2023年12月17日（日）、インディーゲーム開発者向けカンファレンス『Indie Developers Conference 2023』が東京・新橋で開催されました。 本記事では、1年半という定められた開発期間の中で初めて本格的に触れるUnityとどう向き合って技術を習得し、ツインスティックシューター『NeverAwake』のリリースに至ったかについて語られた講演「１年半でNeverAwakeを完成させるための技術習得」についてレポートします。 TEXT / じく EDIT / 藤縄 優佑
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Unity経験ほぼゼロの状態から1年半でツインスティックシューター『NeverAwake』を完成。その開発方針から具体的な工夫まで解説【IDC2023】｜ゲームメーカーズ
2023年12月17日（日）、インディーゲーム開発者向けカンファレンス『Indie Developers Conference 2023』が東京・新橋で開催されました。 本記事では、1年半という定められた開発期間の中で初めて本格的に触れるUnityとどう向き合って技術を習得し、ツインスティックシューター『NeverAwake』のリリースに至ったかについて語られた講演「１年半でNeverAwakeを完成させるための技術習得」についてレポートします。 TEXT / じく EDIT / 藤縄 優佑
世界中の組織の90％が2年以内にITスキル不足の危機で痛手を感じ、製品の遅延、競争力の低下などを引き起こす。IDCが予測
調査会社のIDCは、2026年までに世界中の組織の90％以上がITスキル不足の危機で痛手を感じ、製品の遅延、競争力の低下などのビジネスの損失が約5兆5000億ドル（1ドル150円換算で825兆円）にのぼるだろうと予測しています。 同社が北米のITリーダーを対象に実施した最近の調査では、3分の2近くがITスキル不足によって収益拡大目標の未達、品質問題、顧客満足度の低下を引き起こしていると回答。IDCは、この状況は今後も改善する見込みはないとして、上記の予測を導いています。 不足しているITスキルは「AI」「ITオペレーション」など 調査によると、多くの企業で最も必要とされているスキルが人工知能（AI）のスキルで、2位には僅差でITオペレーションとなっています。 続いてアーキテクチャ、データ管理、ストレージ、ソフトウェア開発などが上位に上がっているとのこと。 さらにこうしたITスキルの不足は、
国内ITサービス市場、昨年（2024年）の売上1位は富士通、2位は日立製作所、3位はNEC。IDC Japan
国内ITサービス市場、昨年（2024年）の売上1位は富士通、2位は日立製作所、3位はNEC。IDC Japan 調査会社のIDC Japanは2024年の国内ITサービス市場ベンダー売上ランキングを発表しました。 売上の上位6社は1位から順に、富士通、日立製作所、NEC、NTTデータ、IBM、アクセンチュア。 昨年4位であった日立製作所が前年比売上額成長率13.3％と相対的に高い成長を遂げ2位に浮上しましたが、2位、3位、4位は僅差となっています。 IDC Japanによると、2024年の国内ITサービス市場規模は7兆205億円、前年比成長率は7.4％でした。 産業分野別に見ると、金融、製造、政府／公共の各分野では、上位10社の売上合計額の前年比成長率が7％を超え、相対的に高い成長を示しました。 なかでも政府／公共は、中央官庁向けの大型案件が牽引役となり、上位10社中5社が前年比で10％を
新作をリリースすることが一番の宣伝。ひとりで7年間，ゲームを作ってきた個人開発者が心がけていたこととは［IDC2024］
新作をリリースすることが一番の宣伝。ひとりで7年間，ゲームを作ってきた個人開発者が心がけていたこととは［IDC2024］ 編集部：だび 2024年11月30日に開催されたIndie Developers Conference 2024にて「ひとりで7年ゲームを作ってきた開発者の生存術」というセッションが行われた。このセッションは，個人開発者のじぃーま氏が自身のゲーム開発経験を振り返って，大切だと感じたことや心がけていたことを共有するものだ。本稿ではそのレポートをお届けする。 じぃーま氏 新作をリリースすることが一番の宣伝 セッションの冒頭では，じぃーま氏の経歴が紹介された。氏は「フラットマシン」や「カタストロフィレストラン」「パラサイトデイズ」といったスマートフォン向けの2Dゲームを多数開発している。 じぃーま氏がこれまでにリリースしてきたタイトル。ユーザー評価が高く，高いダウンロード数を
【IDC2021】『天穂のサクナヒメ』や『アンリアルライフ』のクリエイターたちが語る、知っておきたいインディー知識。パブリッシャー契約から税金周りまで
【IDC2021】『天穂のサクナヒメ』や『アンリアルライフ』のクリエイターたちが語る、知っておきたいインディー知識。パブリッシャー契約から税金周りまで by igjd · 2021年8月23日 インディーゲーム開発者向けのカンファレンス・Indie Developers Conference（以下、IDC）が8月21日に開催され、カンファレンスの最後に登壇者を集めたパネルディスカッション・「これは知っておきたかった、インディー活動に必要な知識」が開催されました。 参加者は『グノーシア』を開発したプチデポットの川勝徹氏、『クラフトピア』のポケットベア代表・溝部拓郎氏に加え、『アンリアルライフ』のhako 生活氏、そして『天穂のサクナヒメ』のえーでるわいす代表・なる氏の4名。 いずれも実績を出しているクリエイターたちであり、自作を開発、リリースするにおいてさまざまな経験をしてきています。彼らか
4年後までにソフトウェアテストの70％を生成AIが作り、コードの品質は向上するようになるとの予測、IDC 調査会社のIDCは、4年後の2028年までに生成AIベースのツールがソフトウェアテストの70%を作成できるようになり、手動テストの必要性が減り、テストのカバレッジが向上することで、ソフトウェアのユーザービリティとコードの品質向上が実現するとの予測を発表しました。 同社によると、生成AIによるテストスクリプトの生成や管理などを含むテスト自動化は日本を除くアジア太平洋地域で特に人気が高まっており、開発者とDevOpsの専門家がこれらの技術を活用することで、ソフトウェア開発全体の自動化をより推進していくことになるとのことです。 また生成AIはレガシーアプリケーションのコードに対するリファクタリングも促進するとしており、2027年までにリファクタリングに関わるコードの変換や開発タスクの50％が
「8番出口」の作者コタケ氏が開発を振り返るセッションをレポート。短編ゲームはゴールを決めて自問自答すること，遊びを絞り込むことが大切［IDC2024］
「8番出口」の作者コタケ氏が開発を振り返るセッションをレポート。短編ゲームはゴールを決めて自問自答すること，遊びを絞り込むことが大切［IDC2024］ ライター：高橋祐介 2024年11月30日にインディーゲームに関する知見やノウハウを共有するイベント「Indie Developers Conference 2024」が開催された。本稿ではその中で行われた講演のひとつ，「8番出口」（PC / PS5 / PS4 / Switch）の作者コタケ氏による「8番出口開発振り返り 短編ゲームを作るには」のレポートをお伝えしよう。 コタケ氏 そもそも「8番出口」が生まれたのは，別のタイトルの開発が長期化し，短いゲームを作りたくなったことがきっかけだったとコタケ氏は語る。また開発費や生活費を稼ぐことも動機のひとつだったため，できれば売れるゲームを目指したという。 そこで海外の人気ゲーム「I'm on
UE，Unityだけじゃない。インディー開発に向いた「Ebitengine」「GameMaker」「Godot」と，それを支えるコミュニティ［IDC2024］
UE，Unityだけじゃない。インディー開発に向いた「Ebitengine」「GameMaker」「Godot」と，それを支えるコミュニティ［IDC2024］ 編集部：或鷹 2024年11月30日，インディー開発者向けのカンファレンス「Indie Developers Conference 2024」（IDC2024）にて，「ショートトラック3連続GameMaker / Godot / Ebitengineコミュニティのご紹介」というセッションが実施された。 司会の一條貴彰氏 本セッションでは，まず，ヘッドハイの一條貴彰氏がセッションの目的や注意事項を説明した。 その後，OdencatのCTO・星 一氏，インディー開発者の生高橋氏，フレームシンセシスの代表取締役・こりん氏が順番に登壇し，それぞれのゲームエンジンの特徴や学習リソースについて紹介していった。 ゲームエンジンごとに特化している「
契約トラブルの約半数は「契約書がないこと」。PLAYISMの講演「インディーゲーム開発者が知っておくべき契約の落とし穴」レポート【IDC2023】｜ゲームメーカーズ
2023年12月17日（日）、インディーゲーム開発者向けカンファレンス『Indie Developers Conference 2023』が東京・新橋で開催されました。 本記事では、アクティブゲーミングメディアの水谷 俊次氏が講演した「インディーゲーム開発者が知っておくべき契約の落とし穴」をレポートします。 TEXT / たかひろ EDIT / 藤縄 優佑
調査会社のIDC Japanは2022年の国内ITサービス市場ベンダー売上ランキングを発表しました。 売上の上位5社は1位から順に、富士通、NTTデータ、日立製作所、NEC、IBMとなり、前年からベンダーおよび順位に変動はありませんでした。 国内ITサービス市場 主要ベンダーサービスセグメント別売上額、2022年。連結ベース、グルーブ外企業向け、暦年ベースのIDC定義に基づく推定値。Source: IDC Japan, 7/2023 6位には売上額成長率が前年比20％超となったアクセンチュアが前年8位から浮上しました。 IDC Japanによるとアクセンチュアは2017年以降二桁成長を続けており、2022年はデリバリー体制の拡大とビジネスコンサルティングを起点に、システム構築、運用、BPOまでエンドツーエンドの全社変革支援を展開したことで売上額を伸長させたとのことです。 2022年の国内I
「未解決事件は終わらせないといけないから」ポストモーテム。怒りや嫌悪を煽る時代だからこそ，優しさにあふれたものを作ろう［IDC2024］
「未解決事件は終わらせないといけないから」ポストモーテム。怒りや嫌悪を煽る時代だからこそ，優しさにあふれたものを作ろう［IDC2024］ 編集部：だび 2024年11月30日にインディーゲーム開発者向けカンファレンス「Indie Developers Conference 2024」が東京・新橋で開催された。本稿では，その中で行われたセッション「『未解決事件は終わらせないといけないから』ポストモーテム」のレポートをお届けしよう。 講演では，ゲーム開発者のSomi氏が，過去に手がけてきたタイトルの開発経緯を振り返り，その経験を経て「未解決事件は終わらせないといけないから」で表現したかったこと，それを実現するためにどのような仕組みをゲームに盛り込んだかなどを語った。 なお，本講演は「未解決事件は終わらせないといけないから」のネタバレを含むので，注意してほしい。 Somi氏 セッションの最初では
VRヘッドセット「Meta Quest 2」の出荷台数は1,500万台に迫りつつある——IDCが推定、「Xbox」と並ぶ
Home » VRヘッドセット「Meta Quest 2」の出荷台数は1,500万台に迫りつつある——IDCが推定、「Xbox」と並ぶ VRヘッドセット「Meta Quest 2」の出荷台数は1,500万台に迫りつつある——IDCが推定、「Xbox」と並ぶ VRヘッドセット「Meta Quest 2」の出荷台数が、新たなマイルストーンに迫りつつあるようです。リサーチ会社IDCの幹部が、Meta Quest 2について「発売以来1,500万台近くを売り上げる、史上最も成功したVRヘッドセット」と言及。話題を呼んでいます。 PlayStation 5に迫る数字、Xbox Series X/Sは既に抜いた？ このデータは、リサーチ企業IDCでアソシエイトVPを務めるFrancisco Jeronimo氏がTwitterで明らかにしたものです。同氏の推定によれば、2020年10月の発売以来、Met
IDC2024で行われた，弁護士による「ゲーム開発のよくあるご相談Q＆A」をレポート。何か起こっても慌てる必要はないが，自力で判断できないことはすぐに相談を！
IDC2024で行われた，弁護士による「ゲーム開発のよくあるご相談Q＆A」をレポート。何か起こっても慌てる必要はないが，自力で判断できないことはすぐに相談を！ ライター：高橋祐介 2024年11月30日に開催されたインディーゲーム開発者向けのカンファレンス「Indie Developers Conference 2024」（IDC2024）で，エンターテイメントやITの法務を専門とする弁護士・前野孝太郎氏が「ゲーム開発のよくあるご相談Q＆A」と題した講演を行った。 インディーゲームの制作や販売で無視できない，著作権や特許権，そして生成AIまわりの法律にまつわる話や，契約書を作る際に注意すべきことなどが語られた。 前野孝太郎氏とそのプロフィール こういうゲームを開発しても法的に問題はないですか？ 前野氏は自身が好きな「逆転裁判」シリーズの話をして会場の空気を温めたのち，実際に裁判となったふた
国内企業はコンテナ型仮想化の本格的な普及期に。本番環境での採用率は17％、テストや検証段階は23％、合計40％以上が導入へ。IDC Japan
国内企業はコンテナ型仮想化の本格的な普及期に。本番環境での採用率は17％、テストや検証段階は23％、合計40％以上が導入へ。IDC Japan 調査会社のIDC Japanは、コンテナ仮想化技術（以下、コンテナ）とKubernetesの導入状況に関する調査結果を発表しました。 調査は420の国内企業および組織を対象としたアンケートとして、2021年2月に行われたもの。 コンテナの導入状況について調査した結果によると、本番環境で使用している企業は16.9％、導入構築／テスト／検証段階にある企業は23.3％で、この2つを合わせた40.2％の企業がコンテナの導入を進めていることになります。 同社はこの結果から「国内はコンテナの本格的な普及期に入りました」とコメントしています。 また、これまでの調査では、ITサービス企業がコンテナの導入を牽引してきましたが、今回の2021年調査ではサービス業、金融
調査会社のIDC Japanは、2025年以降の国内における情報通信技術（ICT）市場に関する10大予測を発表しました。 同社は下記の10項目について、今後5年間にわたって国内企業において確実に起き、主流になるものもあると考えられるとしつつ、レガシーシステムからの脱却を図れないでいる企業、インフラやデータがサイロ化している企業、AIを含めたデジタルビジネスへのビジョン策定に着手できていない企業も存在すると指摘。 そのような企業は、AI投資から確実なリターンを生むために、まずは先に挙げた数々の課題解決に努める必要が出てくるとしました。 下記が同社が発表した10大予測です。 1. AI エコノミクス AI が実験段階から実践、収益化のフェーズへと移行する中でのROI（投資対効果）の明確化 2. AI 投資の見直し AIの投資効果が得られない企業による、AI投資の削減の可能性 3. 広範囲にわた
大手国内SIerのITサービス売り上げランキング、1位は富士通、2位はNTTデータ、3位日立製作所。2020年のITサービス市場は前年比2.8％減。IDC Japan
大手国内SIerのITサービス売り上げランキング、1位は富士通、2位はNTTデータ、3位日立製作所。2020年のITサービス市場は前年比2.8％減。IDC Japan 調査会社のIDC Japanは、2020年の国内ITサービス市場のベンダー売上ランキングを発表しました。 上位5社は、1位から順に、富士通、NTTデータ、日立製作所、NEC、IBM。中央省庁向けのマネージドサービスが拡大したNTTデータが、昨年の3位から今年は2位に順位を上げました。 2020年の国内ITサービス市場は前年比2.8％減の5兆6,834億円となったとみられます。 サービスセグメント別に見ると、プロジェクトベース市場は前年の特需の反動減と新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響により、上位10社のうち7社がマイナス成長となりました。 安定性が高いマネージドサービス市場はCOVID-19の影響は限定的で、
2023年には新規アプリの60％がローコード／ノーコードで開発される、IDC Japanが予測。過去1年で国内の導入率は4倍超に
2023年には新規アプリの60％がローコード／ノーコードで開発される、IDC Japanが予測。過去1年で国内の導入率は4倍超に IDC Japanは国内のローコード／ノーコードプラットフォームの動向に関する調査結果を発表しました。 同社は「2023年には新規開発されるアプリケーションの60％がローコード／ノーコードプラットフォームで開発されるようになる」とした上で「ローコード／ノーコード開発がアプリケーション開発における標準のひとつになるまでにはそう時間はかからないだろう」と予測しました。 この予測は、2020年8月に同社が実施した調査（回答社数435社）での導入率が8.5％であったのに対し、約1年後の2021年9月に実施した調査（回答社数485社）では導入率が4倍超の37.7％と大幅に上昇したことなどによるもの。 同社はローコード／ノーコードプラットフォームの定義として、アプリケーショ
2021年の国内IT市場でカギになるのは「DX」「AIによる自動化」「次世代インフラ」「クラウドセントリックIT」など、IDC Japanが予想
2021年の国内IT市場でカギになるのは「DX」「AIによる自動化」「次世代インフラ」「クラウドセントリックIT」など、IDC Japanが予想 調査会社のIDC Japanは、2021年の国内IT市場において鍵となる技術や市場トレンドなど主要10項目を発表しました。 同社によると、2020年の国内IT市場は新型コロナウィルスの感染拡大に大きく影響を受け、国内企業の業績悪化に伴うIT支出の減少の一方、国内企業のデジタル化、デジタルトランスフォーメーション（DX）を加速させるという面も持っていたとのこと。 その中でクラウド、モビリティ、AI／機械学習、セキュリティなどが大きな役割を果たしたとしています。 2021年はこれらの動きが定着するとともに、変化し続ける世界の中で企業が新たなビジネスモデルや競争の方法を模索する「ネクストノーマル」の時代に入っていくと考えられると指摘します。 IDCは、
ITインフラのオンプレ回帰が鮮明に--IDC調査
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます IDC Japanは10月21日、企業のITインフラ導入関与者を対象に実施した国内ハイブリッドクラウドインフラストラクチャー利用動向調査の結果（有効回答505人）を発表した。 それによると、ITインフラ投資の評価基準では、「業務スピードの向上」「システム利用者の満足度向上」「システムのサービスレベルの向上」に加え、「売り上げ拡大への貢献」「新規ビジネスの創出」など、ビジネス価値の実現に貢献する項目が上位に入り、年々上昇傾向にあるという。同社は、ITインフラがデジタルトランスフォーメーション（DX）基盤としてプライベートクラウドに加えパブリッククラウドサービスの活用が進み、関連で「Software-Defined」化や仮想化への投資が増加
今年（2023年）の国内クラウド市場規模が7兆円超となり、従来型のIT市場規模を上回ることが明らかに。IDCジャパン
今年（2023年）の国内クラウド市場規模が7兆円超となり、従来型のIT市場規模を上回ることが明らかに。IDCジャパン 調査会社のIDCジャパンは、2022年～2027年の国内クラウド市場予測を発表しました。 発表によると、2022年の国内クラウド市場は売上額ベースで5兆8142億円。今年（2023年）の4年後となる2027年にはこれが約2.3倍の13兆2571億円になると予測されています。 クラウド市場規模が従来型ITの規模を超える また発表の中で同社は、2023年の国内クラウド市場規模が7兆円を超え、国内エンタープライズIT市場における従来型ITを超える規模まで拡大するとの予測も明らかにされました。 2011年3月にAmazon Web Servicesの東京リージョンが開設され、日本国内のクラウド市場が本格的に成長をはじめてから12年が経過した今年、市場規模において、ついにクラウドがエ
調査会社のIDC Japanは日本国内のパブリッククラウ市場予測を発表しました。 発表によると、国内における2024年から2029年のパブリッククラウド市場は年平均16.3％で推移し、2029年の市場規模は2024年と比較して2.1倍の8兆8164億円になるとのことです。 同社は、2024年の国内パブリッククラウド市場は生成AIの活況によって関連製品やサービスが大きく売り上げを伸ばしたと指摘。 また、Webシステムやパッケージアプリのような、クラウドに移行しやすいシステムのクラウドマイグレーションはピークを過ぎたものの、レガシーシステムやスクラッチ開発したシステムのクラウドマイグレーションの本格化が見られたとしました。 その上で、今後の国内パブリッククラウドサービス市場は、クラウドマイグレーション、クラウドネイティブ化、生成AIの活用、デジタルビジネスに対する投資の拡大によって、高い成長を
「君の仕事を奪うのはAIではない、AIの使い方が上手い人だ」残る職種は？ AIが生む新たな職種とは？ IDC予測
調査会社IDCは2024年9月17日（米国時間）、世界の経済と雇用の観点からAI（人工知能）の影響を評価した調査報告書「The Global Impact of Artificial Intelligence on the Economy and Jobs」を発表した。その中で同社は、企業がAIを導入して既存の業務運営に活用し、顧客（企業や消費者）により良い製品やサービスを提供するための支出が、2030年までに累計19.9兆ドルの経済効果を世界にもたらし、2030年の経済効果は世界GDP（国内総生産）の3.5％を占めると予測している。 その結果、AIは世界のあらゆる地域の雇用に影響を与え、コンタクトセンター、翻訳、会計、機械検査などの業界にインパクトをもたらすとしている。このシフトの引き金となるのが、ビジネスリーダーの経営判断だ。ビジネスリーダーはほぼ全員（98％）が、AIを自社の優先課題
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます IDC Japanは、国内SD-WAN市場の調査結果を発表した。それによると、2023年の同市場は前年比20.6％の成長となり、支出額ベースの市場規模は147億9000万円だったとしている。 2023年の同市場は、企業がWANのトラフィック増加に対応すべく、SD-WANを用いたローカルブレイクアウトをポイントソリューションとして導入する動きが続き、顧客基盤が拡大したとする。また、特に大企業ではクラウドへの移行やセキュリティ態勢の強化、運用効率化を目的に、SD-WANのさらなる活用が進展しているとする。 IDC Japanは、こうした企業がSD-WANの潜在性を引き出すことでITインフラをより高度化し、デジタル戦略の実行や競争優位性の確立
インフラ刷新事例／IDCフロンティア メガクラウドから乗り換え多数の国産クラウドその新基盤に採用されたサーバーインフラとは
ソフトバンクグループのデジタルインフラ企業であるIDCフロンティア。同社は、国産クラウドサービス「IDCFクラウド」のサーバーインフラを刷新し、サービスの拡充を図った。デジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組む顧客の期待に応え、コンピューティングパワーとサービス信頼性をより向上させるためだ。さらに、SDGsやひっ迫する電力需給状況を踏まえ、消費電力の抑制にも成功したという。ここでは、時代をリードするIDCFクラウドの提供価値と、それを支える同社のデジタルインフラ戦略を考察したい。 データセンター、ネットワーク、クラウドサービスなどビジネスに欠かせないデジタルインフラをワンストップで提供するIDCフロンティア。各領域のプロフェッショナル人材を数多く有する国内有数のインフラ事業者だ。 その主力サービスの1つが国産クラウドサービス「IDCFクラウド」である。パブリッククラウドサービスとホ
2021年の国内ITサービス市場規模は5兆9000億円、成長率は3.2％。売上げ1位は富士通、2位がNTTデータ、3位日立製作所。IDC Japan
2021年の国内ITサービス市場規模は5兆9000億円、成長率は3.2％。売上げ1位は富士通、2位がNTTデータ、3位日立製作所。IDC Japan 調査会社のIDC Japanは、2021年の国内ITサービス市場ベンダー売上ランキングを発表しました。 発表によると、2021年の国内ITサービス市場規模は5兆8712億円、前年比成長率は3.2％でした。ベンダー売上の上位5社は、1位が富士通、2位がNTTデータ、3位が日立製作所、4位NEC、5位IBMとなり、2020年から変わっていません。 国内ITサービス市場 主要ベンダー サービスセグメント別売上額、2021年。連結ベース、グループ外企業向け、暦年ベースのIDC定義に基づく推定値。Source: IDC Japan, 8/2022 動向を産業分野別に見ると、金融ではオンライン系銀行、クレジットカード、損害保険など、各ベンダーがそれぞれ異
国内クラウド市場は5年で約2倍成長、2028年には16兆円超に。今後は基幹系システムのクラウド移行などが牽引。IDC Japan
調査会社IDC Japanは国内クラウド市場予測を発表しました。 発表によると2023年の国内クラウド市場は売り上げベースで7兆8250円。これが2028年には2.1倍の16兆6285億円になるとしています。 今後の国内クラウド市場は基幹系システムのクラウド移行などが牽引 同社はクラウドマイグレーションが新しい局面を迎えていると指摘します。 これまでのクラウドマイグレーションは、クラウドマイグレーションの実行を体系化しやすいWebシステムや情報系システム、パッケージアプリケーションを活用した基幹系システムからの移行が多かったのに対し、2023年に入るとカスタムアプリケーション開発した基幹系システムへの拡大が顕著に見られるようになったとのこと。 今後の国内クラウド市場はこの、カスタムアプリケーション開発した基幹系システムのクラウドマイグレーションや、DX／データ駆動型ビジネスが成長を牽引する
国内パブリッククラウド市場規模、2026年には3兆8000億円に。2021年の約2.4倍と、IDC Japanが予測
国内パブリッククラウド市場規模、2026年には3兆8000億円に。2021年の約2.4倍と、IDC Japanが予測 調査会社のIDC japanは、国内パブリッククラウドサービス市場予測を発表しました。 【IT調査会社IDC Japanプレスリリース】 国内パブリッククラウドサービス市場予測https://t.co/5gV68DR7oX#パブリッククラウド pic.twitter.com/3tOXRXuFm4 — IDCJapan株式会社 (@IDCJapan) March 31, 2022 発表によると、2021年の国内パブリッククラウド市場規模は、1兆5879億円。これが5年後の2026年には年間平均成長率が18.8％で、約2.4倍の3兆7586億円になるとしています。
国内のアプリケーションPaaS市場、今年の成長率は13.0％、市場規模は346億5800万円。今後はクラウドネイティブ化やローコード／ノーコードが成長要因。IDC Japan
国内のアプリケーションPaaS市場、今年の成長率は13.0％、市場規模は346億5800万円。今後はクラウドネイティブ化やローコード／ノーコードが成長要因。IDC Japan 調査会社のIDC Japanは、国内アプリケーションPaaS市場についての調査結果を発表しました。 発表によると、昨年2019年の市場規模は306億6600万円、前年比成長率20.9％。 今年2020年の市場規模は346億5800万円、前年比成長は13.0％と、新型コロナウイルス感染症の感染拡大を受けて企業におけるITシステムの開発や導入案件の中止や凍結などが起こることにより、市場の成長が一時的に減速すると推測されています。 ただし、この新型コロナウイルス感染症の影響が収束に向かうことが予想される2021年からは成長が再加速し、2022年に前年比成長率のピークを迎えるとも予測されており、2019年から2024年の年間
生成AIがローコード／ノーコード開発テクノロジーを補完し始めているとIDC Japanが指摘。国内ローコード／ノーコード開発テクノロジー市場予測
生成AIがローコード／ノーコード開発テクノロジーを補完し始めているとIDC Japanが指摘。国内ローコード／ノーコード開発テクノロジー市場予測 調査会社のIDC Japanは、国内のローコード／ノーコード／生成AI開発テクノロジーに関する市場予測を発表しました。 ローコード／ノーコード開発プラットフォームは、業務のデジタイゼーションやデジタライゼーション、そしてDX（デジタルトランスフォーメーション）を促進するものとして高い関心を集めており、国内市場で急速に普及が進んでいます。 と同時に、同社は生成AIテクノロジーが、既存のローコード／ノーコード開発テクノロジーを補完し始めているとし、生成AIはローコード／ノーコード開発における自然言語インターフェースとしてだけでなく、コーディングアシスタントやテスト自動化ツールなどを始めとしたソフトウェア開発ライフサイクルに渡るインテリジェンスとして急
2024年の国内AIシステムの市場規模は推定9000億円、4年後には2倍以上の2兆5000億に。IDC Japan
2024年の国内AIシステムの市場規模は推定9000億円、4年後には2倍以上の2兆5000億に。IDC Japan 調査会社のIDC Japanは、国内AIシステム市場の予測を発表しました。 発表によると、2023年の国内AIシステム市場は、エンドユーザーの支出額ベースで6858億7300万円。 今年2024年の国内AIシステムの市場規模は、前年比31.2％増の9000億6300万円と予測されており、2023年から2028年は年間平均で30％の成長率となり、2028年には2兆5433億6200万円になると予測されています。 同社は国内のAIシステム市場の見通しについて、2023年は生成AIの商用化が本格的に進み、国内企業は生成AIに対する積極的な姿勢を示しているため、生成AIに関わる市場や業界の動きが活発化しているとした上で、2023年は限定的な利用に留まっていたAIモデルを使う企業グルー
国内でローコード／ノーコード開発ツールを採用している企業は8.5％、導入の計画や検討は23.9％で今後導入の加速が期待。最大の導入理由は開発スピードの向上。IDC Japan
国内でローコード／ノーコード開発ツールを採用している企業は8.5％、導入の計画や検討は23.9％で今後導入の加速が期待。最大の導入理由は開発スピードの向上。IDC Japan 調査会社のIDC Japanは、国内のローコード／ノーコードプラットフォームの動向に関する調査結果を発表しました。 同社は「ローコード／ノーコードプラットフォーム」を、ドラッグ＆ドロップによるビジュアルモデリングによって、アプリケーションのデザインから開発、テスト、デプロイメント、実行、管理まで、アプリケーションライフサイクル全体の統合環境を提供するソフトウェア製品またはクラウドサービスと定義しています。 主なベンダーには、アウトシステムズ、アマゾン ウェブ サービス、NTTデータ イントラマート、クラリス、グーグル、サイボウズ、サービスナウ、セールスフォース・ドットコム、マイクロソフトなどが挙げられています。 同社
年に1回のリリースで生まれる“無限超パワー”が生き残りの秘訣。個人開発者じぃーま氏が語るゲーム開発戦略【IDC2024】｜ゲームメーカーズ
2024年11月30日、インディーゲーム開発者向けカンファレンス「Indie Developers Conference 2024」が実施されました。 その中から、本稿では個人ゲーム開発者としての開発の工夫や取り組む姿勢などさまざまなポイントが紹介されたセッション「ひとりで7年ゲームを作ってきた開発者の生存術」の模様をレポートします。 TEXT / ハル飯田 EDIT / 酒井 理恵
関連キーワード クラウドサービス | データセンター | IaaS | プライベートクラウド | パブリッククラウド リソース共有型であるパブリッククラウドのIaaS（Infrastructure as a Service）やPaaS（Platform as a Service）の利用が広がると同時に、パブリッククラウドからオンプレミスのインフラにシステムを移行させる「オンプレミス回帰」（または「脱クラウド」）への関心が高まっている。IDC Japanで企業向けインフラ市場を担当するシニアマーケットアナリスト、宝出幸久氏によれば、オンプレミス回帰の動きはパブリッククラウドへの移行が先行して進んだ米国だけではなく、国内でも同様の傾向が見られる。どのような傾向があるのか。具体的に話を聞いた。 併せて読みたいお薦め記事 なぜ「脱クラウド」は起きるのか 「脱クラウド」「オンプレミス回帰」を招く“ク
同社によると、国内クラウド市場は新型コロナウイルス感染症感染拡大の影響によって成長がやや鈍化した20年から大きく回復。21年にはクラウドを優先的に検討するクラウドファースト戦略が企業に浸透するとともに、従来型ITからクラウドへの移行に関わるプロジェクト期間の短縮と、サービスベンダーの要員数の増加や提案の拡充などを要因にパブリッククラウドが成長を牽引したとしています。 国内市場ではDX（デジタルトランスフォーメーション）／データ駆動型ビジネスに対する関心が非常に高く、企業の投資意欲は高まっているため、DX／データ駆動型ビジネスが今後の成長を牽引するとしています。 関連記事 グローバルのクラウドインフラ市場はAWS、Microsoft、Googleの寡占が強まり6割超に 2022年第1四半期の調査結果 調査会社の米Synergy Research GroupとシンガポールCanalysが、20
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スマホ国内出荷数が大幅減、AndroidはGoogleがシェア1位に――IDC調査
4年後までにソフトウェアテストの70％を生成AIが作り、コードの品質は向上するようになるとの予測、IDC
Pixelの国内シェア急拡大。成長率527%で3位に～IDC調べ
国内ITサービス市場、2022年の売上1位は富士通、2位はNTTデータ、3位は日立製作所。IDC Japan
Chromebook出荷台数が29.8%の大幅減。タブレットとともにコロナ禍後初の減少。IDC調べ
IDC Japan、2025年以降の国内における情報通信技術（ICT）市場に関する10大予測を発表
国内AIインフラ市場予測、2023年の市場規模は前年比46.1％増の1094億8900万円に～IDC Japan調査
iPhone 14シリーズが低調、Androidスマホも大幅減――IDC調査のスマホ出荷数レポート
国内パブリッククラウド市場規模、5年後には昨年比2倍以上の8兆円超に。IDC Japan
国内SD-WAN市場が急拡大、ローカルブレイクアウト適用で--IDC調査
国内データセンター内のAI向け電力、2027年には2024年の1.5倍に～IDC Japan調査
「脱クラウド」「オンプレミス回帰」が国内で拡大する理由は IDC Japanに聞く
国内クラウド市場規模、2026年には11兆円へ 2021年の4兆2000億円から成長 IDC Japan
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