タグ

ブックマーク / newswitch.jp (6)

  • 「量子コンピューター」「核融合」「海底都市」...30年後の技術を写真・イラストで想像してみる ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

    科学技術の進展は人類の発展に大きな影響を与えてきた。政府の2021年度からの5カ年計画「第6期科学技術計画」の策定に向け、文部科学省科学技術・学術政策研究所は、将来に実現する可能性がある科学技術のトピックに関し調査した。量子コンピューターの実現や海洋都市の実現など30年以降に多くの技術が社会実装されるとしている。未来の世界はどうなっているのだろうか。(文・冨井哲雄)

    「量子コンピューター」「核融合」「海底都市」...30年後の技術を写真・イラストで想像してみる ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
    pandora_0
    pandora_0 2020/07/09
    核融合炉実現に役立つ実験装置「大型ヘリカル装置」プラズマ真空容器の内部(核融合科学研究所提供)次世代エネルギー源として期待される核融合発電の実現が期待される※人為的異常気象→マッドサイエンティスト所業
  • ゲノム編集技術を難病治療に、米VBがビル・ゲイツ氏らから1億2000万ドル調達 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

    Cas9酵素がDNAを切断するイメージ(Sputnik Animation, the Broad Institute of MIT and Harvard, Justin Knight and pond5) 最先端のゲノム(全遺伝情報)編集技術として話題のCRISPR/Cas9(クリスパー・キャスナイン)を使って難病の治療法開発に取り組む米国のベンチャー企業が、投資グループから1億2000万ドルの資金を調達した。フォーブズ誌などによれば、マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏個人も投資グループに参加しているという。このベンチャーはエディタス・メディシン(マサチューセッツ州ケンブリッジ)で、従来の遺伝子治療では難しかった血液がんや網膜疾患、鎌状赤血球貧血などの治療法の開発につなげる。 エディタス・メディシンは、CRISPR/Cas9の発見者の一人で、ハーバード大学とマサチューセッツ工科大学(M

    ゲノム編集技術を難病治療に、米VBがビル・ゲイツ氏らから1億2000万ドル調達 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
    pandora_0
    pandora_0 2020/02/18
    CRISPR/Cas9ー中国・中山大学などの研究チームが同手法を使ってヒトの受精卵の遺伝子を世界で初めて編集したと論文発表。科学者からは安全性や倫理上の問題からヒトの生殖細胞にゲノム編集を適用するべきではないとの声
  • 小池都政4年目、「稼ぐ東京」へ開業率10%の目標ほど遠く ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

    東京都の小池百合子知事が就任して8月で4年目に入った。小池都政はこれまで創業支援やベンチャー育成など「東京の稼ぐ力」となる新たな産業を生み出す施策に力を注いできた。都市の活力のバロメーターともいえる企業の開業率をみると、18年度の都内開業率は前年度比0・9ポイント減の5%。24年度に10%台という政策目標を掲げており、今後も開業率引き上げに全力を注ぐ構えだ。 アジアヘッドクオーター特区内に都が誘致した外国企業は金融系分野含めて3月末時点で累計120社。官民で東京市場を国際市場に売り込む金融産業のプロモーション組織「東京国際金融機構」も4月に発足した。都の産業振興施策について、明治大学政治経済学部の奥山雅之准教授に聞いた。 「都市型産業」の役割定義を ―3年間の評価は。 「基盤的な分野は不十分だ。『経済センサス』でみると廃業率は全国平均よりも高い。製造業は00年からの15年間で6万所から2・

    小池都政4年目、「稼ぐ東京」へ開業率10%の目標ほど遠く ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
    pandora_0
    pandora_0 2019/11/27
    アジアヘッドクオーター特区内に都が誘致した外国企業は金融系分野含めて3月末時点で累計120社。官民で東京市場を国際市場に売り込む「東京国際金融機構」も4月に発足※ア特区は外国企業500企業以上誘致予定。
  • ニュースイッチ Newswitch by 日刊工業新聞社

    【動画あり】若々しく歳を重ねたいなら筋トレを!パーソナルトレーナーのユウジさんに筋トレの効能と手軽にできる筋トレを教えてもらった

    ニュースイッチ Newswitch by 日刊工業新聞社
    pandora_0
    pandora_0 2019/10/20
  • 気象ビジネス市場を拡大へ ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

    気象庁は、気象情報のビジネスへの活用支援を強化するため「気象ビジネス支援企画室」を新設した。気温や日射量予測といった気象情報の新たな活用方法を探り、農業や製造、物流、建設など多分野で生産性向上につなげる。また、産業界との連携の場を増やし、気象ビジネス市場の拡大を図る。 品や季節家電の需給予測に長期気温予測を使い、効率的な生産管理や販売計画に役立てるなど、気象情報を活用する企業が増えている。ビッグデータ(大量データ)や人工知能(AI)技術の進展で、気象情報の高度利用ニーズがさらに高まるとして設置した。 企画室は、気象情報の民間利用や民間気象事業者の許認可などを担当する情報利用推進課内に設けた。同課の職員を13人から18人に増やし、うち7人を企画室に置く。 2017年に産官学で立ち上げた気象ビジネス推進コンソーシアム(WXBC)の活動を通じて、産業界のニーズを聞き取り、新たな気象情報の発信や

    気象ビジネス市場を拡大へ ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
    pandora_0
    pandora_0 2019/10/14
  • 川重が宇宙ゴミ除去参画、宇宙事業で100億円売上目指す ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

    川崎重工業はスペースデブリ(宇宙ゴミ)除去衛星運用の地上局アンテナを、岐阜工場(岐阜県各務原市)屋上に設置した。アンテナは2020年度に打ち上げ予定の宇宙ゴミ除去実証衛星のコマンド送信やデータ受信のほか、今後参入する衛星データ利活用ビジネスにおいてデータ送受信や解析機能を担う。 川重の宇宙関連事業の売り上げは18年度で約50億円。実証衛星の操作実験を経て25年度に宇宙ゴミ除去作業を開始し、宇宙事業全体で100億円の売り上げを目指す。 設置したアンテナは仏サフラン製で、投資額は非公表。20年度に打ち上げる実証衛星は自社製で、60センチメートル四方程度の寸法。 宇宙空間には過去に打ち上げられたロケットの残骸や運用停止衛星などで、2万個以上(直径10センチメートル以上のもの)が軌道上を周回しているとされる。実証衛星はこれらを見つけて接近し、捕獲するもので、大型で重いロケット上段のゴミを対象とする

    川重が宇宙ゴミ除去参画、宇宙事業で100億円売上目指す ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
    pandora_0
    pandora_0 2019/10/10
  • 1