OpenAIは2月15日（現地時間）、テキストから最大1分間の動画を生成できる動画生成AIモデル「Sora」を大量のデモ動画と共に発表した。複数のキャラクター、特定の種類の動き、被写体と背景の正確な詳細を含む複雑なシーンを生成することができるという。 プロンプトから破綻のない動画を生成 Introducing Sora, our text-to-video model. Sora can create videos of up to 60 seconds featuring highly detailed scenes, complex camera motion, and multiple characters with vibrant emotions. https://t.co/7j2JN27M3W Prompt: “Beautiful, snowy… pic.twitter.com
米Adobeは10月26日（現地時間）、クリエイターが「Photoshop」で制作したコンテンツに制作者の情報を埋め込めるようになったと発表した。同社が推進するデータ改ざん防止のネットワーク「コンテンツ認証イニシアチブ」（CAI）の一環。NFT（代替不能なトークン）のマーケットプレースに出品すると、埋め込んだメタデータから制作者の情報を取得し表示するという。 この機能は「コンテンツクレデンシャル」というもので、写真やデジタル作品、動画、音楽などあらゆるデジタルコンテンツに作者の情報を埋め込み、そのコンテンツの作者や帰属先、手が加えられた編集の履歴などを追跡できる。メタデータの情報はCAIの専用サイトから確認でき、Photoshopなど対応ソフトで編集した場合、加工前と加工後を比較することもできる。 メタデータの保存先はローカルとクラウドから選択でき、クラウドに預けると作品からメタデータを引
米OpenAIは2月15日（現地時間）、テキストプロンプトから最長1分の動画を生成するAIモデル「Sora」を発表した。一部のユーザーに公開し、フィードバックに基づいて改善していく計画。 SoraのWebページ（リンクは記事末）は「Soraは、テキストの指示から現実的で想像力豊かなシーンを作成できるAIモデルだ」と謳っている。このページには多数の動画が掲載されているが、すべてSoraが生成し、修正していないものという。 複数のキャラクター、特定の種類のモーションなどを含む複雑なシーンを生成できるとしている。ユーザーがプロンプトで何を要求したかだけでなく、物理的な世界で実際にどのように存在するかも理解するという。 例として挙げられた動画の1つは、「スタイリッシュな女性が、暖かく輝くネオンとデジタルサイネージで満たされた東京の通りを歩いている。彼女は黒い革のジャケット、赤いロングドレス、黒いブ
ソニーは3月28日、ミラーレスカメラ「α1」「α7S III」「α7 IV」で、画像や動画の真正性を証明する機能を提供すると発表した。同社は、この機能を「真正性ソリューション」として、報道機関を始めとするプロフェッショナル向けに展開する。「α9III」は、2024年4月以降での対応を予定している。 この機能は、国際標準規格「C2PA」に対応しており、来歴情報や該当のカメラで撮影されたことを証明する真正性情報が、撮影時にデジタル署名としてデータにリアルタイムで埋め込まれる。署名時には「デジタル出生証明書」が作成され、イメージ検証サイトであとから出自を検証することができる。 これにより報道機関では、C2PA準拠の編集ソフトウェアで画像の編集作業を重ねても、編集来歴情報と該当カメラで撮影されたという真正性情報を維持できるようになる。 また、ソニー独自のセンサー内技術により、3D深度情報を含むメタ
米Microsoftは4月4日（現地時間）、中国が地政学的利益を高めるために世界の有権者の分断化を実験し、AIコンテンツを強化していると公式ブログで警告した。 Microsoftによると、中国はSNSの偽アカウントで既に分断化してるテーマに関するアンケートを行い、分断を助長し、米国、韓国、インドなどで年内に予定されている選挙の結果に有利な影響を与える可能性があるという。 同社の脅威分析センター（MTAC）は同日公開した報告書（PDF）で、こうしたコンテンツがユーザーに与える影響は依然として低いが、コンテンツを増強する実験が増えており、将来的には効果的になる可能性があるとしている。 中国は既に、Microsoftが「Storm 1376」と呼ぶグループを使って、1月の台湾総統選挙でAIによる偽情報キャンペーンを実施したという。例えば、11月に出馬を取りやめたテリー・ゴウ氏が別の候補者を支持す
｢私が撮影した写真です｣って証明できる日が近づいてきた
これからのキーワードは｢真正性｣。 ソニーが｢C2PA規格対応を含む真正性カメラソリューションを報道機関向けに提供｣したと発表しました。…と言われてもよくわかりませんよね？ ざっくり言うと、誰が撮影した写真なのかをデジタル的に証明する手段を提供していきますよというもの。これからの時代、必要となっていくであろう仕組みです。 C2PAって？Microsoft（マイクロソフト）、Intel、Adobe、ARM、BBC、Truepicらが2021年に立ち上げた団体、それがC2PA（Coalition for Content Provenance and Authenticity）です。デジタルコンテンツの来歴を記録するための機能と技術仕様を策定している団体になります。 生成AIなどの発展により、その画像や写真の制作者は誰なのか、あるいは生成されたものなのかといった信頼性の証明が一層重要になっている
「フェイク画像」「無断アップロード」撲滅なるか？ ニコンが「来歴記録カメラ」を試作：Adobe MAX 2022 Adobeとニコンは10月19日、撮影した写真データに出所や来歴などの情報を付加することで真正性確認をしやすくする「来歴記録機能」をデジタルカメラに実装する取り組みを発表した。Adobeが10月18日（米国太平洋夏時間）から実施しているイベント「Adobe MAX 2022」のリアル会場では、この機能を試験実装した「Nikon Z 9」が展示されている。 アドビ（Adobeの日本法人）が10月19日に開催したイベント「Adobe MAX 2022 Japan」のリアル会場でも、来歴記録機能を試験実装したNikon Z 9が展示されていたので、この記事で紹介する。 来歴記録機能の概要 写真（静止画）や動画がデジタルデータとなり、これらを編集するアプリが高機能化したこともあり、最近
ニコンは1月9日、同社が開発している写真の来歴記録機能について、報道分野での実用性の検証を、フランスの通信社Agence France-Presse（AFP)と共同で行うと発表した。 撮影時に電子透かしデータを含む来歴情報を記録。来歴証明技術の標準化団体「C2PA」の仕様に準拠したメタデータが削除された場合でも、オリジナル画像との関係を把握できるようにする。新機能は開発中の製品に搭載する予定だ。 近年、画像の改ざんや不正使用が問題になっている。特に報道分野での画像の真正性の担保は重要な課題だとニコンは指摘。AFPは取り組みを通じて「報道の信頼性を高め、社会の信用をさらに獲得していくことを目指す」としている。 関連記事 改ざんされても撮影者が分かる“追跡”機能をカメラに ニコンが「Z 9」ベースのテスト機を作った理由 改ざんや著作権侵害など、デジタルコンテンツでは避けて通れない課題を解決しよ
デジタルデータがどのように編集されたり改ざんされたりしてきたのかを履歴データとして残すための技術仕様である「C2PA」に基づいた「コンテンツ認証情報を実装するためのオープンソースツール」をAdobeが発表しました。 Adobe’s Content Authenticity Initiative Team Launches Open-Source Tools for Digital Content Provenance | by Andy Parsons | Adobe Tech Blog | Jun, 2022 | Medium https://medium.com/adobetech/adobe-content-authenticity-initiative-open-source-tools-content-provenance-193bacbd4e5a CAI Releases Su
OpenAI Sora の 概要｜npaka
以下の記事が面白かったので、簡単にまとめました。 ・Sora 1. Sora「Sora」は、テキスト指示から現実的で想像力に富んだシーンを作成できる、動画生成モデルです。 OpenAIでは、人々が現実世界の相互作用を必要とする問題を解決するのに役立つ学習モデルを目標に、動いている物理的な世界を理解してシミュレートするようにAIを教えています。 Introducing Sora, our text-to-video model. Sora can create videos of up to 60 seconds featuring highly detailed scenes, complex camera motion, and multiple characters with vibrant emotions. https://t.co/7j2JN27M3W Prompt: “Beau
スマートフォンひとつで本物と見まごうようなAI画像が作れるようになるにつれて、本物の写真とAIによる偽物を区別する方法の必要性が急激に高まっています。そうした取り組みの代表的なものに、コンテンツの来歴を証明する技術である「C2PA」がありますが、その普及が遅々として進んでいない現状について、IT系ニュースサイトのThe Vergeが論じました。 This system can sort real pictures from AI fakes — why aren’t platforms using it? - The Verge https://www.theverge.com/2024/8/21/24223932/c2pa-standard-verify-ai-generated-images-content-credentials 以下は、The Vergeが2024年8月22日にリリ
大手IT企業20社のグループは2月16日（中央ヨーロッパ時間）、世界で行われる選挙でのAIの不正使用と戦うための技術協定を発表した。 協定に参加するのは、Adobe、Amazon、Anthropic、Arm、ElevenLabs、Google、IBM、Inflection AI、LinkedIn、McAfee、Meta、Microsoft、Nota、OpenAI、Snap、Stability AI、TikTok、TrendMicro、Truepic、Xの20社（アルファベット順）。 広くアクセス可能になっているAIプラットフォームや基盤モデルを悪用して作成され、SNSなどで拡散される欺瞞的な選挙関連のAIコンテンツから生じるリスクに対処していくことを目的とする。そうしたAIコンテンツのオンライン配布を検出して対処し、教育キャンペーンを推進し、透明性を提供するなどの具体的な措置を講じるための
AIの開発・運用に関する包括的な規則を定めた欧州「AI法」が3月13日に欧州議会で可決され、5月に施行される予定だ。このAI法によって、これまでと何が変わって、何が変わらないのか、ポイントをまとめてお伝えする。 by Melissa Heikkilä2024.03.25 24 14 この記事は米国版ニュースレターを一部再編集したものです。 ついに正式に決定した。3年という歳月の末に、欧州連合（EU）の包括的な新「人工知能（AI）法」が3月13日、欧州議会で可決されたことで、最後の官僚的試練を乗り越えたのだ（AI法については、昨年 私が公開したこの記事で5つの重要ポイントを解説している。併せてお読みいただきたい）。 このニュースは、個人的にはひとつの時代の終わりのようにも感じる。2021年に、AI法の初期草案のスクープを入手した最初の記者が私だった。以来、それに続くロビー活動の混乱の行方を見
米OpenAIは2月5日（現地時間）、画像生成AIモデル「DALL・E 3」を提供するAPIで生成された画像にC2PAメタデータを含ませるようにしたと発表した。12日までにすべてのモバイルユーザーにも展開される見込み。 Coalition for Content Provenance and Authenticity（C2PA）は、コンテンツの出どころや関連情報を埋め込むオープンな技術標準のメタデータ。もともとはデジタルコンテンツの信頼を確立するために2021年に設立された業界団体とその技術標準だ。Adobe、Intel、Microsoft、ソニーなどが参加している。 例えばChatGPTのDALL・E 3で生成した画像をContent Credentials VerifyなどのWebサイトにドロップすると、画像の発行元がOpenAIで、使用したアプリがChatGPTであると表示される。
画像生成AI「Stable Diffusion」「Midjourney」「DALL-E」などで生成した画像のアップロードと販売をGetty Imagesが禁止、ユーザーが法的なリスクに直面する可能性があるという懸念が理由
写真・画像・動画・音楽などのデータ素材をインターネット経由で配布する大手ストックフォトのGetty Imagesが、著作権侵害問題を恐れて「Stable Diffusion」「Midjourney」「DALL-E」などの画像生成AIが生成した画像をアップロード・販売することを禁止すると発表しました。 Fearing copyright issues, Getty Images bans AI-generated artwork | Ars Technica https://arstechnica.com/information-technology/2022/09/fearing-copyright-issues-getty-images-bans-ai-generated-artwork/ Getty Images bans AI-generated content over fears
生成AI、ChatGPTを開発するアメリカのオープンAIは、自社の生成AIでつくられた画像を検知する技術を開発していることを明らかにしました。生成AIでつくられた巧妙な偽画像が拡散するのを防ぐねらいがあるものとみられます。 ことし1月下旬にSNS上ではアメリカの人気歌手テイラー・スウィフトさんの生成AIが使われたとみられる偽画像が拡散しました。 ネット上ではこうした偽画像が出回り、大きな社会問題になっています。 こうした中、ChatGPTを開発するオープンAIは7日、この会社の生成AIでつくられた画像を検知する技術を開発していると発表しました。 98％の精度で生成AIによる画像かどうかを判断できるとしています。 生成AIでつくられた巧妙な偽画像が拡散するのを防ぐねらいがあるものとみられます。 また、画像や映像の制作者や編集履歴を誰でも見ることができるようにして信頼性を高めようとしている業界
OpenAIの画像生成AI「DALL-E 3」にAI生成作品であることを示す技術標準「C2PA」を使った電子透かしの埋め込みがスタート
OpenAIが2024年2月6日、画像生成AIの「DALL-E 3」で生成された画像に対し、技術標準のCoalition for Content Provenance and Authenticity(C2PA)に基づく電子透かしをメタデータに埋め込む方針であることを発表しました。これにより、人間によって作成されたコンテンツなのか、AIが生成したコンテンツなのかの識別が容易になるとされています。 C2PA in DALL·E 3 | OpenAI Help Center https://help.openai.com/en/articles/8912793-c2pa-in-dall-e-3 OpenAI is adding new watermarks to DALL-E 3 - The Verge https://www.theverge.com/2024/2/6/24063954/ai
Gettyが著作権を理由にAI作成の画像を禁止に｡登録済みの画像は削除されるとのこと2022.09.28 13:305,509 Kyle Barr - Gizmodo US ［原文］ （ そうこ ） ストック画像サービスのGetty Imagesは、AI作成画像の登録を禁止することがわかりました。最近、AIが作り出す奇妙な画像がよく話題になりますが、GettyとしてはStable Diffusionも、DALL-Eも、もちろんMidJourneyもダメ。すでにGettyに登録済みのAI作成画像も削除されます。 GettyがAI画像禁止に乗り出したのは、著作権が理由。GettyのCraig Peters CEOは、The Vergeの取材で、著作権管理を厳しく行なうサービスにおいて、AI作成画像の｢未対処の権利問題｣は容認できないと語っており、サービスの利用者を守るためにも必要な処置だとして
Adobeは、10月18日（現地時間、日本時間10月19日）からサブスクリプション型クリエイターツール「Creative Cloud」に関する年次イベント「Adobe MAX」を、米カリフォルニア州ロサンゼルス市にあるLACC（Los Angeles Convention Center）で開催した。 この中でAdobeは、同社が2020年に構想を発表したディープフェイクを防ぐ画像の規格策定を目指す業界団体CAI（Content Authenticity Initiative）とMicrosoftなどが中心になって同じような取り組みを進めてきた「Project Origin」とが共同で提唱している規格「C2PA（Coalition for Content Provenance and Authenticity）」に基づいたカメラを、ニコンとライカが開発意向を表明したことを明らかにした。 C2
米Metaは4月5日（現地時間）、Instagram、Facebook、Threads上に投稿されたAI生成画像への「Made with AI」ラベル表示を5月から本格化させると発表した。“業界標準のAI画像指標”を検出した場合、またはユーザーがAI生成だと明らかにした場合にラベルを付ける計画だ。 AI生成コンテンツへのラベル表示については2月に発表済みだが、Metaの監視委員会からのフィードバックに基づいてメディアポリシーを更新する。 従来のポリシーで禁止されていたのは、AIを使って作成・編集された、言っていないことを言わせる動画などに限定されていたが、監視委員会はこのアプローチは範囲が狭すぎると主張し、Metaもこれに同意した。 5月からは、Google、OpenAI、Microsoft、Adobe、Midjourney、Shutterstockなどのツールで生成され、指標が残されてい
自社のAI生成画像にメタデータを追加して将来登場するアプリでAI生成画像を見分けられるようにするとの声明を、MicrosoftやAdobe、Intelなどテック企業各社が発表しています。各社は共通して「CR」と書かれたアイコンを導入する予定としていますが、このアイコンは一体何なのか、どのように機能するのかについて、テクノロジー系ニュースメディアのThe Registerが解説しています。 Content Credentials https://contentcredentials.org/ Microsoft and Adobe push new symbol to label AI images • The Register https://www.theregister.com/2023/10/15/microsoft_adobe_ai_watermark/ 以下のアイコンは標準化団体
Microsoftは来年の米大統領選挙に向けて、選挙に対する脅威に対処するための複数の取り組みを発表した。C2PAのデジタル透かし認証を使う「Content Credentials as a Service」などだ。 米Microsoftは11月7日（現地時間）、2024年の世界での選挙に向けて、投票者、候補者、政治キャンペーン、選挙管理機関に対する脅威に対処するための5つの取り組みを発表した。 コンテンツの出所を確認する「Content Credentials as a Service」 「Content Credentials as a Service」は、候補者向けのツール。コンテンツの出所を確認できるC2PAのデジタル透かし認証を使う。この透かし認証は、出所を確認できるだけでなく、認証後に改ざんされると分かるようになっている。 Azureで開発したこのサービスは、来春プライベートプ
ExifTool by Phil Harvey
Note: IP's that agressively download multiple copies of the distribution files or access web pages too quickly will be blocked. ExifTool is a platform-independent Perl library plus a command-line application for reading, writing and editing meta information in a wide variety of files. ExifTool supports many different metadata formats including EXIF, GPS, IPTC, XMP, JFIF, GeoTIFF, ICC Profile, Phot
OpenAIが2024年5月7日に、デジタルコンテンツの来歴を追跡する技術の標準化団体「Coalition for Content Provenance and Authenticity(C2PA)」に参加したことを発表しました。Adobe、Microsoft、Google、ソニーなどの後に続いてC2PAの運営に加わったOpenAIは今後、電子透かしやAI画像検知ツールなどの技術の実装に取り組んでいくと表明しています。 OpenAI Joins C2PA Steering Committee - C2PA https://c2pa.org/post/openai_pr/ Understanding the source of what we see and hear online | OpenAI https://openai.com/index/understanding-the-sou
動画生成サービスを展開するRunwayは6月17日、高品質で詳細な制御が可能な次世代の動画生成モデル「Gen-3 Alpha」を発表した。 「汎用世界モデル」構築のための第一歩 Introducing Gen-3 Alpha: Runway’s new base model for video generation. Gen-3 Alpha can create highly detailed videos with complex scene changes, a wide range of cinematic choices, and detailed art directions.https://t.co/YQNE3eqoWf (1/10) pic.twitter.com/VjEG2ocLZ8 — Runway (@runwayml) June 17, 2024 Gen-3 Alph
C2PA とは：最新動向と適用例
はじめに 最近、ニュース記事などで目にすることが多くなった「C2PA」という用語、みなさんご存じでしょうか？ 正式には「Coalition for Content Provenance and Authenticity」と言って、コンテンツの出所・来歴の認証に関する技術標準を策定している標準化団体の略称です ※1。日本語に訳すのは少々難しいのですが、C2PA 創設メンバーの 1 社であるマイクロソフトは「コンテンツの出所と信ぴょう性に関する連合」※2、アドビは「コンテンツ来歴および信頼性のための標準化団体」※3 と表現しています。 この C2PA は、2021 年にアドビ、Arm、インテル、マイクロソフト、Truepic などが中心となって創設され、デジタルコンテンツの生成元や変更履歴を証明できるメタデータを付与することで、ディープフェイクや偽情報の拡散を防ぐ技術の規格（仕様）化を行ってい
AI生成画像の電子透かしは簡単に削除できる
AI生成画像の電子透かしは簡単に削除できる2024.02.15 19:0032,639 Thomas Germain - Gizmodo US ［原文］ （ 岩田リョウコ ） ウォーターマークとメタデータを入れることにはなったけど...。 ディープフェイク悪用の波が押し寄せている今、OpenAIがDALL-EなどAIツールによって生成された画像にビジュアルウォーターマークと画像の情報源や作成された日付などのメタデータ、いわゆる電子透かしを埋め込むことを発表しました。 でも削除できちゃう埋め込まれる電子透かしなんですが、その画像をスクショすればデータは目に見えないので実質、削除できちゃうんですよね。OpenAIが今回出した解決策が実施されると、電子透かし入りのAI生成画像をこの方法で消し去ることができてしまうため、偽物なのに本物になるという混乱が起こってしまうのです。 疑わしい画像があるとし
ライカ、撮影時に真正性を担保する世界初「コンテンツクレデンシャル機能」内蔵カメラを販売開始 このニューヨークのスカイラインの画像はライカM11-Pで撮影されたもので、画像の真正性を担保するために、撮影時にコンテンツクレデンシャル情報を添付できるようになっています。画像の右上には、名前、日付、変更点、使用したツールなどの情報を含む、コンテンツクレデンシャル機能が確認でき、オンラインコンテンツの信頼性と透明性の向上に欠かせない成分表示ラベルとして機能します 業界をリードするカメラメーカーであるライカが、「コンテンツクレデンシャル機能」を内蔵した世界初のカメラであるM11-Pの販売開始をしたことを嬉しく思います。 これは、コンテンツ認証イニシアチブ（CAI）とフォトジャーナリズムの未来にとって重要なマイルストーンです。フォトジャーナリスト自身やクリエイティブ作品に紐づいた情報は誤報や偽情報への対
AI企業のRunwayが、大規模マルチモーダルトレーニング用に構築された新しいインフラストラクチャでトレーニングした、新しい動画生成AIモデルの「Gen-3 Alpha」を発表しました。 Introducing Gen-3 Alpha: A New Frontier for Video Generation https://runwayml.com/blog/introducing-gen-3-alpha/ Runway unveils new hyper realistic AI video model Gen-3 Alpha | VentureBeat https://venturebeat.com/ai/runway-unveils-new-hyper-realistic-ai-video-model-gen-3-alpha-capable-of-10-second-long-cli
米OpenAIは8月8日（現地時間）、無料版「ChatGPT」で、「DALL・E 3」での画像生成を可能にしたと発表した。1日に2枚まで、文章から画像を生成できる。 有料版（「ChatGPT Plus」と「ChatGPT Enterprise」）では昨年から枚数制限なしに利用可能になっている。 OpenAIは、この機能は展開中としているが、既に利用可能になったユーザーもいる。 無料版では2枚目の画像生成後、「画像作成の制限に達しました。ChatGPT Plusにアップグレードするか、明日の午前8時41分以降（つまり24時間後）にもう一度お試しください」と表示される。 関連記事 OpenAI、「GPT-4o」のリスク評価結果を公開 「リスクは中程度」と判断 OpenAIは、生成AIの最新モデル「GPT-4o」のリリース前に実施した安全対策とリスク評価を概説する文書「System Card」を
デジタルコンテンツの来歴証明技術の標準化団体C2PA（Coalition for Content Provenance and Authenticity）は2月8日（現地時間）、米Googleが運営委員会メンバーとして参加したと発表した。 C2PAは、コンテンツの出どころや関連情報を埋め込むオープンなメタデータの標準化を目指す、2021年設立の業界団体。Adobe、BBC、Intel、Microsoft、Publicis Groupe、ソニー、Truepicなどが運営委員会に参加している（かつてTwitterも運営委員だった）。AWS、キヤノン、ニコン、NHKなども一般会員として参加している。 C2PAのContent Credentialは、コンテンツが作成・変更された方法と時期を示すメタデータ。Content Credentials VerifyなどのツールでコンテンツがAIで制作され
韓国・ソウルで開催された第2回のAIサミットで、AI開発に取り組む世界の企業16社がAIの安全性で合意しました。合意に関連して、「GPT-4o」などを開発するOpenAIは安全性に関して自分たちが取り組んでいる実践例を公開しています。 OpenAI safety practices | OpenAI https://openai.com/index/openai-safety-update/ 1：リリース前の実証的のモデルへのレッドチーミング(敵対的攻撃)とテスト OpenAIでは、AIのリリース前にモデルの安全性を社内外で実証的に評価しています。リスク閾値が準備フレームワークで中程度を超えた場合、緩和後スコアが中程度に戻るだけの安全対策を行うまで新モデルはリリースしません。また、70人以上の外部の専門家がレッドチームとしてGPT-4oのリスク評価に協力しました。 2：アラインメントと安全
An open technical standard providing publishers, creators, and consumers the ability to trace the origin of different types of media. Learn more Overview The Coalition for Content Provenance and Authenticity (C2PA) addresses the prevalence of misleading information online through the development of technical standards for certifying the source and history (or provenance) of media content. C2PA is
Microsoftが、Bing Image CreatorやMicrosoft Designerなど、画像生成AIを採用した自社製品によるすべてのAIアートに、AIで作成されたことを示す「電子透かし」を入れることを開発者会議「Microsoft Build」で明らかにしています。 Microsoft Build 2023 Book of News https://news.microsoft.com/build-2023-book-of-news/ Microsoft will ID its AI art with a hidden watermark | PCWorld https://www.pcworld.com/article/1923811 Adobe・Arm・Intel・Microsoft・Truepicは、2021年にデジタル画像の出自や画像がAI製かどうかを示すためのオープ
第0章 はじめに この記事は「NTTドコモ R&D Advent Calendar 2023」24日目の記事です。 いよいよ今年も残すところあと1週間と年の瀬が迫ってきましたが、みなさんは今年の技術トレンドと言えば何が思い浮かぶでしょうか？ Web3？ゼロトラスト？はたまた量子コンピューティング？ 私はやはりGPT-4, DALL·E3, GitHub Copilot Xなどに代表される生成AIの普及が強く印象に残っています。 実際、「新語・流行語大賞2023」には「生成AI」「チャットGPT」がノミネートされているということで、世間でも大きなインパクトを残しているようです。 www3.nhk.or.jp ただ、今年の生成AI関連のニュースを振り返ると、必ずしも良いニュースばかりではなかったように思います。 春ごろには画像生成AI Midjourneyの登場で多くの人がこぞって様々な画像を
・Adobe Fireflyの初代モデルでは、あらゆるレベルのユーザーに高品質の画像生成機能および卓越したテキストエフェクトを提供 ・商業利用に特化したジェネレーティブAIのプライベートベータ版を提供開始 ・将来的に、Adobe Creative Cloud、Adobe Document Cloud、Adobe Experience Cloud、Adobe Expressのワークフローに直接搭載 ・クリエイター所有のコンテンツがFireflyのトレーニングに使われないようにするため、「Do Not Train」タグを導入：タグはコンテンツが使用、公開、保存される場所に関わらず、コンテンツに関連付けられる ・ユーザーがFireflyのトレーニングを行うことを可能にすることを計画中：自身の作品を使用し、ユーザーのスタイルやブランド言語に基づいたコンテンツ生成を可能にすることを予定 Firefl
Metaは、2024年の米大統領選に向けて、政治広告でのAIなどを利用したコンテンツのデジタル的な改変の開示を義務付けるポリシー変更を発表した。このポリシーは2024年に世界中で発効する。 米Metaは11月8日（現地時間）、FacebookやInstagram上の、社会問題や選挙、政治に関連する広告で、AIなどを使ってデジタル的に改変したコンテンツを使った場合、それを開示するよう義務付けるようポリシーを更新したと発表した。 このポリシーは2024年に世界中で発効する。 対象となる広告は、以下のような改変が加えられたものだ。 実在の人物が実際には発言したり実行したりしていないことを発言したり実行したりする様子を描写する リアルな実在しない人物や、実際には起きていない出来事を描写したり、実際に起きた出来事の映像を改変する 実際に起きた出来事について、実際の画像や動画、音声記録以外のコンテンツ
生成AIコンテンツに｢Made with AI｣というラベルがつきます2024.04.09 22:009,299 宮城圭介 そのコンテンツは信頼できる？ 生成AIの関わったコンテンツを至るところで見かけるようになった昨今ですが、プラットフォーマーたちはAIの作ったコンテンツとどのように向き合うべきかに頭を悩ませています。 Meta（メタ）は、5月から生成AIによって作られた動画、画像や音声に｢Made with AI（AIで作成）｣とラベルを付与することを発表しました。Metaはこれまで、生成AIコンテンツの一部を削除する方針をとってきましたが、方針転換しました。 この変更によって、Meta傘下のサービス、Facebook（フェイスブック）、Instagram（インスタグラム）、Threads（スレッズ）も順次ラベルが実装されます。既にMeta AIを使って作成された写真は、AI-gene
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控え目に言って革命。OpenAI、動画生成AIモデル「Sora」発表
Photoshopに“作者証明”機能 メタデータを剥がされても復元可能、NFTマーケットとも連携
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「私が撮影しました」を証明できる機能、ソニーの一部「α」にアップデート提供 深度情報も活用
Microsoft、中国のAIによる選挙操作を具体例で再警告
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Runwayが動画生成AIモデル「Gen-3 Alpha」をリリース、数日以内に誰でも5～10秒の動画生成が利用可能に
無料版ChatGPTでも「DALL・E 3」で画像生成可能に 1日2枚まで
Google、デジタル来歴証明のC2PAに運営委員として参加 「責任あるAI」の一環
OpenAIがAIの安全性のために取り組んでいる10の実践例を公開
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生成AI時代に重要になりそうなCAI/C2PA（コンテンツの来歴証明技術）を読み解いてみた
ChatGPTの生成画像、AI生成示すC2PA準拠メタデータが自動付与
【海外ITトピックス】 C2PAがデファクトになるか 対ディープフェイクへの取り組み
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