2. フォーカス・リサーチ（1）Verifiable CredentialとBBS+署名 | Internet Infrastructure Review（IIR）Vol.52 | IIJの技術 | インターネットイニシアティブ(IIJ)
2. フォーカス・リサーチ（1） Verifiable CredentialとBBS+署名 2.1 はじめに 新しいデジタルアイデンティティのあり方として、自己主権型アイデンティティ（Self-Sovereign Identity、SSI）が注目を集めています。デジタルアイデンティティは「自分が何者であるか」をデジタル空間の中で表現したもので、名前、生年月日、性別、メールアドレスのような属性の集まりでできています（注1）。従来、デジタルアイデンティティの管理はアプリケーションや業務システム、またはGAFAMに代表されるアイデンティティプロバイダによって行われてきました。これをアイデンティティの持ち主である自分自身が主体的に管理できるようにしようというのが自己主権型アイデンティティの考え方です。 本レポートのVol.43（注2）で自己主権型アイデンティティを取り上げてから2年が経過しました。
DNSにまつわるセキュリティのあれこれ - IIJ Technical WEEK 2016
© 2016 Internet Initiative Japan Inc. 1 株式会社 インターネットイニシアティブ 島村 充 <simamura@iij.ad.jp> DNSにまつわるセキュリティのあれこれ © 2016 Internet Initiative Japan Inc. 2 自己紹介 •島村 充 (しまむら みつる) •2006年IIJ入社 •入社以来、普段はメールサービスの設計・ 開発・構築・運用業務に従事 •2010年頃から回線サービス向け参照用 DNSサーバの設計・開発・構築・運用業務 •2015年からDNSアウトソースサービス(権 威DNSサービス)の運用業務 © 2016 Internet Initiative Japan Inc. 3 過去の発表 • キャッシュDNSサーバとフィルタリングの実例 (Internet Week 2011) • 法人向けメールサービ
1. 定期観測レポート メッセージングテクノロジー | Internet Infrastructure Review（IIR）Vol.47 | IIJの技術 | インターネットイニシアティブ(IIJ)
1. 定期観測レポート メッセージングテクノロジー 1.1 はじめに フィッシング対策協議会の報告（注1）によれば、協議会に寄せられたフィッシングの報告件数が急増しています。2020年4月には11,645件が報告されており、これは前月（2020年3月）から1,974件の増加であり、前年同月（2019年4月）から9,257 件もの大幅増加となっています。内容としては、インターネットを活用する大手事業者をかたったものが大量配信されているようです。実際、私のところにも何通か届いていますが、表題（Subjectヘッダ）や送信者（Fromヘッダ）のディスプレイネームやローカルパートはそれらしい文字列となっていますが、送信者のドメイン名は全く異なっている場合が多いようです。また、行政機関になりすました詐欺的なメールが増えてくる可能性もありますので、なりすまされる可能性が高いドメインの所有者、メール受信
1.インフラストラクチャセキュリティ | Internet Infrastructure Review（IIR）Vol.26 | IIJの技術 | インターネットイニシアティブ(IIJ)
1.4 フォーカスリサーチ インターネット上で発生するインシデントは、その種類や規模が時々刻々と変化しています。このため、IIJでは、流行したインシデントについて独自の調査や解析を続けることで対策につなげています。ここでは、これまでに実施した調査のうち、ドメイン名のレジストリ登録情報改ざんの対策、端末のメモリ内に潜む脅威をスキャンするopenioc_scan、ID管理技術の3つのテーマについて紹介します。 1.4.1 ドメイン名のレジストリ登録情報改ざんの対策 レジストリ登録情報の改ざんによる脅威 インターネットの世界では、ドメイン名が重要な役割を果たしています。例えば、クライアントがwww.example.comにアクセスする際、サーバが属するexample.comゾーンの権威DNSサーバに問い合わせを行い、サーバのIPアドレスを取得します（図-13左）。この一連のやりとりを名前解決と言
2. フォーカス・リサーチ（1）ブロックチェーン技術をベースとしたアイデンティティ管理・流通の動向 | Internet Infrastructure Review（IIR）Vol.43 | IIJの技術 | インターネットイニシアティブ(IIJ)
2. フォーカス・リサーチ（1） ブロックチェーン技術をベースとしたアイデンティティ管理・流通の動向 2.1 はじめに ブロックチェーン技術をベースにした様々なサービスが毎日のように報道されています。その中には単なる分散データベースとしてブロックチェーンを用いる残念な提案も多く、本当にそこにブロックチェーンは必要なのかを自己確認できるフローチャートが複数発表されるほどです（※1）。ブロックチェーンにはいくつかの分類方法があり、大きく分けてプライベートで用いられるものと、いわゆる暗号資産の安全性の裏付けとなるパブリックなものがあります。後者のパブリックブロックチェーンではマイニングしてチェーンを繋げ続けることにインセンティブを持たせる必要があり、Bitcoinなどの暗号資産では、定められたルールに基づきチェーンを伸ばしていく必要があります。暗号資産で用いられるブロックチェーンはあるアドレスか
Web表示の高速化を実現するSPDYとHTTP/2.0の標準化 | IIJの技術 | インターネットイニシアティブ（IIJ）
はじめに SPDY(スピーディと読みます)は、GoogleがWebの表示を高速化するために開発した、新しいプロトコルです。新しいと言っても、今後普及が見込まれるような新技術ではなく、既に実用化され多くの方が日常的に利用しています。 現在ChromeやFirefox、Operaのブラウザを使われている方は、Googleのサービスやtwitterにアクセスしていると、実は全く気付かないうちに、このプロトコルを利用しています。 SPDYは2010年6月にリリースされたChromeのバージョン6安定版からデフォルトで有効になっており、Chrome利用者はこの新技術を3年以上も利用していることになります。 一般のユーザはSPDYを使っているかどうか、どうしたらわかるのでしょうか？ Chromeでは、"SPDY Indicator"という便利な拡張機能を提供しています。また同種のツールは、Firefo
IIJ、インターネットの最新の技術動向・セキュリティ情報のレポート「Internet Infrastructure Review」Vol.21を発行 | IIJ
ホーム IIJについて 情報発信 プレスリリース 2013年 IIJ、インターネットの最新の技術動向・セキュリティ情報のレポート「Internet Infrastructure Review」Vol.21を発行 IIJ、インターネットの最新の技術動向・セキュリティ情報のレポート「Internet Infrastructure Review」Vol.21を発行 このニュースのPDF版 [163KB] 株式会社インターネットイニシアティブ（IIJ、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：勝 栄二郎、コード番号：3774 東証第一部）は、インターネットの基盤技術に関する最新動向や、セキュリティ情報を紹介する技術レポート「Internet Infrastructure Review （IIR）」のVol.21 を本日発行いたしました。 今号では2013年7月から9月までの3ヵ月間に発生したインシデン
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