壮絶な学問バトルの中で『ブラックホールを見つけた男』 ～学会村八分からノーベル賞への長い道のり：日経ビジネスオンライン
「前例がないよ！」「突飛すぎるね！」 会社でもどこでも、「斬新なアイデア」ほどなぜか拒絶される。 それで、すごすご引っ込んだら負け。熱い議論でブレイクスルーせよ。と、口で言うのは簡単。人を認めさせるのは骨が折れるし、挫折する人も多いに違いない。 けれど、かつて「巨大な壁」を打ち破ろうとした天才物理学者がいた。 スブラマニアン・チャンドラセカール（1910-1995）。この人物こそ、『ブラックホールを見つけた男』である。のちにノーベル賞につながる大きな発見をしたのだが、当初、彼は天体物理学界から“村八分”の状態だった。 本書は、チャンドラセカールら、ブラックホール研究の草創期の科学者たちのドラマを中心に、冷戦時代の軍拡競争がもたらした意外な研究成果や、最新の研究事情まで、天体物理学最大の発見がたどった数奇な歴史を描き出すノンフィクションだ。「星の最終段階」がいかに明らかにされてきたかを辿った
安倍首相による安保法制の説明が下手な理由：日経ビジネスオンライン
日頃、さまざま分野のリーダーに効果的な説明をアドバイスしている者の目から見ると、現在の安倍首相による説明は、その言葉とは裏腹に、「理解を得るための説明をする気がまったく見られない」形になっています。理解を得るための基本的な要件を満たしていないからです。 このままの「説明」では、「理解」が進まないばかりか、ますます反対派を増やし、その声を高めることになるでしょう。 そこで今回は、本来とてもシンプルな「理解を得る説明」のポイントについて、いつものように動画とともに考えていきたいと思います。 ネット動画はアイデアの宝庫、それでは今週もいってみましょう。（普段は金曜日ですが、今回は変則で月曜日です） 「理解」を得るための基本要件を満たしていない 「もっと丁寧にすべきだとの批判もあった。分かりやすくするためにも法律を10本も束ねたのはいかがなものか」 これは、15日の法案可決後に衆院平和安全法制特別
思考停止の韓国：日経ビジネスオンライン
木村幹（きむら・かん） 神戸大学大学院・国際協力研究科教授、法学博士（京都大学）。1966年大阪府生まれ、京都大学大学院法学研究科博士前期課程修了。専攻は比較政治学、朝鮮半島地域研究。政治的指導者の人物像や時代状況から韓国という国と韓国人を読み解いて見せる。受賞作は『朝鮮／韓国ナショナリズムと「小国」意識』（ミネルヴァ書房、第13回アジア・太平洋賞特別賞受賞）と『韓国における「権威主義的」体制の成立』（同、第25回サントリー学芸賞受賞）。一般向け書籍に『朝鮮半島をどう見るか』（集英社新書）、『韓国現代史』（中公新書）がある。最新作の『日韓歴史認識問題とは何か』（ミネルヴァ書房）で第16回 読売・吉野作造賞を受賞した。ホームページはこちら。（写真：鈴木愛子、以下同） 木村：今の日本と韓国は、子育てを終えてお互いが必要なくなった夫婦と似ています。 50年前の1965年6月22日、両国は国交を正
経済から見た日韓関係の現在と今後：日経ビジネスオンライン
今年は日本と韓国の国交が正常化して50年になる。李明博（イ・ミョンバク）前大統領の竹島（韓国名は独島）上陸を契機に悪化した関係を改善する動きが最近になり見られるが、今日まで首脳会談は実現していない。関係の悪化に円安ウォン高と韓国経済の減速が重なったため、両国間の貿易額（ドルベース）は2012年以降3年連続で前年を下回った。 日韓関係の悪化は歴史認識問題に起因するが、関係の修復が進まないことには、韓国にとって日本の重要性が低下したことが影響している。まず冷戦体制の崩壊に伴い安全保障面で、次に韓国経済のグローバル化により経済面で低下した。他方、2000年代に安全保障と経済の両面で韓国にとって重要性が高まったのが中国である。 以下では、こうした視点に基づき、近年の韓国経済の動き、日韓経済関係への影響について触れ、最後に今後の日韓関係について展望したい。 中国の成長鈍化で韓国の輸出が減少 近年、韓
日本の仏教は、釈迦の教えではない!?：日経ビジネスオンライン
米アップル社の創設者、故スティーブ・ジョブズ氏が日本の「禅（ZEN）」に影響を受け、禅の精神がアップル製品の源泉となった話は有名だ。 欧米や日本における禅ブームが一段落した今、新たな仏教のジャンルに世界の人々の注目が集まりつつある。それは「原始仏教」だ。 原始仏教は今から2500年前、古代インドにおける釈迦の「出家」に始まる。この原始仏教の成り立ち、考えを学ぶことが、ビジネスをする上でも効果的だと唱える研究者がいる。 「世界で最も長く続いた組織が仏教であり、そこから学び取れることはとても多い」――。 原始仏教研究の第一人者である花園大学・佐々木閑教授がそのひとり。佐々木教授は、NHKのEテレで放送している人気番組「100分de名著」で「ブッダ最期のことば」などの解説者としても知られる。同番組のテキストは“ベストセラー”になっており、原始仏教についての関心の高さがうかがえる。 原始仏教と日本
進化論に残されていた突っ込みどころ：日経ビジネスオンライン
進化論。非常になじみ深い言葉です。 いわゆる文系の人でも、ダーウィン、自然淘汰といった言葉をすぐに連想できるのではないでしょうか。 ダーウィンが『種の起原』を発表した1859年以来、進化論の考え方の大枠は変わっていません。本書『進化の謎を数学で解く』は、これほど確立した理論に、まだ大きな謎が残っており、そして、それにまったく新しい解答を出すと主張する、めっぽう面白く挑戦的なサイエンス本です。 本書に版権リストで出会ったとき、「進化論好き文系読者」として「おっ」と思ったものの、最初は半信半疑でした。 ポピュラー・サイエンス本で、本当に「新しい」枠組みが述べられていることは、実はそれほど多くありません。進化論のように、長い議論の歴史があるジャンルではなおさらです。そんなジャンルで新理論、と言われたら「トンデモ本」を疑うのがむしろ自然。 しかし、進化理論の最高の論者、リチャード・ドーキンスなどの
ナチスの歴史を巡るドイツとギリシャの確執：日経ビジネスオンライン
ドイツとギリシャの指導者たちは建設的と言うにはほど遠い非難の応酬に明け暮れ、ユーロ圏を存続の危険にさらしている。その1例が、ギリシャのヤニス・バルファキス 財務相に関する2013年に撮影されたユーチューブの動画を巡る騒動だ。当時、左寄りの経済学者として知られたバルファキス氏が「ギリシャはデフォルト（債務不履行）すべきだ。あとはドイツが自分で解決しろ」と述べ、中指を突き上げる侮辱的なジェスチャーをする姿が動画に映っている。 独テレビのトーク番組中で3月15日に放映されたこの映像を、バルファキス氏は改ざんされたものだと主張した。前後の関係が無視されているとはいえ、問題の映像は本物であることをドイツのメディアが証明したことで、騒動が長引く結果となった。ドイツの批評家は怒りに任せ、ギリシャは嘘つきで無礼だと言い放った。 ここにきてギリシャとその最大の債権国、ドイツの関係は最悪の状況に陥っている。ギ
日本人デザイナーが内側から見たアップル：日経ビジネスオンライン
今の日本の工業製品は、ユーザーがその製品をどう使うのか、どう感じるのかまで含めた「本質的なデザイン」ができていない。その原因は、デザイナー側ではなく、経営者側にあると筆者は思っている。川島蓉子さんの連載「『ダサい社長』が日本をつぶす！」も、この状況を変えようと筆者と同じ思いで綴られているのではないだろうか。実際、日本には世界のデザイン界から極めて高く評価されているデザイナーが大勢いるし、アップルなどデザインを重視する企業と仕事をしてきたデザイナーも大勢いる（次回、詳しく触れる予定だ）。 日本メーカーのデザインに何が足りないのか さらに日本は、海外の有名デザイナーを発掘した国でもある。アップルのデザインチームを率いるジョナサン・アイブがアップル入社前に名を上げたのは、日本のゼブラ社のTX2というボールペンのデザインだった。 また、4月に発売になるApple Watchのデザインを手がけたアイ
「富の集中？ もっと重要な問題がある！」：日経ビジネスオンライン
格差解消の処方箋として「富裕層の資産や所得に対する累進課税」などを提唱し、一世を風靡した仏パリ経済学校のトマ・ピケティ教授。1月末に来日するや連日の講演や取材に追われ、「経済学界のロックスター」とも称される人気ぶりを見せつけた。伝統的な経済理論を身に付けたトップクラスの経済学者でありながら、20世紀フランス現代歴史学のアナール派における巨匠リュシアン・フェーヴルやフェルナン・ブローデルらの思想を受け継ぐ、フランス流エリートだ。 アナール派は、民衆の文化生活や経済などの社会的背景を重視、歴史を言語学、経済学、統計学、地理学など他の学問の知見を取り入れながら分析し、歴史学に革命を起こした学派だ。それまでの歴史研究で主流だった、政治史や事件史、人物の研究が中心になる手法とは異なり、おびただしい数の数値や事実を集め、地球的な規模で学際的な分析を重視する。 ピケティ教授はそうしたフランス発の手法を、
オバマ大統領がパリ行進に参加しなかった理由：日経ビジネスオンライン
イスラム教の預言者ムハンマドの風刺画を掲載した仏週刊紙『シャルリエブド』の本社を襲撃するテロ事件から2週間が経った。欧州は「表現の自由」を錦の御旗に団結する。中東やアフリカのイスラム教国家は「預言者への侮辱は許せない」と反発する。 そうした中で米国内では、事件直後に行なわれた反テロ行進にオバマ米大統領が参加しなかったことを巡って論議が続いている。この行進には、英仏独の首脳はもちろん、パレスチナ自治政府のアッバス議長まで参加した。 興味深いのは保守派とリベラル派のそれぞれにオバマ支持派と不支持派がおり、議論が交差している点だ。オバマ批判の口火を切ったのは、保守系の米ウォールストリート・ジャーナル。それにリベラル派の米ワシントン・ポストが追い討ちをかけた。 ウォールストリート・ジャーナルは1月13日付の社説で、「イスラム教徒たち（Islamists）は西洋の自由、西洋文明を脅かすという政治的イ
日本人だけが英語ができないのはなぜ？：日経ビジネスオンライン
瀬川 明秀 日経ビジネス副編集長 日経ビジネス、日経ベンチャー、日経ビジネスアソシエなどを経て、日経ビジネスオンライン開設後はオンライン編集がメインの業務。2012年からは日経BPビジョナリー経営研究所の研究員を兼務。 この著者の記事を見る
安倍政権から漏れる「韓国にはうんざり」の嘆き：日経ビジネスオンライン
「マンナソ パンガプスムニダ（お会いできてうれしいです）」 25日の日米韓首脳会談。安倍晋三首相は初顔合わせとなった韓国の朴槿恵（パク・クネ）大統領に笑顔交じりに韓国語でこう呼びかけ、友好ムードを演出してみせた。 テレビが映らないところで握手 だが、朴氏は硬い表情のまま。写真撮影が終わる際、カメラマンから「握手をしてください」との声が飛んだが、安倍首相と朴氏がためらい、会談のお膳立てをした米国のバラク・オバマ大統領が苦笑する場面もあった。 もっとも、テレビに映らない会談終了時には安倍首相と朴氏はお互い笑顔で握手を交わしたという。 2人は昨年9月のロシアでの20カ国・地域（G20）首脳会議の会場で数分間立ち話をしている。政府関係者によると、この際の和やかな会話の終わりに、朴氏は安倍首相にこう念を押している。 「私と握手したことは外で言わないでください」 安倍首相に対するこうした朴氏の対照的な
日本企業を襲う「自分のアタマで考えない」病：日経ビジネスオンライン
瀬川 明秀 日経ビジネス副編集長 日経ビジネス、日経ベンチャー、日経ビジネスアソシエなどを経て、日経ビジネスオンライン開設後はオンライン編集がメインの業務。2012年からは日経BPビジョナリー経営研究所の研究員を兼務。 この著者の記事を見る
朴槿恵が「アベと会えない」理由：日経ビジネスオンライン
朴槿恵（パク・クンヘ）大統領はなぜ「歴史観の異なるアベとは会わない」と言い続けたのか。読者と考える。 専門家にとっても謎 米国の強い要求にもかかわらず、朴槿恵大統領は「日韓」首脳会談を拒否してきました。「日米韓」3カ国首脳会談には3月25日（現地時間）、渋々応じましたが。 鈴置：米国が、オランダ・ハーグでの核安全保障サミットの場を利用し、日韓両国を招く形を作って何とか開催にこぎつけました。韓国から要求を拒絶されてきた米国は、これで辛うじて面子を保てました。 しかし、差しで会うという意味では、朴槿恵大統領は2013年2月25日の就任以降、もう1年1カ月以上も安倍晋三首相との会談を拒み続けているわけです。 なぜ、安倍首相と会いたくないのでしょうか。 それは専門家の間でも謎なのです。神戸大学大学院の木村幹教授も3月12日、ツイッターで以下のようにぼやいておられます。 しかしどうして朴槿惠は「首脳
“メダルを逃した選手批判”と“パワハラ上司”の共通点：日経ビジネスオンライン
今回のオリンピックでは、どういうわけか“ママ目線”で応援している自分がいる。 浅田真央選手を小さい頃から、画面で見てきたから？ 髙梨紗羅選手が小さな身体で、世界で果敢に挑む姿を見てきたから？ はたまた、ただ単に、「そういう年齢」に私がなっただけなのか？ ううむ……、理由は定かではない。 “ママ目線”だなんて、一流のアスリートに対して、まったくもって失礼な話ではある。 だが、彼女たちを見る度に、無償の愛情エキスらしきものがジンワリと溢れ出し、母性本能が掻き立てられる。子どもを産んだことも育てた経験もゼロで、これまで“母性”なるものの存在を、自分の中に感じることすらなかっただけに、この“ママ的”感情に戸惑っている。 感情は気まぐれで、意識や理屈とは関係なしに湧き立つもの。だから、実にややこしい。困ったことだ。 しかも、厄介なことに、 「金メダルを取らせてあげたい！」 なんて気持ちで、ついつい応
ビッグデータ分析で、中国政府による検閲の中身が明らかに：日経ビジネスオンライン
広野 彩子 日本経済新聞社NAR編集部次長 朝日新聞記者を経て日経ビジネス記者、2013年から日経ビジネス副編集長。日経ビジネスオンラインでコラムの執筆・編集を担当。入山章栄氏の著作『ビジネススクールでは学べない 世界最先端の経営学』を担当。 この著者の記事を見る
金持ち中国人はもう要らない？：日経ビジネスオンライン
カナダと言えば、日本人にとっても人気がある移住先の1つだろう。そのカナダが、技能を持つ人材を世界から集めるために移民プログラムを修正している。現地の移民コンサルタントによると日本人の応募者にも影響を与えそうだという。 最も関係があると見られるのは、連邦政府が実施した「スキルドワーカー」と呼ばれる永住権付与プログラムの要件変更だ。コンピューターエンジニアや金融・投資アナリストなど、移民局が設定する専門職を対象にした制度で、カナダの永住権を希望する日本人も多数利用してきた。学歴や職歴、語学力などを点数化し、100点中、67点以上あれば申請できる。 今年5月の大きな変更点は、まず語学力の比重を上げたこと。公用語である英語かフランス語の運用能力を重視するようになった。指定するテストで一定以上の点数を取らないと申請できない。「これまでなら英語が不自由でも職歴や学歴でカバーできたが、中上級の語学力がな
香港で「中国人なんて大っ嫌い！」になりかけた私：日経ビジネスオンライン
当コラムは、私の身近にいる中国人とお茶を飲みながら雑談し、そこからヒントを得た話を題材にしている。 私はこれまで自分の足で歩き、耳で聞いた話しか書いてこなかったが、それが逆にバイアスとなっているのか、「この著者は中国人のいいところばかりわざわざ探して書いている偽善者」とか「日本に理解のある一部の中国人にばかり会っている」などと指摘されることがある。 だが、先日訪れた香港では、一部の読者の方からそんなふうに思われている私でさえ、うんざりするような“嫌な中国人”たちに遭遇した。まずは、この目で見た光景から書き進めてみたい。 香港・九龍地区にあるカオルーン・シャングリラホテルは世界的にも著名な一流ホテルチェーンのひとつ。取材先との待ち合わせ時間より少し早く到着し、ソファを探していた私の目に、大陸からやってきた中国人団体客の驚くべき行動が飛び込んできた。肘掛を枕にして本格的に足を伸ばして熟睡する白
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やり方（Do）をいくら変えたところで、問題は解決できない：日経ビジネスオンライン
イオンを拒んだ町：日経ビジネスオンライン