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  • 龍角散“大復活の立役者”の女性役員が「左遷・降格」の仰天事情(伊藤 博敏) @gendai_biz

    龍角散の女性役員を襲った“災難” 「ゴホン!といえば龍角散」は、日本で最も知られた、そして優れたキャッチコピーのひとつだろう。のどの調子が優れない時、龍角散をイメージする人は少なくない。 テレビCMなどにも資金を投じ、「のどに優しい家庭医薬メーカー」という企業イメージが浸透した株式会社龍角散だが、知名度に比して企業規模はそれほど大きくない。売上高204億円(19年3月期)、当期純利益17億円、従業員数は106名である。 その龍角散で、企業イメージを毀損しかねない事態が進行している。 きっかけは、18年6月、「セクハラ被害をデッチ上げた」として解雇された元法務部長の女性が、東京地裁に不当解雇などで会社側を提訴、厚生労働省記者クラブで会見を開いたことだった。 18年12月6日に開かれた忘年会で、藤井隆太社長が女性社員にセクハラ発言を繰り返し、その行為を見とがめた元法務部長の姉で執行役員の福居篤

      龍角散“大復活の立役者”の女性役員が「左遷・降格」の仰天事情(伊藤 博敏) @gendai_biz
    • 「Netflixとアマプラに絶望した」人気アニメ脚本家が明かした「本音」(稲田 豊史) @gendai_biz

      先日、若い世代を中心に広がる「倍速視聴」について、若者の消費行動に詳しい20代のゆめめさんと40代の筆者で語り合った「ドラマも『切り抜き動画』で観る…『倍速視聴派』Z世代の視聴実態」は大きな反響を呼んだ。「1時間ドラマを5分30秒で観る」と語ったゆめめさんの感覚には、共感と驚き、批判、さまざまな声がタイムラインに溢れた。 倍速視聴や10秒スキップが当たり前になっている現状、“飛ばされない”作品とは一体どのようなものなのか? 前編に続き、拙著『映画を早送りで観る人たち ファスト映画・ネタバレ――コンテンツ消費の現在形』(光文社新書)にも登場してくれた脚本家の小林雄次さん(『ふしぎ駄菓子屋 銭天堂』シリーズ構成、「プリキュア」シリーズ各話脚本)に話を聞いた。 “飛ばされない”作品とは 稲田 現にこれだけ倍速視聴習慣が浸透しているわけですから、「早送りなんてけしからん」で片付けることはできないで

        「Netflixとアマプラに絶望した」人気アニメ脚本家が明かした「本音」(稲田 豊史) @gendai_biz
      • 漫画のキャラが「差別主義者のマスコット」になっていた…作者の怒りと後悔(浅原 裕久) @gendai_biz

        アーティストにとって、ここまで最悪な出来事は、なかなかないだろう。ドキュメンタリー『フィールズ・グッド・マン』(3月12日より公開)を観て、まず思った。 自分が描いた漫画のキャラクターがインターネットの匿名ユーザーに盗用され、オリジナルとまったく異なるイメージを上書きされ、拡散されていく。いわゆる「インターネット・ミーム(ネタ画像)」なのだが、本当に最悪なのは、これがレイシストに利用され、そのため人権団体によって「ヘイトシンボル」のレッテルを貼られてしまったことだ。 作者自身がモデルの、呑気なカエルだった 主人公のマット・フューリーは幼いころから絵が大好きで、いつもカエルを描いていた。そして2005年、26歳のときにサンフランシスコのリサイクルショップで働きながら、友人たちとのありふれた日常の断片や少年時代の思い出を拾い集め、漫画『ボーイズ・クラブ』をつくった。ページをめくると擬人化された

          漫画のキャラが「差別主義者のマスコット」になっていた…作者の怒りと後悔(浅原 裕久) @gendai_biz
        • 《独自》ビッグモーターも「社名変更」へ…販売台数が3割以下に激減した同社に異変…「スポンサー決定」ではじまる「本当の新体制」(加藤 久美子,現代ビジネス編集部) @gendai_biz

          中古車販売大手・ビッグモーターをめぐっては、自動車保険の水増し請求をはじめ、数々の不正行為が発覚したことにより、7月25日には兼重宏行社長と兼重宏一副社長の退陣が発表された。 その後も街路樹問題や社員の不当解雇など、驚きのニュースが多くのメディアで報じられ、ビッグモーターの売り上げは大幅に落ち込んでいる。店によって違いはあるが、中古車販売台数は月販1万~1.5万台を販売していた最盛期の3割以下となっている店も少なくない。 これまで2回にわたって主要取引先である銀行団との会合を行っており、8月中旬の会合では90億円の借り換え要請が拒否されたものの、9月の会合では「10月末を目標に金融支援をしてくれる企業(スポンサー)を選定する」ことを明らかにした。

            《独自》ビッグモーターも「社名変更」へ…販売台数が3割以下に激減した同社に異変…「スポンサー決定」ではじまる「本当の新体制」(加藤 久美子,現代ビジネス編集部) @gendai_biz
          • 松本人志の「薬物厳罰化」発言が何から何まで間違っている理由(原田 隆之) @gendai_biz

            相次ぐ芸能人の薬物問題とマスメディア このところ、芸能人の薬物問題が世間を賑わせ続けている。以前にも書いたが、決して芸能界に薬物が蔓延しているというわけではない。単に報道されやすく目立つからに過ぎない。芸能人の離婚はニュースになるが、一般人が離婚してもニュースにならないのと同じことだ。 しかし、世間の注目が集まっているこの機会に、薬物問題に対する理解を深めるのは良いことだ。その意味で、以前、前編・後編に分けて、薬物依存に関する基本的な内容を紹介した。

              松本人志の「薬物厳罰化」発言が何から何まで間違っている理由(原田 隆之) @gendai_biz
            • これが長期停滞の元凶…コロナ禍が暴いた日本IT化「絶望的な遅れ」(野口 悠紀雄) @gendai_biz

              日本のITシステムに大きな問題があることが、新型コロナ禍で明るみにでた。政府の事務処理システムだけではない。在宅勤務の遅れなど、民間企業にも問題がある。 これは、コロナとの戦いで問題をもたらすだけでなく、日本の生産性を引き下げる。世界競争力ランキングで、日本は過去最低の34位になった。 紙ではコロナと戦えない 日本のITシステムに大きな問題があることが、新型コロナ禍で明るみにでた。この連載ですでに書いてきたが、改めてまとめてみると、つぎのとおりだ。 まず、政府の事務処理システムでIT化されていない部分が多く、コロナ対策として必要とされるさまざまな課題への対応で問題が生じた。 定額給付金申請では、マイナンバーを使ったオンライン申請が可能とされた。しかし、市区町村の住民基本台帳と連携していなかったため、自治体の職員は台帳と照合する膨大な手作業を強いられ、現場は大混乱に陥った。 その結果、100

                これが長期停滞の元凶…コロナ禍が暴いた日本IT化「絶望的な遅れ」(野口 悠紀雄) @gendai_biz
              • ドイツで政策を見て痛感…日本政府が「法治主義」を軽視しすぎという大問題(横田 明美) @gendai_biz

                西村康稔大臣が、酒類販売店や金融機関に対して、アルコールの提供を自粛しない飲食店との取り引きを差し控えるよう求めたことが大きな話題になった(ともに7月13日に撤回)。 現在、ドイツで研究をしている行政法学者の横田明美さんがこの件を念頭に、「日本は法治主義での正規ルート(権利を制限するなら立法に基づく)を回避している範囲が広すぎる」とツイートした。 日本政府のコロナウイルス対策はどのような意味で「法治主義」を回避・軽視しているのだろうか。また、「法律とコロナ対策」という観点から、横田さんが研究しているドイツと日本はどのように違っているのだろうか。話を聞いた。 裁判所で争えない ——西村大臣の「要請」についてどうご覧になったか、詳しくおしえていただけますか。 横田 この西村大臣の要請については、飲食店側が訴訟を起こすことができない点が大きな問題だと思っています。 どういうことか、すでに訴訟にな

                  ドイツで政策を見て痛感…日本政府が「法治主義」を軽視しすぎという大問題(横田 明美) @gendai_biz
                • 失踪した中国人研究者の「消されたコロナ論文」衝撃の全訳を公開する(時任 兼作) @gendai_biz

                  論文は消え、研究者は消息を絶った 新型コロナウイルスの「出所」について、議論が渦巻いている。「中国の生物兵器だ」などとする説がネット上ではまことしやかに流れる一方、中国政府は「米軍が中国へ持ち込んだのだ」と主張。さらに、そうした「新型コロナウイルスは人為的に生まれた」という論調を「陰謀説だ」として否定する向きもあり、世界中で感染が本格的に拡大する中、錯綜している状況だ。 こうした最中、日本ではほとんど伝えられていないが、中国の研究者が書いた「消された論文」が海外メディアなどで話題となっている。そこには、中国に存在する「2つの研究所」が発生源として明記されていた――。 この衝撃的な論文を発表したのは、広東省広州市にある華南理工大学・生物科学与工程学院(School of biology and Biological Engineering)の肖波濤(Botao Xiao、シャオ・ボタオ)教授

                    失踪した中国人研究者の「消されたコロナ論文」衝撃の全訳を公開する(時任 兼作) @gendai_biz
                  • 富野由悠季が語り尽くす「G-レコとガンダムシリーズの本質的な違い」(富野由悠季,部谷 直亮) @gendai_biz

                    『機動戦士ガンダム』の放送が始まった1979年から数えて、2019年は40周年の節目の年だった。ガンダムシリーズの生みの親として知られる富野由悠季氏(78歳)はいま、昨年11月末から全5部構成で上映が始まった、最新作『Gのレコンギスタ』(以下『G-レコ』と表記)劇場版制作の真っただ中だ。 昨年末、富野監督が多忙をぬってインタビューに応じてくれた。筆者は子どもの時から富野監督の作品の大ファンで、「技術と戦争」に関する研究をするようになってから、監督が描き続けている「戦争と人間」「技術をどうとらえるのか」というテーマについて、いつかお話を伺いたいと思っていた。 インタビューは2時間にわたった。『G-レコ』で描こうとしたものの本質から、技術論、環境問題、GAFAへの違和感、日本という国が目指すべき道まで、富野監督のイマジネーションは広大無辺の宇宙のごとく展開し、聞くものを圧倒するが、いずれも一貫

                      富野由悠季が語り尽くす「G-レコとガンダムシリーズの本質的な違い」(富野由悠季,部谷 直亮) @gendai_biz
                    • 劇場版『鬼滅の刃』の“異常ヒット”に、どうしても「不気味さ」を感じてしまうワケ(堀井 憲一郎) @gendai_biz

                      映画はあくまで「アニメの続き」 『劇場版 鬼滅の刃 無限列車編』のヒットがすごいとおもうのは、これが完結した作品ではないという点である。 テレビアニメの続編である。しかも完結編ではない。 アニメシリーズが放送されたのは2019年の4月からで、東京では「TOKYO MXテレビ」で放送された。 アニメ『鬼滅の刃』の放送は土曜の23時30分からだった。 土曜23時30分というのはそこそこ人気の枠ではあるが、あくまでMXだし、遅い時間である。全国民に見てもらおうと企画されたものではない。 2019年4月から9月まで26話放送された。 映画は、その続きである。 アニメ26話の最後で“無限列車”が走り出して、炭治郎たち三人は飛び乗る。列車が突き進んでいくシーンで26話が終わる(煉獄さんと鬼の魘夢(えんむ)が少しだけ映る)。 そして映画も、無限列車が走り出して炭治郎たちが飛び乗るシーンから始められる。ふ

                        劇場版『鬼滅の刃』の“異常ヒット”に、どうしても「不気味さ」を感じてしまうワケ(堀井 憲一郎) @gendai_biz
                      • なぜ「女性の落語家」は少ないのに「女性の講談師」が多いの…? その「意外な理由」(堀井 憲一郎) @gendai_biz

                        女性落語家の受賞 2021年、NHK新人落語大賞を取ったのは桂二葉であった。 初の女性落語家の受賞である。 どれほど話題になっていたのかちょっとわからないが、わりと画期的な出来事である。 海外にも報道されていた。 ニューヨークタイムズから桂二葉さんについて話を聞きたいとの、取材依頼があった。 ニューヨークタイムズだから、おそらくニューヨークとかそのあたりで読まれるのだろう。取材してきたのはアメリカ人記者である。 リモートでのインタビューであり、英語で聞かれ、通訳が入った。 依頼の時点で「初めての女性の受賞」というところにニューヨークが反応したのだろうと推察していた。記者の人も通訳さんも女性であった。 なぜ落語家には女性が少ないのか、という話は、日本人にするのさえ、少しむずかしい。「そもそも落語というものは」と18世紀の日本社会から話を始めないと十全に解説できないからだ。 でもまあ、向こうも

                          なぜ「女性の落語家」は少ないのに「女性の講談師」が多いの…? その「意外な理由」(堀井 憲一郎) @gendai_biz
                        • 文科省が「コロナ禍でも対面授業」にこだわるせいで、大学で「大混乱」が起きていた(田中 圭太郎) @gendai_biz

                          新型コロナウイルスの感染拡大が本格化した昨年4月以降、多くの大学ではオンライン授業中心の状態が続いた。1回目の緊急事態宣言解除後は、小・中学生、高校生が通常通りに登校していた一方で、大学では入学後一度もキャンパスに通えない学生も多く、授業の再開を求める声が学生や保護者から上がっていた。 この状況に対して、萩生田光一文部科学大臣は昨年秋以降、全国の大学に「感染対策を講じた上で、可能なものは対面による授業の実施を検討していただきたい」と、対面授業の再開を強く要請。各大学の状況を調査して、対面授業が5割未満の大学については具体的な対応状況を公表した。 確かに感染者数が少ない時期には、対面授業は実施できたかもしれない。しかし、萩生田大臣の要請が影響したのか、「第4波」の感染が拡大した4月から「原則」対面授業の実施にこだわったことで、複数の大学で混乱が見られている。その一つ、近畿大学の状況を取材した

                            文科省が「コロナ禍でも対面授業」にこだわるせいで、大学で「大混乱」が起きていた(田中 圭太郎) @gendai_biz
                          • 楽天に怒り大噴出…“傲慢な時代錯誤”経営でアマゾンに勝てるのか(伊藤 博敏) @gendai_biz

                            GAFAの防波堤となるか 楽天の三木谷浩史会長兼社長は、マーケットを信頼、規制には激しく抵抗、飽くなき成長を求める起業家である。 そのスタイルが、官僚機構やそれに寄り添う日本経済団体連合会(経団連)との軋轢を生み、ついには自ら「新産業」の団体である新経済連盟(新経連)を起ち上げた。 GAFA(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン・ドット・コム)といった米国の巨大IT企業が、データ資本主義の支配者として世界を席巻している今、日本最大のeコマース・楽天を率いる三木谷氏にかける期待は大きい。 三木谷氏ならGAFAの防波堤となり、日本発の今までにないビジネスモデルを確立するのではないか――。 だが、楽天市場の出店者が、「今年3月18日から税込み3980円以上の買い物については一律送料無料に」という方針に反発、「楽天ユニオン」を起ち上げ、公正取引委員会に調査を求めた件に関し、三木谷氏が、1月

                              楽天に怒り大噴出…“傲慢な時代錯誤”経営でアマゾンに勝てるのか(伊藤 博敏) @gendai_biz
                            • 今、J-POPとは何か?「リズム」から見えてくる2010年代の変化(柴 那典) @gendai_biz

                              今、J-POPとは何か?「リズム」から見えてくる2010年代の変化 キーワードは「なまり」、その影響とは J-POPとは、果たして何か? それはどう変化してきたのか。 そういう問いに対して、音楽産業の構造や、メディアの変遷、聴き方の変化から論じる本は少なくない。また、ヒット曲の歌詞に描かれる情景や心象風景を分析するアプローチも一般的だ。 対して、気鋭の批評家であるimdkm(イミヂクモ)さんが初の著書として上梓した『リズムから考えるJ-POP史』は、そのタイトルの通り「リズム」を軸にJ-POPの変遷を辿る意欲的な一冊だ。小室哲哉、宇多田ヒカル、中田ヤスタカ、三浦大知など数々のアーティストの楽曲がどう新しかったのか、どう時代を変えたのかを、画期的な手法で論考し解き明かしている。 そこで本記事では、J-POPにおける「リズムの革新」について、音楽家、音楽プロデューサーであり『ナイトフライ 録音

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                              • 愛のために「結婚制度」はもう廃止したほうがいい、法哲学者の私がそう考える理由(松田 和樹) @gendai_biz

                                あなたの “家族” は誰ですか? 「あなたの家族は誰ですか?」 この質問に、あなたはどう答えるだろう。 結婚している人なら、妻や夫を家族として挙げるだろう。子どもがいる人なら、娘や息子も挙げるだろう。母親や父親を挙げる人もいる。兄弟姉妹を挙げる人もいる。孫や祖父母を挙げる人もいるはずだ。「あなたの家族は誰ですか」と問われれば、多くの人は、こんな風に答えるのではないか。つまり、法律上の家族をリストアップしていくのだ。 これに対して、法的には家族ではないとされる人を、自分の家族として挙げる場合もある。大切な恋人。長年、互いを支え合ってきた大親友。ルームシェアをしている友人。こうした人たちを、自分の家族として表現する人はいるに違いない。イヌやネコのような動物を世話し、交流している人は、動物を自分の家族として考えているだろう。しかし、現在日本にある法律は、それらの存在を、あなたの家族としては認めな

                                  愛のために「結婚制度」はもう廃止したほうがいい、法哲学者の私がそう考える理由(松田 和樹) @gendai_biz
                                • 10代がハマるTikTokに、「アンチ」「批判」が存在しない理由(桂木 きえ) @gendai_biz

                                  前編:「TikTokに熱狂する日本の「Z世代」が、とにかく“映え”を嫌うワケ」はこちら 今、10~20代前半のいわゆる「Z世代」を中心に爆発的な人気を誇る動画投稿SNS、TikTok。TikTokへの投稿と、そこで行われているコミュニケーションからは、Z世代の彼ら・彼女らの思考や特徴の一端をうかがい知ることができる。 前編では、「ものまね」動画=有名人ではなく、周囲にいそうな「○○な人」の所作や言動を細かく切り取って再現するコントのような投稿、「あるある」=友人たちをキャラクター化し、「○○系女子」など名称を付けて服装・演技・文章で表現する投稿を取り上げた。これらの動画からは、TikTokユーザーの「多様性」を面白がり、「人間観察」が共感を呼ぶ傾向を垣間見ることができた。 後編である本稿では、アンチや批判を心から嫌う彼ら・彼女らの倫理観、知らない人とも友人であるかのように接するカジュアルな

                                    10代がハマるTikTokに、「アンチ」「批判」が存在しない理由(桂木 きえ) @gendai_biz
                                  • 再上場した「雪国まいたけ」創業者が、カナダで大復活を遂げていた!(伊藤 博敏) @gendai_biz

                                    「雪国まいたけ」が再上場 マイタケ、エリンギ、ブナシメジ等の生産販売、及びキノコの加工食品の生産販売で知られる「雪国まいたけ」が、9月17日、東証一部に再上場される。 2015年6月の上場廃止から約5年ぶりの上場で、筆頭株主の米投資ファンド「ベインキャピタル」が保有株を売り出し、既に49%の株式を持つ精米卸の老舗「神明」が、一部を引き受け、連結子会社とする。 雪国まいたけの創業者は大平喜信氏。新潟県六日町(現・南魚沼市)の貧しい農家に生まれ、中卒後、職を転々とした後、太もやしの栽培に取り組み、人工栽培が難しいといわれるマイタケに挑んで成功、83年、35歳で雪国まいたけを創業した。 南魚沼といえばコシヒカリで知られるが、雪国まいたけが生産するキノコは、ブランド米に次ぐヒット商品となり、南魚沼市の経済と雇用に貢献した。売上高約510億円、従業員数約1100人で、新潟県有数の企業規模を誇る。 た

                                      再上場した「雪国まいたけ」創業者が、カナダで大復活を遂げていた!(伊藤 博敏) @gendai_biz
                                    • 皇室記者が現場で感じた、新天皇夫妻と上皇夫妻の「大きな違い」(大木 賢一) @gendai_biz

                                      天皇夫妻は日ごとにその安定性を増しているように思えます。皇后となってからの雅子さんが公務をほとんど完璧にこなしていることに驚きの声がありますが、私には予想どおりのことでした。 「本当は雅子さんはもう、なんだってできますよ」。5年ほど前、夫妻に近い筋からそう聞いていました。前天皇夫妻に過剰な遠慮をする必要がなくなれば、雅子さんは必ず復活する。それは現役の担当記者をしていた十数年前から信じていたことでした。 「生前退位」が明らかにしたこと 私は2008年までの約2年間、宮内庁の常駐記者でした。70代半ばだった前天皇の公務軽減策が提案されていましたが、前天皇は簡単には首を縦に振りませんでした。 生真面目な性格を考えれば、思うとおりの活動ができなくなった時に「位を譲る」ことは、容易に予測できたようにも思えますが、当時は考えもしませんでした。昭和天皇の闘病の記憶があり、天皇とは最後まで天皇であるのが

                                        皇室記者が現場で感じた、新天皇夫妻と上皇夫妻の「大きな違い」(大木 賢一) @gendai_biz
                                      • 「ポリコレ」を重視する風潮は「感情的な被害者意識」が生んだものなのか?(ベンジャミン・クリッツァー) @gendai_biz

                                        「ポリコレ」を重視する風潮は「感情的な被害者意識」が生んだものなのか? 『アメリカン・マインドの甘やかし』(2) なぜアメリカの大学ではポリティカル・コレクトネスを重視する風潮が強まったのか。その要因を「世代」にスポットを当てながら社会学的・心理学的に分析した書籍『アメリカン・マインドの甘やかし』(未邦訳)の議論を紹介する本連載。第一回はこちらから。 「被害者意識」の拡大 前回の記事に引き続き、憲法学者のグレッグ・ルキアノフと社会心理学者のジョナサン・ハイトの共著『アメリカン・マインドの甘やかし:善い意図と悪い理念は、いかにしてひとつの世代を台無しにしているか(The Coddling of the American Mind: How Good Intentions and Bad Ideas Are Setting Up a Generation for Failure)』(未邦訳)を

                                          「ポリコレ」を重視する風潮は「感情的な被害者意識」が生んだものなのか?(ベンジャミン・クリッツァー) @gendai_biz
                                        • 「草津バッシング事件」の教訓…「推定有罪」に疑問を抱かない人びとの恐ろしさ(御田寺 圭) @gendai_biz

                                          「告発すなわち真実」という風潮 2020年12月、群馬県の草津町議だった新井祥子氏が、同町の町長から性被害を受けたと告発したことに端を発する「草津MeToo事件」。あれからおよそ2年を経て、その事件が大きな転換点を迎えた。前橋地検が2022年10月31日に、当時町長を「性加害者」として告発していた新井元町議を名誉棄損と虚偽告訴の罪で起訴したのである。 〈群馬県草津町の黒岩信忠町長(75)から町長室でわいせつな行為をされた、と訴えていた元町議の新井祥子氏(53)について、前橋地検は31日、新井氏を名誉毀損と虚偽告訴の罪で在宅起訴し、発表した。新井氏は2021年12月に強制わいせつ容疑で黒岩町長を告訴し、直後に黒岩町長が「虚偽告訴だ」と新井氏を告訴。地検は同月、黒岩町長を嫌疑不十分で不起訴にしていた〉(朝日新聞デジタル「「町長から性被害」訴えた元草津町議を在宅起訴 名誉毀損罪などで」2022年

                                            「草津バッシング事件」の教訓…「推定有罪」に疑問を抱かない人びとの恐ろしさ(御田寺 圭) @gendai_biz
                                          • 意外と知らない…『転生したらスライムだった件』が常識を超えて「爆発的ヒット」したワケ(飯田 一史) @gendai_biz

                                            2010年代に商業的成功を収めた『転スラ』 伏瀬『転生したらスライムだった件』は、著者が丸山くがね『オーバーロード』の影響を受けて「小説家になろう」で2013年2月から連載し、2014年5月からマイクロマガジン社より書籍版が刊行され、2015年3月から始まったマンガ版は18年10月からのTVアニメ化以降、講談社の決算を左右するレベルの爆発的な売上となった。 20年9月には出版物の累計発行部数は2000万を超え、2010年代にスタートしたウェブ小説/ライトノベルの中でもっとも商業的に成功した作品のひとつとなった。 ラノベ業界の地殻変動の象徴 伏瀬は「なろう」に投稿する以前は、電撃小説大賞に送ろうと思っていたという。 電撃小説大賞は上遠野浩平『ブギーポップは笑わない』などを輩出し(正確には上遠野は前身の電撃ゲーム小説大賞出身)、電撃文庫を文庫で刊行されるライトノベルレーベルの覇者に押し上げるこ

                                              意外と知らない…『転生したらスライムだった件』が常識を超えて「爆発的ヒット」したワケ(飯田 一史) @gendai_biz
                                            • ニューヨーク・タイムズの訴訟でChatGPTが立往生の可能性(野口 悠紀雄) @gendai_biz

                                              ChatGPTの事前学習データの使用料をめぐって、ニューヨーク・タイムズがOpenAIを訴えました。これは、情報の価値がどのようにして生じるかという問題の基本に関わるものであり、生成AIの将来に大きな影響を与えます。しかし、簡単に答えが出るものではありません。 裁判の結果次第ではChatGPTが成り立たない 米紙ニューヨーク・タイムズは、ChatGPTの開発者であるOpenAIに対して、事前学習のデータの利用に関して支払いを求める訴訟を起こしました。 この問題は、「情報や知識に関する社会的制度をどう構築するか?」という問題の本質に関わっており、大変重要です。 最初にこれまでの経緯を見ると、ニューヨーク・タイムズはその記事を無断でAIの訓練に用いることを禁止しています。したがって、OpenAIが事前学習でニューヨーク・タイムスの記事を使っていないと証明できない限り、罰金を言い渡されることにな

                                                ニューヨーク・タイムズの訴訟でChatGPTが立往生の可能性(野口 悠紀雄) @gendai_biz
                                              • 日本人はどこで「ダイヤモンド・プリンセス号」の対応を間違えたのか(松岡 久蔵) @gendai_biz

                                                楽しい船旅のはずが、危険なウイルスがまん延する船内に閉じ込められると誰が想像していただろう。 新型コロナウイルスの検査のため、クルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス号」が横浜港で足止めを食らってまもなく2週間が経つ。日本本土への感染拡大を防ぐため、政府は乗客・乗務員合わせて約3500人への検査を進めているが、待機期限の19日までに全員の検査を完了させるには、まだほど遠い状況だ。米国政府は自国民の乗客をチャーター機で帰国させる方針を固め、安倍政権の対応に国際世論の批判が強まっている。 強まる「人権侵害」の声 「公衆衛生の危機対応として、教科書に載るような悪い例」 米有力紙ニューヨーク・タイムズ(電子版)は11日の記事で、日本政府の今回の対応についてこう強く批判した。 日本政府は、検査により感染が確認された人は医療機関に順次搬送する方針で、非感染者、結果待ちの人には客室などでの待機を求めている。

                                                  日本人はどこで「ダイヤモンド・プリンセス号」の対応を間違えたのか(松岡 久蔵) @gendai_biz
                                                • 制作現場のNHK職員たちが「ジャニタレのブッキングが無くなるのは正直嬉しい」と漏らす「驚きの理由」(暗部ちゃん) @gendai_biz

                                                  前編『元職員が明かす「NHKがジャニーズを使い続けた本当の理由」と制作現場の本音「カメラの前では愛想もいいし食リポも上手いけど…」』 “ジャニタレ”とのロケで必要な準備の数々 では、“ジャニタレ”とのロケでは、具体的にどんな備えが必要なのか? 私の経験した範囲ですが、印象深いことをご紹介します。 まずは「スケジュール」です。有名どころの方々は大抵多忙なのですが、ジャニーズの場合、普通なら2時間貰いたいところでもメイク込みで1時間貰えたら御の字。僅かな時間でケリをつける必要があります。 もし仮に時間にある程度余裕があったとしても、敢えて満額回答はしない。「タレントを決して安売りしない」のがジャニーズの方針のように私は感じていました。本当のところはわかりませんが……。 いざロケとなると、タレントが入る数時間前から準備のために現場は緊張感がみなぎります。 「控え室作り」から勝負は始まっています。

                                                    制作現場のNHK職員たちが「ジャニタレのブッキングが無くなるのは正直嬉しい」と漏らす「驚きの理由」(暗部ちゃん) @gendai_biz
                                                  • 「PTAを退会する」と告げた37歳母親に、PTA役員が返した「衝撃のひと言」(長島 ともこ) @gendai_biz

                                                    「来年度のPTA役員を決める『互選会』に参加する保護者を各クラスから2名以上選出します」という内容で、クラスで2名以上立候補者が出ない場合はくじびき。そのくじびきでは、 ・ 保護者自身が病気の場合 ・ 介護など家庭の事情で活動が難しい場合 ・ 幼稚園や中学校でPTA役員をしている場合 など、明らかに引き受けるのは難しいだろうと思われる場合であっても保護者の除外がなく、上記のような保護者がくじで選出された場合は、互選会で“できない理由”を参加者の前で述べなければならないというのです。

                                                      「PTAを退会する」と告げた37歳母親に、PTA役員が返した「衝撃のひと言」(長島 ともこ) @gendai_biz
                                                    • 「学歴詐称疑惑」再燃の小池百合子…その「虚飾の物語」を検証する(近藤 大介,石井 妙子) @gendai_biz

                                                      「近藤大介 北京のランダムウォーカー」と題したこの連載は、普段は毎週火曜に中国を中心とした東アジア情勢に関するレポートを載せ、最後に推薦新刊図書の書評を加えている。だが、今回は特別編として、元政治記者の近藤大介氏と、現在ベストセラーになっている『女帝 小池百合子』(文藝春秋刊)の著者で、ノンフィクション作家の石井妙子氏との120分にわたる緊急対談をお届けするーー。 まさに「虚飾の政治家」 近藤: 新著『女帝 小池百合子』(以下、本書)のご出版、おめでとうございます。まだ発売から一週間なのに、早くも大変な話題を呼んでいますね。7万部を超える勢いで、アマゾンの本の総合ランキングでも、10位前後で推移しています。 前作『原節子の真実』(新潮社刊、2016年)を読んで、これは平成日本における映画人評伝の最高傑作だと思いましたが、今回の新著は、平成・令和日本の政治家評伝の最高傑作ですね。いやあ、腰を

                                                        「学歴詐称疑惑」再燃の小池百合子…その「虚飾の物語」を検証する(近藤 大介,石井 妙子) @gendai_biz
                                                      • 安倍首相を叩く「アベノセイダーズ」が、民主主義を捨て全体主義に走る理由(大原 浩) @gendai_biz

                                                        「アベノセイダーズ」が求めているのは悪魔の証明 モリ・カケ問題から始まって、サクラの会、さらには最近の「検察庁法改正案」に至るまで、何でもかんでも安倍首相のせいにして「疑惑追及」を繰り返すアベノセイダ―ズの皆様方の執着心には驚かされる。 もちろん、健全な政策論議・政権の責任追及はどんどん行うべきものである。しかし、アベノセイダ―ズが行っている「疑惑追及」なるものの正体は、一般的に「悪魔の証明の要求」と呼ばれる無意味なものに過ぎない。 例えば、ある日突然検察(警察)が、あなたの家に踏み込む。もちろん、あなたに身に覚えはない。しかし、検察(警察)は、「疑惑」(警察・検察に証拠はない)があるから、「あなた自身で証拠を見つけてその疑惑を晴らさなければならない」と主張する。 例えば、殺人犯である証拠は、使用された包丁にあなたの指紋がついている、あるいは被害者の体についていた毛髪からあなたのDNAが発

                                                          安倍首相を叩く「アベノセイダーズ」が、民主主義を捨て全体主義に走る理由(大原 浩) @gendai_biz
                                                        • 国民は知らない…河野太郎、永田町での「本当の評判」と「菅首相との関係」(山田 厚俊) @gendai_biz

                                                          期待の目玉人事 「俺はつくる。ぶち壊すのは河野にやってもらう」 菅義偉新首相は、周辺にこう語ったという。もちろんここで言う「河野」とは、ポスト安倍の一角と見られながら、所属する派閥、麻生派が菅氏支持を決めた途端、出馬を断念した河野太郎氏のことだ。 周知の通り、今回、河野氏は内閣府の行政・規制改革担当相に就任。防衛相から横滑り人事とはいえ、省庁を持たない行革担当大臣は“格落ち人事”と見られたが、さにあらず。冒頭の弁でも分かる通り、“期待の目玉人事”となっているのだ。 それは、首相臨時代理の5閣僚の順位指定でも明らかだ。臨時代理は、首相が海外訪問時や病気などの理由で職務遂行が困難になった場合に就くもので、あらかじめその順位を決めておくもの。筆頭は麻生太郎副総理兼財務相、2位は加藤勝信官房長官、3位は茂木敏充外相で、4位が河野氏になったのだ。 同じ神奈川県選出の議員として、菅首相の信任が厚いとい

                                                            国民は知らない…河野太郎、永田町での「本当の評判」と「菅首相との関係」(山田 厚俊) @gendai_biz
                                                          • 女性専用車両は「男性に対する不当な差別」「男性蔑視」なのか? そうではないと言える理由(堀田 義太郎) @gendai_biz

                                                            「形式的な差別」と「不当な差別」 「女性専用車両は男性差別ではないか」といった疑問を見聞きすることがあります。性差別を扱った授業でもこの種の疑問が出されることはありますし、SNSでも見かけることがあります。 確かに、同じ運賃を払っているのに車両の一つに乗車できないことは、不平等な不利益扱い、例えば機会の制約だと言えます。またそれが、性別という本人が変更困難な特徴に基づいていることも典型的な差別に似ています。 しかし、それは本当に「不当な差別」だと言えるのでしょうか。本稿では女性専用車両について検討し、それが不当な差別かどうかを考えます。先に結論から言えば、女性専用車両は男性に対する不当な差別だとは言えません。以下ではその理由を丁寧に考えていきます。 まず一般に、変更困難な特徴に基づく不平等な不利益扱いは、形式的には差別だと言えますが、つねに不当だとは言えません。 例えば、サッカーのプレミア

                                                              女性専用車両は「男性に対する不当な差別」「男性蔑視」なのか? そうではないと言える理由(堀田 義太郎) @gendai_biz
                                                            • 「それ、気にしすぎだよ」男性が女性の訴えに口をはさむ前に考えたいこと(小手川 正二郎) @gendai_biz

                                                              女子学生たちが語ったこと 新型コロナウィルスの感染拡大をうけて、大学は軒並みオンライン授業となった。私が担当する授業の一部は、毎週教科書や授業資料を読んで課題に答えてもらうオンデマンド型にした。 当初は学生から、ウェブ上ででも教員や他の受講生とリアルタイムでやり取りをしたいという要望も寄せられた。たしかに生のやり取りのよさもあるだろうが、一方で、オンデマンド方式にしたことによる想定外のポジティブな変化も見え始めた。 そうした授業では受講生の回答やコメントから選りすぐったものを授業後に配布し読んでもらっているが、学生たちが他の受講生の前では言いづらかった思いや打ち明けられなかった経験を吐露でき、それを皆で共有できるようになったのだ(もちろん、回答者の氏名や属性は記載せず、他人と共有されたくない回答は掲載しないようにして、回答者のプライバシーを守るようにしている)。 とくにジェンダーにまつわる

                                                                「それ、気にしすぎだよ」男性が女性の訴えに口をはさむ前に考えたいこと(小手川 正二郎) @gendai_biz
                                                              • 「アベノミクスの恩恵など全くなかった…」氷河期世代の厳しすぎる現実(小林 美希) @gendai_biz

                                                                就職氷河期世代の苦悩 「アベノミクスの恩恵など全くなかった。再チャレンジ? どんなにあがいても、蜘蛛の糸すら降りてはこない」と、就職氷河期世代の男性(45歳)が嘆く。 他の40代の男性も、「アベノミクスなんて、下々の俺ら庶民には関係ないことだ」と、冷めていた。株価上昇は官製相場にすぎないと、肌で感じていた非正規雇用労働者は決して少なくなかった。 前回の記事では、経済界を向いた保育政策が保育を壊したことを指摘したが、安倍晋三政権は雇用も壊したのだった。 安倍政権が取り組んだ主な雇用政策は、「女性活躍」「一億総活躍」「働き方改革」「就職氷河期世代支援」だった。しかし、この7年8ヵ月の間の雇用は労働現場を軽視し、企業にとって都合の良い施策ばかり。規制緩和で質が劣化した。 真っ先に取り組んだのが「女性活躍」だった。2014年10月、安倍前首相は「すべての女性が輝く社会づくり推進室」を設置した。 安

                                                                  「アベノミクスの恩恵など全くなかった…」氷河期世代の厳しすぎる現実(小林 美希) @gendai_biz
                                                                • 大嫌いなアイツの「心無い言葉」が頭から消えない…注意障害の想定外すぎる症状(鈴木 大介) @gendai_biz

                                                                  発達障害の特性を持つ当事者が「世界をどのように感じているのか」を、定型発達者が体験する機会はない。視覚障害や聴覚障害、身体の不自由などであれば「疑似障害体験プログラム」があって当事者感覚に近いものを学べる機会もあるが……。 本短期連載は、発達障害に障害特性が非常に近い「高次脳機能障害」の当事者である僕が体験した(疑似ではなくガチではあるが)彼らの生きる世界について、その「異世界体験」を記すもの。 元稿は先日刊行した『発達系女子とモラハラ男・傷つけあうふたりの処方箋』の第2章として執筆したものだが、書籍では読者に伝わりやすいようにコミックでの表現を試みた(https://souffle.life/author/hattatsu-kei-joshi-to-morahara-otoko/)。 少々難解な内容にはなるが、今回はその元稿を公開する機会をいただけたので、発達障害当事者に接する機会のある

                                                                    大嫌いなアイツの「心無い言葉」が頭から消えない…注意障害の想定外すぎる症状(鈴木 大介) @gendai_biz
                                                                  • 【奇跡の救出劇】JAL機炎上事故…乗客を救ったCAの半分が新人だった!(週刊現代) @gendai_biz

                                                                    称賛を浴びるCAたち 1月2日に起き、Uターンラッシュを直撃した日本航空(以下、JAL)と海上保安庁の航空機衝突事故は原因究明に向け、警視庁と運輸安全委員会による調査の真っ只中だ。 今回の事故で脚光を浴びたのが、CA(客室乗務員)による迅速な避難誘導だった。乗客乗員379人が衝突からわずか18分で脱出し、一人も犠牲者を出さなかった奇跡の救出劇には、国内外から賛辞とねぎらいの声が贈られた。 そんななか、JAL社内ではあるニュースが駆け巡っている。 「じつは事故に遭った航空機に搭乗していたCAの約半数が'23年春に入社したばかりの新人だったのです。このニュースに社員は驚くとともに称賛を贈っています。 実際にここまで深刻な事故を経験したCAは社内にほとんどいません。本当は自分たちも怖かったはずなのに、冷静な対応を見せた彼女たちは真のヒロインです」(JAL・現役CA)

                                                                      【奇跡の救出劇】JAL機炎上事故…乗客を救ったCAの半分が新人だった!(週刊現代) @gendai_biz
                                                                    • 若者がいよいよ「大企業」「公務員」を見限りはじめている…その「本当の理由」(前川 孝雄) @gendai_biz

                                                                      新社会人が入社直後に転職サービス「doda」に登録した件数は、10年前と比較して約26倍に増加している――パーソルキャリアは、衝撃的なデータを発表した。近年、若者の公務員や大企業離れが急速に進んでいることを象徴するデータといえる。 その理由について、プライベートを大切にするワークライフバランス志向の高まりとする向きが強いが、青山学院大学で長年教鞭も執り、「eラーニング 新入社員のはたらく心得」も提供する、人材育成支援企業(株)FeelWorks代表取締役の前川孝雄氏は、問題の本質はそこではないという。若者の転職意向の高まりの背景にあるキャリアと雇用の変化を考察し、企業・組織に警鐘を鳴らす。 急速に進む、若者の大企業・公務員離れ パーソルキャリアの調査によると、2011年から現在までに「doda」に会員登録した人のうち、4月に登録した新社会人の数を集計したところ、10年間で約26倍に増加した

                                                                        若者がいよいよ「大企業」「公務員」を見限りはじめている…その「本当の理由」(前川 孝雄) @gendai_biz
                                                                      • 歴史改変かリアリティか『この世界の片隅に』のセリフが変わった意味(佐々木 俊尚) @gendai_biz

                                                                        2020年8月15日は、75回目の終戦記念日だ。そして8月6日には広島に、9日には長崎に原子爆弾が投下された。戦争を知る人がどんどん少なくなるからこそ、私たちはその現実を語り継ぐ必要がある。しかし「戦争」を題材とした映画やドラマが、必ずしも「史実」とは限らない。作られた時代の背景も踏まえて考証することで、私たちは「戦争」をより深く感じ取ることができるはずだ。 ジャーナリストの佐々木俊尚さんが戦後に作られた映画を分析していく「映画から見る戦後史」、今回は2016年に公開され、大絶賛を浴びた『この世界の片隅に』にたどり着くまでの作品を紐解いていく。 戦死した兵士たちは、 戦後の日本を豊かだと思うのか 1935年(昭和10)生まれの倉本聰が脚本を書いた『歸國』という戯曲がある。2009年に初演され、2010年にはテレビドラマになった。アジア太平洋戦争で戦死した日本軍兵士たちの英霊が、60余年ぶり

                                                                          歴史改変かリアリティか『この世界の片隅に』のセリフが変わった意味(佐々木 俊尚) @gendai_biz
                                                                        • 日本人が知らない「卵」のアブない現実…世界と「決定的な差」があった(森 映子) @gendai_biz

                                                                          日本は一人当たり年間338個の卵を食べる世界第2位の消費国。しかし鶏舎の95%は狭いスペースでのケージ型で、動物が心身共に良好な状態でいる「アニマルウェルフェア(AW)」が担保されているとは言えない状態だ(*1)。 農林水産省は「AWは重要」としつつ、AWの国際基準作りでレベルの引き下げを求めるなど一貫性のない動きを見せる。 世界では欧州で従来型のケージ飼育が禁止され、大手食品会社などがケージフリー(平飼いや放牧)の卵に切り替えるなどAWへとかじを切っており、日本との差は広がっている。

                                                                            日本人が知らない「卵」のアブない現実…世界と「決定的な差」があった(森 映子) @gendai_biz
                                                                          • 増産のかけ声はどこへ… 国内マスクメーカーに変化(テレ東BIZ) - Yahoo!ニュース

                                                                            昨年、新型コロナの感染拡大の影響で店頭からマスクが消え、深刻なマスク不足が問題になりました。国内で流通するマスクの8割を占めていた中国など海外からの輸入が大幅に落ち込んだことが要因です。政府の補助制度もあって国内メーカーが相次いで生産に乗り出しましたが、ここにきて変化が起きています。 【動画】ズルしてワクチン!でも感染 1年前は店頭から消えていたマスクですが、都内のドラッグストアを訪れるとたくさんの種類が並んでいます。この店舗では現在、20種類以上のマスクを取り扱っていますが中国製が人気です。 この裏で国内メーカーに異変が起きています。 埼玉県川口市にあるマスクメーカー「シンズ」の工場。中に入ってみると、マスクを生産する機械がありますが、稼働していません。 「以前はもう24時間稼働で、三交代でやっていたんですけれども、生産の計画としてはダウンしています」(シンズ・徐社長) この会社はもとも

                                                                              増産のかけ声はどこへ… 国内マスクメーカーに変化(テレ東BIZ) - Yahoo!ニュース
                                                                            • 財務省のぶっちゃけ話が文春に掲載されたら炎上した件について(山本 一郎) @gendai_biz

                                                                              間違いではございません 財務省の現役事務次官である矢野康治さんが、今月発売の『文藝春秋』にばら撒き政治にモノ申す的な記事を寄稿したところ爆発炎上して黒煙が上がっているというので見物に行ってきました(矢野康治「財務次官、モノ申す『このままでは国家財政は破綻する』文藝春秋11月号)。 官僚組織において「事務次官」とは、行政事務方トップのことですので、今回のように与党の経済政策批判のように捉えられかねず、よりによってこの選挙前に「お前らの繰り出す公約はバラマキだ」という風に読めてしまう論文が出れば、自民党の選挙公約をまとめる高市早苗さんがブチ切れるのも仕方がない面があります ただ、私も記事を拝読した限りでは、矢野康治さんは、立場的にも財政学的にも実務的にも、何一つ間違ったことは書いてないんですよね。後述の通り、議論として足りないところもあるんですが。 ところが、ブチ切れた高市早苗さんが「⾃国通貨

                                                                                財務省のぶっちゃけ話が文春に掲載されたら炎上した件について(山本 一郎) @gendai_biz
                                                                              • エッ! 東京も大阪も感染情報収集にまだファクスを使っているの?(野口 悠紀雄) @gendai_biz

                                                                                新型コロナウイルス感染状況のデータを収集する新システムが5月末に導入されたのだが、いまだに利用が進まない。東京都でも、データはファクスで送られている。そのため、接触確認アプリも機能不全に陥っている。 こうした状態では、日本の生産性が低くなるのも当然だ。 期待の新システムだったが 新型コロナウイルス感染状況のデータを収集するため、最初はNESIDというシステムが使われていた。 感染が分かると、まず医師が患者の情報を記した発生届を作成する。それを各医療機関が管轄の保健所にファクスで送信する。受け取った保健所は、記載に不備がないかどうかを確認し、個人情報を黒塗りにするなどして都道府県にファクスで転送する。 データをファクスでやり取りするのでは、当然のことながら、迅速なデータの収集・分析はできない。それだけでなく、誤送など、さまざまな問題が発生した。 そこで、HER-SYSというオンラインのシステ

                                                                                  エッ! 東京も大阪も感染情報収集にまだファクスを使っているの?(野口 悠紀雄) @gendai_biz
                                                                                • 145人クラスターの「阿鼻叫喚」…阪神百貨店梅田本店「食品売り場」で起こったこと(週刊現代) @gendai_biz

                                                                                  社長は直撃に「なんで?」 「阪神の食品売り場には、ほぼ毎日通っていました。用がなくてもつい足が向いてしまうんですよね。そこでこんなことが起きてしまうなんて」(大阪府在住の50代主婦) セ・リーグでは36年ぶりの日本一奪還に向け、阪神タイガースの大躍進が続く。 だがその裏で、甲子園球場と並ぶタイガースファンの聖地「阪神百貨店梅田本店」に激震が走っている。従業員145人が新型コロナウイルスに感染するという大クラスターが発生したのだ。 阪神百貨店を運営するエイチ・ツー・オーリテイリングの荒木直也代表取締役社長は、本誌の直撃に対し、苦渋の表情を浮かべながらこう打ち明けた。 「今まで感染対策はずっとやってきた。それだけに、会社の上から下まで全員が『なんで?』という感じですよ。行政からの休業要請にしても、大阪では一番厳しく従っていた。だから、(原因は)分からないというのが正直なところです。(逆に)教え

                                                                                    145人クラスターの「阿鼻叫喚」…阪神百貨店梅田本店「食品売り場」で起こったこと(週刊現代) @gendai_biz