開始が遅く、視聴者の準備期間が短くなった。３大都市圏は地デジ開始から７年たつが、沖縄ではわずか１年で停波を迎える地域が約１０カ所ある。せめて２年、テレビの買い替えを待つべきだった。 －－地デジ未対応の世帯数をどう推定するか。 ８０代以上の世帯の地デジ普及率は国の調査対象外で、全くわからない。高齢者は、テレビ創成期から何台もテレビを買ってきた大恩人だ。この世代を含めると地デジ未対応世帯は、３００万～５００万規
ＰＣも地デジ効果、５月の国内出荷２７％増 - MSN産経ニュース
電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）が２３日発表した５月の国内パソコン出荷台数は、前年同月比２６・９％増の８０万１０００台と２カ月連続のプラスだった。７月のアナログ放送の停止を前に、地上デジタルチューナー内蔵タイプが販売を牽引（けんいん）した。 出荷台数のうちデスクトップ型が３９・９％増の２５万５０００台、ノート型が２１・６％増の５４万７０００台だった。ノート型が占める割合は６８・２％。ＪＥＩＴＡでは「メーカー各社がラインアップを拡充した個人向け地デジチューナー内蔵のデスクトップ型の伸長が顕著だった」と指摘した。 一方、出荷金額は２１・２％増の７００億円と、昨年１２月以来のプラスに転じた。地デジチューナーを内蔵した高価格帯の製品出荷が伸びたためとみられる。そのうち、デスクトップ型が４５・７％増の２４６億円、ノート型が１１・１％増の４５４億円だった。
「若者のテレビ離れ」を食い止めるには - 日経エレクトロニクス - Tech-On！
「最近の若い人は、テレビをあまり見なくなっているので困っています」。国内のテレビ・メーカーやテレビ局などの関係者と話をすると、こんなぼやき声を聞くことがあります。 NHK放送文化研究所が2011年2月23日に公表した、「2010年 国民生活時間調査報告書」でも、テレビの視聴時間は若い世代ほど短いというデータが示されています。同調査は、NHK放送文化研究所が2010年10月に、10歳以上の国民7200人に対して実施したアンケートです（有効回答者は4905人）。これによると、テレビの視聴時間が最も長いのは70歳代で、どの曜日も男女とも1日4時間半以上となっています。これに対し、10〜20歳代の男性の平日の視聴時間は1日2時間を切っています。 1日15分以上テレビを視聴する人の比率も、若い世代ほど低い傾向が見られます。50歳代以上の男女は、どの曜日でもその比率が90％を超えているのに対し、例えば
まだテレビ持ってる？：日経ビジネスオンライン
「ねえ、テレビ持ってる？」 米国人の友人に、初めてそう聞かれた時は、面食らった。日本ではどんな貧乏学生だってテレビは持っている。 もちろん、持ってますよ。しかし、この質問が多いこと。 実は、米国の若者や学生は、アパートを借りてもテレビを買う人が少ない。しかも、ケーブルテレビ（CATV）を契約すると、月額数十ドルという視聴料がかかる。そんな余裕のある若者はあまりいない。 だから、テレビを持っている友人を見つけたら、押しかけて人気番組を一緒に見よう、というわけだ。 テレビドラマをスタバで見る ところが、その質問がすっかり聞かれなくなった。 なぜって、今ではテレビの人気番組は、オンライン上で無料で見られるからだ。日本の主要民放にあたる米ネットワークテレビ局の番組だけでなく、ニュースやドラマの専門チャンネルの番組まで視聴が可能だ。 だから、「あー、まずい。見逃した！」という人気ドラマやリアリティー
通信販売番組の放送時間も公表へ、総務省が番組種別の放送法施行規則改正案
総務省は2011年2月15日、「放送法等の一部を改正する法律」に盛り込まれた放送法の改正（法公布後6カ月以内施行）に伴う放送法施行規則の一部改正案を作成したと発表した。この改正案は、総合編成のテレビ放送（NHKはラジオ放送を含む）事業者の放送番組の種別および放送番組の種別ごとの放送時間についての、放送番組審議機関に対する報告および公表の手続きを定めるものである。 改正案の内容は、総合編成のテレビ放送事業者が各年度の半期ごとに当該期間における毎月第3週目の放送番組を、「教養番組」「教育番組」「報道番組」「娯楽番組」「その他の放送番組」の五つの区分に分類して、番組の種別ごとの放送時間の報告と公表を行うというものになっている。その他の放送番組については、通信販売番組とそれ以外の番組に細分化したうえで、それぞれを公表する。なお、通信販売番組は「視聴者に商品またはサービスの内容、販売価格その他の条件
「うるさいテレビCMの音」米国で規制開始へ | WIRED VISION
前の記事 おしゃれなギークのためのギフト11選 Wikileaks：「処刑」を求める人々 次の記事 「うるさいテレビCMの音」米国で規制開始へ 2010年12月 7日 メディア コメント： トラックバック (0) フィードメディア Chris Foresman 画像は1949年8月号の『Radio Electronics』Wikimedia 米議会ではネットの中立性や米国民に対するスパイ活動、国民皆保険制度を巡って激しい議論が展開されているが、民主党の議員も共和党の議員も同意できることが少なくとも1つある。それは「テレビで流れるコマーシャルの音があまりにうるさすぎる」ということだ。 『Commercial Advertisement Loudness Mitigation (CALM) Act』(商業広告音量軽減法案)は米下院で承認され、後はオバマ米大統領の署名を待つだけとなった。同法案は
2011年夏、テレビCM“復活の日”：日経ビジネスオンライン
例の、予想外な「白犬」を育てた人の頭の中、のぞいてみたくないですか？ 久々にお邪魔します。わだ＠日経ビジネスアソシエです。世間の注目を集めるCMを作り続けている澤本嘉光さん（電通、エグゼクティブ・クリエーティブディレクター、CMプランナー）。ソフトバンクモバイルの「ホワイト家族24」をはじめとする、その発想力の源に迫るべく（こちらはアソシエの誌面でどうぞ）、そしてテレビCMの未来を探るべく、押しかけました。 CMは「見られていない」という現実 ――15年以上、雑誌の編集に携わってきての印象なのですが、ここ数年、記事体広告が増えて、いわゆる「純広告」が激しく減っています。その数少ない純広告も、「これってスーパーのチラシ？」と感じるものが多い。結果、その広告は沈んでしまい、澤本さんが作られているCMのようには、なかなかいかないのが現状です。 澤本 今、僕がいろんなところで話しているのは目立って
南アＷ杯、民放は赤字 大会前の代表不振も影響？ - MSN産経ニュース
民放連の広瀬道貞会長（テレビ朝日顧問）は１６日の定例会見で、サッカーＷ杯南アフリカ大会での民放テレビ局の収支が、トータルで赤字になったことを明らかにした。ＮＨＫと民放がジャパン・コンソーシアム（ＪＣ）を組織して放映権を購入した国際スポーツイベントで、赤字になったのは今回が初めて。 広瀬会長は「ショックを受けた」と表明し、理由について「放映権料が高騰し、スポンサーの広告費が抑制傾向のなか、大会直前まで日本代表が不調だったなどの要因が重なった」と説明。赤字額は明らかにしなかった。 また、広瀬会長は放映権料の値上がり傾向について「混乱を招いており、高く買ってくれるところなら、どこにでも売ればいいという姿勢は反省を迫られる」と、国際サッカー連盟や国際オリンピック委員会を批判。引き下げに向けて主張していく意向を示した。 民放連によると、ＪＣは五輪では１９８４年のロサンゼルス大会、Ｗ杯では２００２年の
【参院選】共産がテレビＣＭを断念 厳しい台所事情 ネット重点 - MSN産経ニュース
共産党は２日、参院選用のテレビコマーシャル（ＣＭ）の放映を見送ることを決めた。「ソフト・イメージ路線」を突き進む同党はここ数年の国政選挙で、志位和夫委員長を前面に押し立てたテレビＣＭをＰＲ戦略の一環として活用してきた。しかし、今回は厳しい台所事情の余波で予算削減を迫られ、テレビＣＭを断念せざるを得なくなった。 共産党は３年前の前回参院選では最終盤の３日間、テレビＣＭを全国２７都道府県で流し、昨年の衆院選でも他党と同様にテレビＣＭで支持を呼びかけた。 今回の参院選でテレビＣＭをとりやめた理由について、党広報部は「若い層の支持拡大に本腰を入れるためにインターネット広告に重点を置くことにした。要はテレビＣＭは費用がかかる。費用対効果の問題だ」と説明している。党財政が厳しいなか、背に腹は変えられないというわけだ。 主要政党をみると、民主、自民、公明、国民新の４党はすでにテレビＣＭを流しているか、今
「はやぶさ」奇跡の帰還に生中継なし テレビ局に失望と批判の声
小惑星探査機「はやぶさ」の大気圏突入では、「ユーストリーム」や「ニコニコ動画」では、多くの人が生中継に見入り、はやぶさの最後の姿を見届けた。ネット上での関心度は非常に高く、中継サイトはパンク状態。ところが、地上波で生中継をしたテレビ局は皆無で、放送局に対する失望の声があがっている。 宇宙航空研究開発機構（JAXA）が2003年5月に打ち上げた「はやぶさ」は、05年11月には地球から約3億キロ離れた小惑星「イトカワ」に着陸。砂や石の採取を試みたが、燃料漏れが発生。約7週間にわたって通信が途絶した。 「ニコニコ動画」や「ユーストリーム」大人気 エンジンなどの故障にも見舞われ、当初の予定か3年遅れで地球への帰還となった。「はやぶさ」は10年6月13日にカプセルを分離し、同22時51分（日本時間）ごろ、オーストラリア上空で大気圏に突入し、強い光を出しながら落下した。 「奇跡の帰還」と言われるだけに
“中継の華”消える…Ｗ杯に女子アナ派遣せず（芸能） ― スポニチ Sponichi Annex ニュース
“中継の華”消える…Ｗ杯に女子アナ派遣せず 代表２３選手が決定した中、テレビ各局が“中継の華”である女子アナを現地に派遣しないことが分かった。 ＴＢＳは試合を実況する土井敏之（３９）、佐藤文康（３３）の男性アナを現地入りさせる予定だが、サッカー番組「スーパーサッカー」レギュラーの枡田絵理奈アナ（２４）は「行かない」と説明。南アフリカの治安が問題視されていることが理由で、他局も同様の判断をしている模様。民放関係者は「治安の悪さを考慮せざるを得ず、今回は女性スタッフも含めて派遣は難しい」としている。前回のドイツ大会ではＮＨＫの青山祐子アナウンサー（３７）やタレントの白石美帆（３１）らが現地からリポートしていた。 また、長引く不況により「予算はかなり削られる」（民放関係者）と言い、日本−オランダ戦を中継するテレビ朝日のＳＭＡＰ香取慎吾（３３）、ＴＢＳの加藤浩次（４１）以外タレントの起用もなさそ
日本のテレビ業界が復活するには 「キー局の合従連衡」が待ったなし | 『週刊ダイヤモンド』特別レポート | ダイヤモンド・オンライン
梅澤高明（Takaaki Umezawa）、山口 周（Shu Yamaguchi） 【第77回】 2010年03月09日 特別寄稿 Ａ.Ｔ.カーニー メディア・プラクティス かつて、マスメディアの王者だったテレビ業界が迷走を続けている。過去45年、キー局で実質的な新規参入が一度もなかった“守られてきた業界”は、制度疲労を起こしている。放送業界内からは、将来に対する不安の声が聞こえるも、自ら腰を上げる気配は見られない。そこで、官民の誰もが考えそうで考えなかった「在京キー局の合従連衡」とその必然性について、Ａ.Ｔ.カーニーのメディア研究チームであるメディア・プラクティスが大胆に問題提起する。 「最後の55年体制」といわれる、日本のテレビ産業（民間放送）。しかし、その不動の体制も、終焉のときを迎えつつある──。 たとえば、2008年度の決算では、在京キー局5社のうち2社が赤字。2009年4～12
なぜミクシィはテレビCMを始めたのか：日経ビジネスオンライン
ミクシィは3月8日より、同社が運営するソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）「mixi」のテレビCMを展開し始める。展開するエリアは北海道、東北、関東、関西。3億円を投下してマスプロモーションを展開していく。 ミクシィにとってテレビCMは初の試みだ。2009年12月末時点でmixiは1858万人の会員を獲得しているが、これはユーザーが友人・知人を誘うことで拡大してきたもの。プロモーション費用はほぼ使っていない。 ここにきて、マスプロモーションを始める背景には、さらなる会員増を目指すことに加え、同社の登録方法の変更によってマスプロモーション自体が可能になったという事情がある。 周りに会員がいなければ加入できなかった 3月1日、ミクシィは従来の招待制に加えて新たに登録制を開始した。これまではユーザーは加入したくても、既存の会員からの招待を待つ必要があったが、今後は自ら登録して加入でき
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テレビ離れ：調査でくっきり 視聴時間ゼロが初めて増加に - 毎日新聞
テレビ番組・CM、音量一定に 民放各局が10月から - 日本経済新聞
テレビっ子急減 「ほとんど見ない」５年で2.5倍に 厚労省調査、携帯使う時間は増える：日本経済新聞