いわゆる「モラトリアム法案」をめぐる言動など、鳩山政権の台風の目となっている亀井静香郵政・金融担当相が「記者会見のオープン化」についても大きなアクションを起こした。記者クラブに対して会見開放を呼びかけたものの断られたため、自ら会見を開くという行動に出たのだ。 記者クラブの結論は「オープン化しない」 「（記者クラブは）頭が古いので、自分でやることにしました」 金融庁17階の大臣室で、2009年10月5日の午前11時50分から開かれた会見。亀井担当相は業を煮やした様子で切り出した。大臣室には、日経ビジネスや日刊ゲンダイ、日刊スポーツの記者にまじって、米国紙ウォールストリートジャーナルの女性記者もいた。いずれも金融庁の記者クラブに所属していない者ばかり。記者クラブ主催の会見のすぐ後に開催された「もうひとつの会見」だった。 「結構、封建的なことをやっているのだね、あなたたちは。もう、全部オープンに

「羽賀やれ、ジャニーズやめとこう」 芸能マスコミ衰退の深層 （連載「テレビ崩壊」第1回／芸能リポーター・梨元勝さんに聞く） テレビがあえいでいる。相次ぐ取材のトラブルや捏造放送。広告の急激な落ち込み。地上デジタル放送への完全移行に伴う不安。そして、肝心の視聴率にも低下の兆しが見える。マスコミの中では「不沈艦」に等しいと思われたこの業界に、かつてないほど厳しい状況が出現している。テレビの将来はどうなるのか。全10回のインタビューシリーズで考える。 初回は、「恐縮です!」でおなじみの芸能リポーター・梨元勝さんに、ワイドショーを初めとするテレビ芸能ジャーナリズムのあり方について聞いた。 ――芸能マスコミの勃興期は1970年代だと言われます。当時と比べると、今は悪くなった？ 梨元　とにかく今は、どうにもなりません。僕は週刊誌時代を含めると、芸能記者を41～42年やっています。テレビだけでも35年ぐ

エイベックスとNTTドコモが提供しているケータイ専用チャンネルの「BeeTV」が絶好のスタートを切った。サービスを開始して1か月が過ぎ、総ダウンロード数で1000万件を突破した。独自のコンテンツにこだわり、また広告に頼らない有料配信のビジネスモデルが注目されたが、「テレビのコンテンツに頼らないのが勝因。ワンセグ携帯は大きく水をあけられるだろう」（三菱総合研究所・情報通信政策研究グループの中村秀治氏）と評価も高く、新たなケータイ・コンテンツへの期待が膨らんでいる。 1か月で総ダウンロード1000万件を突破 YouTubeやニコニコ動画など、いまや動画はパソコンや携帯電話から簡単に見ることができて、どこでも楽しめる。最近では電車の中で見たいテレビ番組を、ワンセグ機能を使ってイヤホンをしながら見ている人も増えてきた。 そこに登場したのが、エイベックスのケータイ専用チャンネル「BeeTV」だ。提携

インターネットへの進出が目立っているNHKが、今度は巨大ネット掲示板「2ちゃんねる」など、インターネット上のコメント（書き込み）の分析・研究を進めている。番組が「どの時間に盛り上がっているのか」「どういった内容が話題になっているのか」を探り、番組制作に役立てる。 「2ちゃんねる」などの書き込み8000件で実験 こうした分析を可能にするのが、「情報還流システム」。NHK放送技術研究所が2009年5月24日まで開催していた「技研公開2009」の中で、研究段階の試みのひとつとして展示された。NHKが番組を放送し、視聴者がネット上にコメントを書き込む。そのコメントをNHKが解析し、解析結果を番組制作に役立てたり、さらにはその情報を基に感想を共有するコミュニティのような、視聴者参加型のサービスを形成したりするため開発されているシステムだ。 ネットには雑多なコメントがあふれている。それをどのように解析

いわゆる「押し紙訴訟」をめぐって、フリージャーナリストの黒薮哲哉さんが自身のウェブサイトに掲載していた文書を、読売新聞側が削除するように求めていた訴訟の判決が2009年3月30日、東京地裁(清水節裁判長)であった。判決では、文書の創作性を否定し、読売新聞側の訴えを退けた。 この訴訟は、「押し紙問題」を指摘していた福岡県の読売新聞販売店の店主が、読売新聞西部本社に対して販売店の地位確認を求めていた訴訟に関連するもの。同社の江崎徹志法務室長が店主側に送付した「回答書」を、この問題を取材していた黒薮さんが自身のウェブサイトに掲載したところ、江崎法務室長は回答書の削除を求め、その旨を記した「催告書」を黒薮さんに送付した。黒薮さんは、「催告書」もウェブサイトに掲載したため、江崎法務室長は催告書の掲載が著作権侵害にあたるとして、ウェブサイトからの削除を求めて提訴していた。

週刊誌が記事を巡って「賠償命令」を下されるケースが相次いでいる。裁判所から「裏づけ取材をしていない」「記事の根拠が不十分」などと指摘されることも多い。いわば「いいかげんな記事だった」と言われているに等しく、週刊誌の記事そのものに対する不信感につながりかねない異常事態だ。 週刊現代は、大相撲八百長報道で高額賠償命令受ける 2009年3月30日、週刊誌2誌の記事をめぐる訴訟に動きがあった。 ノースアジア大学（秋田市）に計600万円の支払いを命じられたのは週刊新潮。07年11月8日号で、同大の小泉健理事長がクーデターで就任し、不当な人事を行っているなどと報じたことに対しての名誉棄損訴訟で、東京地裁は、「取材結果はいずれも伝聞で、伝聞元の取材は一切行われていない」として新潮側に賠償を命じた。 同日、広島県警に謝罪文を送り、和解が成立したのは週刊現代。同誌は05年から06年にかけ、同県警の男性警部補

新潟、沖縄、大阪など地方都市で発行されているフリーペーパー「美少女図鑑」が急速に拡大し、大ブームになっている。最大の売り物は普通の女の子がモデルとして登場していることで、各地でモデル応募も殺到している。フルカラーで、見た目はファッション誌のよう。配布時には「黒山の人だかり」ができるほど人気が出ている。 配布すると黒山の人だかりができる 「美少女図鑑」は、「普通の女の子たち」をモデルにしたファッション誌仕立てのフリーペーパーだ。「地方都市に美少女を増やそう」という目的で、デザイン会社、テクスファーム（新潟市）が立ち上げた。 2002年11月に新潟版から始まり、05年8月に沖縄版が誕生。じわじわと口コミで広がり、08年4月に大阪版、12月に宮崎版、09年2月に群馬版が登場した。 新潟版は年2～3回発行し、新潟市内のファッションビルや美容室などで配布している。A5サイズ、全64～80ページ、フル

不動産ファンド大手で、東京証券取引所に上場するパシフィックホールディングス（HD）の破たんや、民事再生手続き中の電子部品装置メーカー、プロデュース社長が証券取引法違反で逮捕されるなど、新興の問題企業のお粗末な実態が次々と明るみに出ている。景気悪化による業績悪化で、粉飾ギリギリの経理操作も横行しているようだが、上場企業が開示した情報さえ、信用できなくなっている現状は大問題だ。 わずかな間に株価が急上昇して大暴落 パシフィックHDの経営破たんは、「資金繰りに行き詰まった」（織井渉社長）ことが原因だ。同社の資金繰りをめぐっては、2008年12月に中国の不動産会社から資本を調達する計画があったが、これがわずか1か月のうちに白紙になって、一気に窮地に追い込まれた。09年1月の決算発表で債務超過に転落、東証1部から2部に指定替えになっていた。 監査法人が「監査不表明」としたが、その理由は債務超過に加え

「政府高官」が「検察の捜査は自民党には及ばない」と発言したとされ、与野党から批判の声があがっている問題で、発言の主が漆間巌（うるま・いわお）官房副長官（元警察庁長官）だったことが明らかになった。この発言は、発言者を特定しない約束の、いわゆる「オフレコ懇談」でのものだが、オフレコ懇談での発言をきっかけに政治家が足をすくわれる例は少なくない。 新聞各社は「自民党に及ぶことはない」という点で一致 発言は2009年3月5日、記者団とのオフレコ懇談の場で出たものだ。メモや録音は取らないことになっているが、ニュース価値がある場合は、発言者が特定されない形で記事化できることになっているとされる。漆間氏は、各紙によると 「自民党議員に波及する可能性はないと思う」（共同） 「自民党側は立件できないと思う」（朝日） 「自民党の方にまで波及する可能性はないと思う」（読売） 「この件で（東京地検が）自民党の方まで

アップルの携帯電話「iPhone」について、「Wired」電子版（英文）が、「日本人に嫌われ売れていない」と報道した。この記事は話題になり、ネット上で「なぜ日本でiPhoneが売れないのか」の議論が起こったが、実は、日本で売ない根拠を分析した日本人ジャーナリストの発言は「ねつ造」だった。記事自体の信憑性は薄れ、「Wired」には読者からの批判が多数寄せられているという。 「日本でiPhoneを持ち歩くのはマヌケと思われる」 問題の記事は09年2月26日に掲載された「Why the Japanese Hate the iPhone」(なぜ日本人はiPhoneを嫌うのか)。iPhoneは地球上のどの地域でも喜ばれ楽しまれているが、日本だけは違う。販売不振が続き、とうとう日本では無料で提供される事態になった、と書いている。確かにソフトバンクは、新規契約者について「iPhone 3G 8GB」が「

2009年02月09日に発生した中国中央テレビ局の大火災。国家テレビ局での事故、しかも死傷者まで出したのだから、普通なら同情が集まって当然だ。しかし、中国のインターネット上では、そうなっていない。逆に、批判、皮肉、揶揄のオンパレードだ。背景にはテレビ局の報道姿勢に対しての不満がある。 オーストラリアの火事報道しても、自分のことにはだんまり 中国中央テレビの火事は、発火してからすぐ、高さ160メートルもあるビル全体に延焼した。市民の中には9・11事件の再来ではないかと思った人もいるようで、ケイタイから撮った写真などがすぐさまインターネットに掲載された。中央テレビは遠く離れたオーストラリアの火事はしきりに報道したが、自分自身のニュースは鎮火するまでほとんど報道しなかった。ネットには洪水のように現場の写真、動画がアップされたにもかかわらず、中央テレビ系列の十数チャンネルは、どこをひねってもほとん

2009年3月期の連結決算で最終損益が480億円の赤字になる見通しを発表したばかりの新生銀行が推進する「実りの円定期預金」が5か月半で1兆円を超えた。大ヒットの秘密は金利。1年で年1.1％、5年だと年1.7％。大手銀行の数倍という「高金利」だ。なぜこんなことができるのか、大丈夫なのか。 大手銀行にはめずらしい「高金利」定期 新生銀行は2008年8月に「実りの円定期預金」キャンペーンをスタート。当初09年1月末までの募集期間を、好評だったので2月10日まで延ばしている。この間、世界的な景気悪化で金融市場は大混乱。08年10月には日本銀行が政策金利を引き下げるなど、日米欧で金利は下降局面にある。そうした中にあっても、同行の「高金利」はいまも変わらない。 たとえば、100万円を1年間（年1.1％）預けると税引き後の利息は約8800円、5年間（年1.70％）では6万8000円になるのだ。 新生銀行

川田龍平参院議員（32）が週刊誌に「新妻病」や「新婚ボケ」と報じられている。結婚を機に川田議員が「豹変」して、議員と後援会との関係が悪化したという指摘だが、川田議員事務所は「新婚ボケ」は「断じてない」と否定している。では、後援会との「ぎくしゃく」はなぜ生じたのか？ 後援会事務局有志が議員を批判する文書を配布 川田議員と後援会「川田龍平を応援する会」との「ぎくしゃく」が露呈したのは2008年7月中旬のこと。川田議員の國弘正彦秘書が後援会事務局長に就任した08年5月末以降、後援会が「機能マヒ」に陥っているとして、同後援会の事務局有志11名が川田議員を批判する文書を会員向けに配布。「川田議員の困惑せざるをえない振る舞い」として、「チベット問題への発信の拒否（3月）」「体調不良を理由に午前の国会を欠席し、その日の午後に旅行に行くという不見識（08年3月）」「事務局会議や定例会議の中止や欠席（5月上

アメリカの自動車メーカーが大不況に見舞われ軒並み販売台数が前年比で40～50％ダウンする中、2009年1月の韓国の現代自動車の販売台数がなんと14.3％も増えた。理由は、失業した場合などに自動車の購入の代金を払い戻す「現代補償制度」なのだそうだ。前代未聞ともいうべきこの制度の正体は。 ブルームバーグなど海外メディアが2009年2月4日付けの電子版で報道した記事によれば、1月のアメリカの自動車販売台数は前年比でゼネラルモーターズ(GM)が49%減、フォードは40%減。日本のトヨタやホンダ、日産も軒並み30%前後減った。しかし、現代自動車だけは前年同期比14.3%増加したというのだ。 これについてブルームバーグは、 「現代は先月、失業した客から乗用車を買い戻す制度をスタートしたこと。それに、過去１年間でドルに対し31％値下がりしたウォン相場も、韓国メーカーの追い風となっている」 などと好調の要

車や旅行が売れないのは、若者がお金を使わないからだ。一面、これは正しい。ところが、個人金融資産の内訳を見ると、8割が50歳代以上なのだ。むしろ、お金のある高齢者が消費しないため、若者にお金が環流しないという構図が見えてくる。 個人金融資産のうち8割を50歳以上が持つ 今どきの若者は、車も買わないし、旅行にも行かない。金を溜め込んで、家でケイタイやネットばかりしている。 そんな議論に対し、ネット上では、「お金がないから仕方がないだろ」といった反論がよく見られる。主に若い世代かもしれない。 もちろん、お金があっても車や旅行を購入しない可能性はある。しかし、若者にお金がない、というのを裏付けるかのような個人金融資産のデータがあるのだ。それが、情報サイト「Garbagenews.com」で2009年1月31日紹介され、タイムリーな話題としてネット上で脚光を浴びている。 第一生命経済研究所が、200

日本郵政の保養・宿泊施設「かんぽの宿」がオリックスに売却されることについて、鳩山邦夫総務相は「納得がいかない」と「待った」をかけた。この行動に朝日新聞は「不当な政治介入」だとして社説で鳩山総務相を批判、売却を白紙に戻す根拠を示せ、と書いた。ほどなく発売された「週刊朝日」はこれとはまったく逆で、鳩山総務相の発言を支持するような内容だった。 社説は「不当な政治介入だと批判されても抗弁できまい」 鳩山総務相は2009年1月6日、日本郵政に対し、「かんぽの宿」の売却中止を求めると表明。（1）不景気で買い手が付かないこの時期になぜ売却するのか（2）全国一括でなぜ売却するのか（3）オリックスの宮内義彦氏は郵政民営化を支持し、規制改革・民間開放推進会議の議長を長く務めていただけに「国民が『出来レース』と見る可能性がある」―――との疑問を持ったからだ。これについて朝日新聞は2009年1月18日、「筋通らぬ

いかにもおいしそうに食べ物をほお張るグルメリポーターたち。嫌いな食べ物がありはしないか？　出されたものは全部食べているのか？　素朴な疑問がふつふつとわいてくる。2008年9月2日に放送された「笑っていいとも」のコーナーで、出演したグルメリポーターが、そんな疑問に答えた。 「好きな人にはたまりませんねー」とリアクション フジテレビ系『笑っていいとも！』火曜日の人気コーナー「人生リサーチゲーム スゴ6」。あるカテゴリーにわけた6人が登場し、仕事にまつわる経験や裏話が語られる。今回登場したのは、人気グルメリポーター6人。彦麻呂や阿藤快、ヨネスケらがグルメリポーター業について話した。 さっそく、久本雅美が「すごく嫌いなものでも、頑張ってうまそうに食べるテクニックを持っているの？」と質問したところ、出演者の回答はこうだった。 高橋真美は、「つくった人に何を狙ってつくったのか聞きます。自分じゃ感想をい

危機を迎えつつある新聞業界は、「ネット化」に向けて突き進むべきか、それとも、もうしばらくは紙媒体に踏みとどまるべきなのか。「インターネットは未来を変えるか?」などの著書があり、ネットと既存メディアとの関係についての考察を続けている評論家の歌田明弘さんに、インターネットが新聞経営に与えた影響と、今後の見通しについて聞いた。 ――いつ頃から、「ネットは新聞経営に影響を与える」という印象を持ち始めたのですか。 歌田   ネットで無料でニュースが読めるようになった時点で、どうなるのかなと思いましたね。ニューヨーク・タイムズは、「ウェブ・メディアの登場をほうっておけば、アメリカの新聞収入の屋台骨のクラシファイド広告(求人などの小広告)が奪われる」というレポートをコンサルタント会社から受けとったことをきっかけにサイトを立ち上げた。なぜやらないといけないかについての経営的な理由がはっきりしていた。日本の

日本の新聞社が一大危機を迎えている。広告激減に部数落ち込み。そして、なにより読者からの信頼が揺らいでいる。新聞は崩壊してしまうのか。連続インタビューで「新聞が抱える問題点」を様々な角度から浮き彫りにする。第1回は、「談合体質」が問題視され、世界でも珍しい「記者クラブ」について取り上げる。「ジャーナリズム崩壊」などの著書があり、ニューヨークタイムズ東京支局取材記者などを経て、現在フリーのジャーナリストである上杉隆さんに話を聞いた。 首相会見に記者クラブがNOを出す 日本では珍しくない「記者会見で権力側に事前に質問を渡す記者」は「世界では例がありません」と話す上杉隆さん。「そうしたことが読者に少しずつばれて来ている」 ――記者クラブによる「厚い壁」を感じたときは、どんなときですか。 上杉   取材対象へのアクセス権を記者クラブという特殊な組織が独占していることが、そもそも問題なのです。 私は国

新聞の危機は経営面だけではない。インターネット上には、マスコミを揶揄する「マスゴミ」という表記があふれる。「おまえたちはゴミ」という掛詞なのだが、そこには記者たちへの不信感がにじみ出ている。相手の話を正しく聞き、意図を読み、そして伝える……。そんな「力」を記者たちが取り戻し、信頼を得るにはどうしたらいいのか。「新聞記者再生法」について、「カリスマ」などの著書があるノンフィクション作家の佐野眞一さんに聞いた。 記者は偉そうに見える、と読者から反発 ――新聞が、経営的にも読者からの信頼という側面でも危機を迎えています。新聞記者の評判が悪くなったのはなぜだと思いますか。 佐野　例えばテレビでよく見かける、麻生首相の周りに金魚のウンコみたいに張り付いている若い番記者たち。一番悪いのは、どうも彼らは偉そうに見える。偉そうになってしまったのが、そこはかとなく伝わってくる。映像を見ている人からすれば、波