瀕死のコダックと飛躍する富士フイルム
（英エコノミスト誌 2012年1月14日号） コダックは瀕死の状態にあるが、同社の旧敵、富士フイルムは力強く成長している。なぜか？ レーニンは「資本家は自分の首をくくるロープを売る」と嘲笑ったと言われる。この引用は偽物かもしれないが、そこには一抹の真実が含まれている。資本家はしばしば、自らの事業を破壊する技術を発明するのだ。 イーストマン・コダックは、まさに絵に描いたような好例だ。同社は1975年に、他社に先んじてデジタルカメラを開発した。デジタルカメラの技術と、それに続くカメラにもなるスマートフォンの開発は、コダックの従来のフィルムおよびカメラ生産事業を打ちのめし、瀕死の状態に追いやった。 名門コダックの最期？ 振り返ってみると不思議だが、コダックは当時のグーグルだった。1880年に設立されたコダックは、先駆的な技術と革新的なマーケティングで知られていた。「あなたはボタンを押すだけ、あと
「医療費で国家破綻」の危機から日本を守る 伊豆の断食道場は既に5万人、もっと広がれ「食と健康」 | JBpress (ジェイビープレス)
メタボ健診と一般に言われる特定健診・特定保健指導が2008年4月に始まって以来、空前の健康ブームなのだという。 最近では健康的な食のためのレシピ本が人気になっているが、中でも医学博士の石原結實氏の著書『石原結實のダイエット食堂31日』は、自身が運営する健康道場、ヒポクラティック・サナトリウムのメニューを公開している点が注目されている。 ジュース断食で知られる健康道場や著書副題の「体を温めて代謝をよくする特選レシピ」の背景となった考え方、西洋医学との共存などについて石原氏に聞いた。（聞き手は川嶋諭JBpress編集長） 30年前、スイスの病院での食事療法との出合いが原点 石原 結實（いしはら・ゆうみ）医学博士、イシハラクリニック院長。長崎大学医学部卒業、血液内科を専攻、同大学院博士課程修了。スイスのB・ベンナー病院や長寿で知られるコーカサス地方で自然療法を研究。東洋医学を取り入れた独自の食事
医療の実態を知らない「医者だけ儲けさせるな」の声 診療報酬「現状維持」で医療破綻へまっしぐら | JBpress (ジェイビープレス)
決定を受け、小宮山洋子・厚生労働大臣は「首の皮一枚、髪の毛一本でもつながった」とコメントしました。確かに、この改定率ではせいぜい公的医療が「崩壊を招かない」程度の効果しかありません。 苦しい財政の中、民主党が「Manifesto2010」通り「診療報酬の引き上げに引き続き取り組む」という姿勢を示したことは大いに評価すべきでしょう。しかし、診療報酬改定では「今の医療の実態に見合った診療報酬なのか」こそが真剣に議論されるべきだったと思います。 実際に行われた議論はポイントがずれたものでした。それだけではなく、今後も公的医療を維持していくための財源を含めた“本質的な改革案”まで踏み込んで議論されることはなかったのです。 医療の実態を無視した提言型政策仕分け 2011年11月22日に、診療報酬に対する「提言型政策仕分け」が開かれました。 議論では、「デフレの影響で物価が下がり、民間給与の動向や公務
ボツになった「テレビ産業壊滅の真相」記事 凋落の兆しは2004年からあった | JBpress (ジェイビープレス)
11月に、ある大手M新聞社が出版している経済週刊誌から、「日本のテレビ産業壊滅」についての記事執筆を依頼された。筆者は、まず2004年および2007年にすでに壊滅の兆候があったことを指摘した。そして、その兆候から窺える根源的な問題が今日に至って何も解決されていないから、壊滅したのだと結論した。 しかし、編集委員からは「話が古すぎる」と苦言を呈され、すったもんだのやり取りがあった。筆者としては、テレビ産業界に巣食う根源的な病理をえぐったわけで、それにいちゃもんをつけられるとは思わなかった。 話が新しいか古いかなんて、全く本質的な問題ではない。というより、2004年にすでに壊滅の兆候があったことは、今、考えると大きな発見であり、それこそ記事に取り上げるべき大問題であるように思う。 しかし、編集委員は頑なに書き直しを要求した。結局、筆者は、全てを書き直す時間も気力も体力も喪失したため、こちらから
韓国がメディア大戦国時代に突入 テレビ局が一気に4局開局、新聞・テレビ業界を巻き込む戦いに | JBpress (ジェイビープレス)
2011年12月1日は、韓国のメディア業界が大戦国時代に突入した日として記録されることになるだろう。この日、韓国で一気に4つのテレビ局が開局したからだ。 韓国政府は「グローバルメディア企業を育成する」と目論むが、すでに激しい広告争奪戦が始まり、新聞とテレビ業界を巻き込んだ生き残り競争の幕が切って落とされた。 新放送局はすべて大手新聞系 12月1日に開局したのは、いずれも大手新聞社が大株主になっているjTBC（大株主・中央日報）、朝鮮TV（同朝鮮日報）、チャンネルA（同東亜日報）、MBN（同毎日経済新聞）の4局だ。 いずれもCATVなどに番組を供給する放送局だが、放送業界で大きな影響力を持つと見られている。 その理由は、第1に、マンション（韓国ではアパートと呼ぶ）など集合住宅への居住比率が高い韓国ではCATVの普及率が80％以上に達しているうえ、この4局についてはCATVでの放送が義務付けら
喧嘩上等のカメラ店が「ど素人」に教わった商売の極意 | JBpress (ジェイビープレス)
店員がカウンターの上に数台の一眼レフカメラを並べて説明を続けている。 店員の話を聞いているのは、2歳ぐらいの小さな子供を連れたお母さんとおばあちゃんである。店員は手振り身振りを交えてカメラを操作してみせ、時にはお母さんにファインダーを覗かせたりしながら、使い方を説明している。 お母さんとおばあちゃんは、カメラに関してずぶの素人のようだ。きょとんとした顔をして説明を聞いているが、本当に分かっているのだろうか。見ていてこちらが心配になってくる。 もしも業務効率化のコンサルタントがこの店を見たら、「なんと非効率的なのか」と顔をしかめるに違いない。 買うのか買わないのか分からないような相手に、なぜそんなに時間をかけて対応しているのか。相手は素人なんだから、うまく説得してさっさと買わせるか、適当なところで話を切り上げてしまえばいいではないか。 それだけではない。店内を見渡すと、客が写真をプリントする
スウェーデン・モデルは成功か失敗か 福祉大国「素顔」を現地ルポ | JBpress (ジェイビープレス)
社会福祉大国スウェーデン。税金と社会保険料負担が国内総生産（GDP）の50％という巨大な公共部門を抱え、年金や児童手当、傷病手当などの現金給付を国の事業（社会保険）として行い、全ての国民に平等で良質の生活を保障する社会を実現した。しかし2008年以降の世界経済危機は、スウェーデン・モデルの根幹を揺るがし始めている。福祉大国の「素顔」を現地から報告する。 スウェーデンの教育は、私立も含めて小学校から大学院まで無料である。昨年、長男が小学校に入学したところ、教科書や教材はもちろん給食まで無償だし、個人が使うノートさえ支給された。コミューン（自治体）によっては、通学定期ももらえるという。 「学校で使う鉛筆や消しゴムを買わなくていいのか」「長男はなぜ手ぶらで通学しているのかなあ」 と不思議に思っていたら、学用品は全て学校側が用意していた。1クラスは十数人程度で、教室には楕円形の大きな机。その真ん中
人材浪費国ニッポン
（英エコノミスト誌 2011年11月5日号） 日本企業は人口上の大惨事に直面している。その解決策は女性の待遇改善だ。 地震と違って人口の激減は前触れもなく起きたりしない。1億2700万人に上る日本の人口は、2050年には9000万人に減少すると予測されている。つい1990年まで、日本の生産年齢人口は、7対3の割合で子供と高齢者を上回っていた。それも2050年には1対1になる見通しだ。 日本が高齢化し、弱体化した時、日本企業はどこから力強くてエネルギーに満ちた働き手を探してくるつもりなのだろうか？ 丹念に作られたご飯、焼き鮭、味噌汁、そして芸術的な盛り付けの漬物の朝食を食べながらこの問題について思案する会社社長にとっては、その答えは文字通り、目の前にある。日本の人材の半分は女性なのである。 米シンクタンク、センター・フォー・ワークライフ・ポリシー（CWLP）のシルビア・アン・ヒューイット氏と
あのオリンパスに「日経ビジネス」元関係者が社外取締役 日本の大手メディアはこの事件を正しく伝えたか | JBpress (ジェイビープレス)
今週は、オリンパスの外国人社長解任をめぐる疑惑を扱ったフィナンシャル・タイムズ紙（FT紙）の記事が、断トツの1位となった。 先週末の14日、日本の新聞各紙にオリンパスのマイケル・ウッドフォード社長の解任を報じる記事が並んだ。 日本経済新聞： オリンパス菊川会長「文化の壁越えられない」ウッドフォード社長解職 オリンパス菊川会長「ウッドフォード氏は独断専横的」 朝日新聞： オリンパス、英国人社長を解任＝在任半年で。経営手法食い違い 読売新聞： 「日本人と違った」…オリンパスが社長を解職 どれも、ウッドフォード社長が日本の企業文化を理解できず、自分のやり方を押し通そうとしたことが原因という筋書きで、菊川剛会長の会見をそのまま報道している。 対して、FT紙ウェブ版の第1報は、ウッドフォード氏がオリンパスの企業買収に関する疑惑を示唆したというもの。 週明けの17日にJBpressが掲載したFT紙の解
オリンパス、解任のウッドフォード氏が真相を語る 実態が分からないケイマン諸島の企業に消えた6億ドル
（2011年10月15/16日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 10月14日に日本のカメラ・医療画像診断機器メーカー、オリンパスのCEO（最高経営責任者）を解任された英国人のマイケル・ウッドフォード氏は、概して臆病な日本の企業文化を知らないわけではなかった。 何しろ、51歳のウッドフォード氏は30年間オリンパスに勤め、欧州にある同社傘下の手術器具会社のジュニアセールスマンからトップに上り詰めた人物だ。 企業文化の刷新を目指した英国人トップ だが、今年4月にオリンパス初の外国人社長に就任してから、同氏はずっと問題にぶつかるリスクを犯していた。 ウッドフォード氏は5月に行った本紙（英フィナンシャル・タイムズ）とのインタビューで、自身を「（議論のためにあえて反対意見を述べる）悪魔の代弁者」と評し、従業員が上司の意見に疑いを差し挟んだり、数十年続く商慣行に異論を唱えたりすることを恐れる組織を刷新
行列のできる病院が莫大な累積赤字を抱えてしまう理由 | JBpress (ジェイビープレス)
7月15日、日本大学医学部付属練馬光が丘病院（東京都練馬区）が2012年3月をもって撤退することを発表し、病院を引き継ぐ新たな医療機関の公募が始まりました。 同病院は、東京23区内で年間9万7000人の入院患者を受け入れ、年間1万9000人もの救急患者の診療を行っていた大学病院です。東京都内の地域医療の要であった大学病院が実質的な破綻状態に陥っていました。積み重なった赤字額は、20年間で140億円に達するといいます。 この破綻撤退劇は、これまでの地方の公立病院の採算悪化に伴う閉鎖とは全く意味合いが違います。 なぜならば、日本大学練馬光が丘病院は、病床稼働率や平均在院日数や人件費率、経常収支比率などの経営健全度を示す指標で、全国トップクラスの優良病院であったからです。 例えば、病床稼働率について見てみましょう、過去に破綻が報じられてきた夕張市立総合病院や銚子市立総合病院の閉鎖前の病床稼働率は
圧迫される世界の中流階級 先進国に広がる「所得伸び悩み」の恐怖 JBpress(日本ビジネスプレス)
世界経済危機が始まってから3年近く経ったが、大半の先進国ではこのところ、新種の妖怪が出没するようになっている。市民の過半数は今後何年も所得の伸び悩みに直面するという、恐ろしい見通しが広まりつつあるのだ。 第2次世界大戦後の先進国には、生活水準は世代を経るごとに向上し、親よりも物質的に豊かになれるという考え方があった。しかし今、所得の増加を期待することは過去にほとんど例がないほど難しくなっている。 一部の中所得者層にしてみれば、所得の伸び悩みや減少は今に始まった話ではない。例えば、英国のフォークリフトドライバーは2010年には1万9068ポンドの所得を期待できたが、インフレを考慮すればこれは1978年の値を約5％下回ることになる。 日本でもドイツでも実質世帯所得が減少 また、米国男性の実質所得のメジアン（中央値）は1975年以降増えていないし、日本では2000年代半ばまでの10年間で実質世帯
日本食大好きロシア人、原発事故で買占に走る モスクワの和食レストランは超満員、閑古鳥のロンドンと好対照 | JBpress (ジェイビープレス)
4月29日に催行された英国王室ウィリアム王子の結婚式の直前にロンドンに数日間滞在する出張があって、久々にロンドンの日本料理店を覗くことができた。 ピカデリー周辺、オックスフォード街、オールドボンド街、リージェント街など、名だたるショッピングエリアは観光客であふれ返り、モスクワくんだりから出てきた筆者などは人酔いをしそうなほどの活況を呈していた。 そんなロンドンはまた、ヨーロッパにおける和食レストラン発祥の地でもあって、あらゆる業態の和食店が集積している。 筆者は、数ある業態の中でも寿司を中心に手軽な価格で和食を提供するチェーン店に興味があって、この4～5年いくつかの店で定点観測を続けている。対象にしているレストランチェーンは現地在住の日本人もよく知っている店ばかりだ。
災害派遣、現場自衛官から上がる悲痛な声 なぜ政府は現場が活動しやすいように手を打たないのか | JBpress (ジェイビープレス)
美化することなく、英雄扱いすることなく、感謝も、慰労も求めておりません。ただただ、被災者の安心と被災地の復興のために必要な装備と、活動に対するご理解をいだたきたくて、国民の皆様にお伝え致します。 1．被災地の実情 多くの被災者は、想像を絶する悲しみや心身の苦痛を伴いながらもなお、冷静さを保って不自由な生活に辛抱されておられます。 しかしながら、被災地の現実は、きれいごとや美談ばかりではありません。 被災地では、地震および津波発生以来、避難者の自宅への不法侵入による窃盗や、ドラッグストアやスーパーからの商品窃盗、銀行その他のATMや金庫の破壊および盗難、車両の給油口をバールでこじ開けてのガソリン窃盗なども発生しています。 被災者に生活物資を法外な値段で売りつける輩 また、地元住民ではない人たちが自警団の目や警察の巡回をかいくぐって窃盗行為を行ったり、東京ナンバーの車両が、避難所周辺でロウソク
計画停電と市民生活、グルジアで起きたこと 電力会社の不遜な態度と首都優先に、振り回された市民 | JBpress (ジェイビープレス)
1000年に1度の地震との話もあるが、とにかく想像を絶する状況であり、すべての人命の救助と避難された方々の十分なケア、それにライフラインの一日も早い復旧を心から願いたい。 トビリシのほか、米国のカリフォルニアやナッシュビル、カナダのオスロなど各国に住むグルジア人からも見舞いのメールが届いた。グルジア以上に情報量が多いだろうことに加え、自身が在外の場合、余計に他国でも災害など身につまされるのかと思う。 原発の事故からも目が離せない。被爆国日本は放射能汚染には極めて敏感であるはずだが、想像もできない事態が重なる中、怖いのは応急措置の連続で感覚が麻痺することであろう。 大変な疲労の中でも冷静に助け合いの精神を発揮することが何より必要であろうと思う。疲労困憊の中、職務に励む皆さんに心からの敬意と連帯の気持ちを表したい。 ロシア・ソ連関連では、チェルノブイリよりはるか以前に起こった原発事故から学ぼう
米国人には理解不能、大地震でも治安が揺るがない日本 | JBpress (ジェイビープレス)
日本の大地震について、米国では大手の新聞もテレビも大々的な報道を展開している。政府の動きを見ても、オバマ大統領以下、クリントン国務長官らが次々に日本への激励や支援の意向などを表明した。民間でも各界で日本への救済や支援の動きが出てきた。 しかし、こうした米国側の広範な反応の中で私が特に興味を引かれたのは、史上稀にみるほどの無惨な被害に遭った日本国民の冷静さや沈着ぶりを、驚くべきことのように伝える米国側の報道だった。 これほどの被害に遭いながらも、なお日本人はパニックには陥らず、秩序を保ち、礼儀さえ保って、お互いを助け合っている、というのだ。これは日本人から見れば当然とも言える状態である。だが米国では、まるで異様なことのように報じられ、礼賛されている。日米の文化の違い、社会の相違とでも言えるだろうか。 「略奪のような行為は驚くほど皆無なのです」 まず、CNNテレビ（CNNのサイト）の12日夜の
ルーブル美術館の新星に寄付金が殺到 担当者もびっくりした大成功の秘密とは？ | JBpress (ジェイビープレス)
ミステリアスな表情を持つ官能的な裸婦像は、この画家の特徴として知られるところ。 三美神という神話をモチーフにしているが、そのポーズや画中にちりばめられた要素は全くステレオタイプなものではなく、この画家の謎めいた作風の魅力が遺憾なく発揮されていると言われる。 そもそも誰がどういう目的のために注文したものかは不明だ。 しかし、縦37センチ、横24.2センチという小品であることからも、恐らくは当時のコレクターがプライベートな空間で愛でるために制作されたのではないかと推測される。 以来一度も一般大衆の目に触れることなく、昨年まではフランスの蒐集家の所蔵になっていた。それがこのたび、ルーブル美術館の所蔵品として展示されることになったのである。 ルーブル美術館初の一般からの寄付金
テレビは今日も金太郎飴のタレント番組ばかり 「報道番組」をつくらせてもらえない民放の記者たち | JBpress (ジェイビープレス)
自分が「オリコン裁判」なるSLAPP訴訟に巻き込まれ、図らずも「取材される側」になったこともある。その後も「SLAPP訴訟」「マスメディア」「インターネット」を取材し続けていることもある。新聞社時代よりテレビ局の知己は増えたかもしれない。 先日も、TBSが私の米国でのSLAPP関連法取材をドキュメンタリー番組「報道の魂」で放送してくれたので、何度かミーティングをして、最後は編集に立ち会った。 私はずっと活字（新聞→週刊誌→書籍・インターネット）を土俵にしていたのだが、24年の記者歴で初めて、自分でビデオカメラを回した。そんなせいもあるだろう。 「タレントが出ないと、視聴率取れないでしょ」 テレビ局の報道記者と話をしていると、暗い話ばかり一致する。テレビでも「記者が自分の視点で長期間粘り強く取材した成果を世に出す機会」はほとんど絶滅の危機にあるらしい。新聞や出版と同じだ。 かく言う私自身、自
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