日本オリンピック委員会(JOC)は日本選手団の行動ルールで、開会式の入場行進時のスマートフォンやカメラの使用を禁じた。だが実際は多くの選手がスマホを手に楽しげに記念撮影したり、視線を下に落としたりしながら歩いた。 JOCは開催国の代表にふさわしく、「感謝の気持ちを胸に、堂々と行進を」と呼び掛けていた。
結局、強行するのか。日本オリンピック委員会(JOC)が、日本選手団への新型コロナウイルスワクチンの“優先接種”を6月1日から開始することが分かった。1回目の接種は、6月中に完了させる方針だ。 接種対象は、選手1000人程度と、監督・コーチ1500人程度の計2500人ほどになる。接種業務は、競技団体ごとにチームドクターが行うという。 ■一度は否定しながら… アスリートの“優先接種”は、一度、4月上旬に浮上したが、「高齢者より五輪を優先するのか」と批判が噴出したため、丸川珠代五輪相が「まったく検討していない。現時点ではもちろんだが、これから先も具体的検討を行う予定がない」と完全否定していた。 ところが、結局、優先接種することが分かり、さすがに、ツイッター上には、<最初から決まっていたんでしょう。ギリギリになって、うむを言わせないって感じ、本当にずるい!!>などと、批判の声が噴出している。 批判
日本オリンピック委員会(JOC)の山下泰裕会長は6日、国際オリンピック委員会(IOC)が東京五輪・パラリンピックに参加する各国選手団に向け、米大手ファイザー社の新型コロナウイルスのワクチンを提供すると発表した事を受けて、都内で報道陣に対応し、ワクチン接種が遅れている日本の高齢者や基礎疾患を持つ人々への優先接種や、ひっ迫する医療への影響がない形で、日本選手団への接種を求めていく考えを示した。 山下会長は「大変ありがたい。可能であれば日本選手団に接種させていただきたいと、丸川五輪相にお願いした」と、明かした。IOC提供のワクチンについて、ファイザー社から提供されるワクチンとは「別枠」との認識を示し、「日本のワクチン接種に支障のない形を考えたい」と、説明した。 IOCからのワクチンは5月末に提供されるという。 丸川珠代五輪相も都内で取材対応し、「ワクチンの無償提供は安心安全な大会に非常に重要な提
JOC=日本オリンピック委員会は、ことし7月に開幕するパリオリンピックで、これまで伝統的に設けてきた日本選手団の「主将」を廃止する方針であることが、関係者への取材で分かりました。 JOCはこれまで、夏と冬のオリンピックに出場する日本選手団の顔として伝統的に「主将」を置いてきました。 IOC=国際オリンピック委員会は、開会式の旗手については大会に出場する国と地域に男女1人ずつの起用を求めているものの、「主将」は日本独自のもので選手にかかるプレッシャーや負担が指摘されていました。 このためJOCは見直しを検討し、去年、中国で行われたアジア大会では「主将」を置かないトライアルを実施するなど、パリ大会に向けて意見を集めてきました。 関係者によりますと、そうした結果を踏まえ、選手にかかる負担を軽減するためことし7月26日に開幕するパリオリンピックでは「主将」を廃止する方針を固めたということです。 2
東京オリンピックに参加する選手や指導者などおよそ1600人を対象にした新型コロナウイルスのワクチン接種が6月1日からナショナルトレーニングセンターで行われることになりました。 これはJOC=日本オリンピック委員会が26日、発表しました。 東京オリンピック・パラリンピックに参加する各国や地域の選手団に対するワクチン接種についてIOC=国際オリンピック委員会は、製薬大手のファイザーなどと一般の接種とは別に無償でワクチンの提供を受ける覚書を交わし、国内のオリンピック選手や指導者についてはJOCが各競技団体に希望する時期や対象となる選手などの調査を行っていました。 その結果、一部、海外遠征のため前倒しで接種する選手を除き、6月1日から一般の医療体制への影響を避けるため多くの選手が拠点とする東京北区のナショナルトレーニングセンターで各競技団体のチームドクターが中心となって接種を行うことになりました。
東京オリンピック・パラリンピックをめぐり、丸川担当大臣は記者会見で、新型コロナウイルスのワクチンがファイザーから、日本選手団と大会関係者を含め、およそ2万人分無償で提供されると明らかにし、審判などへの接種も調整する考えを示しました。 この中で、丸川オリンピック・パラリンピック担当大臣は「IOC=国際オリンピック委員会から組織委員会に対し、選手団と一体となって活動する大会関係者についても、ワクチンの接種を検討するよう提案があった」と述べました。 そのうえで、ファイザーから日本選手団と大会関係者を合わせた、およそ2万人分が無償で提供されることを明らかにしました。 そして、審判のほか、通訳や誘導係などといった選手と頻繁に接触するスタッフにも接種できるよう、組織委員会などと調整を進める考えを示しました。 一方、丸川大臣は、IOCのコーツ調整委員長が、東京大会が緊急事態宣言が出されている期間と重なる
招致団に始まり、平昌、そして東京へ AOKIがオリンピックに関わった最初のきっかけは2013年9月、東京オリンピック・パラリンピック大会の招致団が着用する公式ウエアを担当してからだ。 その後は平昌冬季オリンピック(2018年)の日本代表選手団が着る公式服装を担当した。平昌冬季オリンピックでは268人の日本代表選手団の式典用の服を作製している。 そして、平昌の経験を生かして東京オリンピック・パラリンピック大会の公式服装作製事業に応募したのは2019年4月。書類による審査とプレゼンテーションを経て選ばれたのである。 担当するのは、商品戦略企画室の本田茂喜が率いるチームだ。 「公式服装はデザインと機能性の融合です。新合繊(※)はまだまだ進化していく素材です。わたしたちは長年、新合繊を扱ってきましたからやれると思って応募し、結果を出したんです」 ※1980年代後半に日本の繊維業界が開発したポリエス
実業家の堀江貴文氏(48)が9日、自身のツイッターに連続投稿。8日に閉幕した東京五輪で日本勢がメダルラッシュとなった要因について私見をつづった。 堀江氏はまず「なんか私たちの世代のアスリートは世界に一歩及ばない感じがしてたけど今の若い世代は全然そんなことない理由を考えてたんだけど、我々世代は指導者による体罰当たり前、セクハラパワハラなんでもござれで真夏に水を飲ませてもらえなかったの思い出した」と投稿。 さらに「それを乗り越えた根性で勝てるとか言ってたの太平洋戦争の竹槍で勝てる説と同じだな。そりゃ勝てんわ」「俺も小学生六年間やらされてた柔道が嫌いだったのも指導者(地元の警察官)が、練習中に欠伸をしたり喋っただけでボコボコにされて、砂利の上で足に竹刀を挟まれて一時間座れとかいう謎の拷問をさせられたりしたからだからなぁ」と続け、3本連続投稿となった。 コロナ禍に見舞われ、1年延期後に開催された東
東京パラリンピック、日本選手団の河合純一団長が20日会見し、学校連携観戦チケットによって子どもたちが大会を観戦する意義を強調するとともに、新型コロナウイルスへのリスクを抑えながら実現できないか模索するよう訴えました。 今月24日に開幕する東京パラリンピックに向けて、日本選手団は18日から選手村への入村を始め20日、河合団長とマセソン美季副団長が会見しました。 この中で、河合団長は学校連携観戦チケットにふれて、子どもたちが会場で観戦して初めて気づける魅力があることや、その体験を通じて社会が大きく変わるきっかけを作れることが選手の励みになっていることなど、その意義を強調しました。 そのうえで、新型コロナウイルスへの感染リスクが指摘されていることについては「選手たちはいろいろな難しさはあってもこの大会まで練習を積んできた。できないと決めつけるだけではなく、どうすればリスクを最小限にしながら活動で
パリオリンピックが26日に開幕します。日本選手団の選手数は海外で行われる大会では史上最多の409人となり、目標とする20個の金メダル獲得を目指して、17日間の戦いが幕を開けます。 100年ぶりにフランスの首都 パリで開催される今回のオリンピックは『広く開かれた大会』をスローガンに、セーヌ川で開会式が行われ、8月11日までの17日間の日程で、コンコルド広場など、街なかも競技会場となって実施されます。 パリ大会には、32競技の合わせて329種目に200ほどの国と地域などから、男子がおよそ5700人、女子がおよそ5500人の合わせて1万1000人余りの選手がエントリーしています。 難民選手団は、前回の東京大会より8人増えて、これまでで最も多い37人となっているほか、ウクライナへの侵攻によって、国としての参加が認められていないロシアと、その同盟国のベラルーシ国籍の選手は『AIN』と呼ばれる「中立な
第18回世界陸上オレゴン大会のロゴ(2022年7月15日撮影)。(c)ANDREJ ISAKOVIC / AFP 【7月17日 AFP】第18回世界陸上オレゴン大会(World Athletics Championships Oregon 22)で16日、マラソンの2選手を含む日本選手団の計7人が新型コロナウイルスの検査で陽性となったことが分かった。 ワールドアスレティックス(World Athletics、世界陸連)と日本陸上競技連盟(JAAF)、地元の組織委員会が共同で発表した。陽性となったのはマラソンに出場予定だった2選手のほか、監督とサポートスタッフ4人の計7人で、氏名は公表されなかった。 発表によると、今大会では新型コロナのワクチン接種完了が出場要件となっており、全選手が接種済みだという。感染拡大防止のため、残りの日本選手団は他の選手団と共用スペースを使用することが禁止される。(
JOC山下会長 日本選手団へのワクチン接種を要請 IOC提供「別枠」ワクチンで 拡大 日本オリンピック委員会(JOC)の山下泰裕会長は6日、国際オリンピック委員会(IOC)が東京五輪・パラリンピックに参加する各国選手団に向け、米大手ファイザー社の新型コロナウイルスのワクチンを提供すると発表した事を受けて、都内で報道陣に対応し、ワクチン接種が遅れている日本の高齢者や基礎疾患を持つ人々への優先接種や、ひっ迫する医療への影響がない形で、日本選手団への接種を求めていく考えを示した。 山下会長は「大変ありがたい。可能であれば日本選手団に接種させていただきたいと、丸川五輪相にお願いした」と、明かした。IOC提供のワクチンについて、ファイザー社から提供されるワクチンとは「別枠」との認識を示し、「日本のワクチン接種に支障のない形を考えたい」と、説明した。 IOCからのワクチンは5月末に提供されるという。
東大出身者ってこういう「気づき」がワイら凡人よりワンランク上なんだよね。 たしかに戦後の自虐史観をひきづってたというか、まあGHQの遠謀かもしれんけど、たしかになあ。 そういうメンタリティの発展はあるだろうね。 現在の20代以下が中年になる20年後の日本の国力の伸長が楽しみだ。 中国はそのころ高齢化や独裁の行き詰まりで面白いことになってそう。 ホリエモン「そりゃ勝てんわ」 日本選手団の最多メダル獲得要因…自分たち世代との差に私見 実業家の堀江貴文氏(48)が9日、自身のツイッターに連続投稿。8日に閉幕した東京五輪で日本勢がメダルラッシュとなった要因について私見をつづった。 堀江氏はまず「なんか私たちの世代のアスリートは世界に一歩及ばない感じがしてたけど今の若い世代は全然そんなことない理由を考えてたんだけど、我々世代は指導者による体罰当たり前、セクハラパワハラなんでもござれで真夏に水を飲ませ
日本選手団「危機的状況」 コロナ陽性者続出、欠場も―世界陸上 2022年07月19日16時10分 マスク姿で練習会場を後にする田中希実(左端)ら=12日、米オレゴン州ユージン 【ユージン(米オレゴン州)時事】米オレゴン州ユージンで開催中の陸上世界選手権に臨んでいる日本選手団から、新型コロナウイルス陽性者が続出している。18日までに選手、役員合わせて15人の陽性を確認。競技や練習中以外のマスク着用など対策を徹底していても相次いでおり、日本陸連の関係者は頭を悩ませている。 孤独な戦い、止まらぬ涙 松田、入賞に一歩届かず 15日に検査を受けた選手団監督の山崎一彦強化委員長と役員1人の陽性が判明してから、連日複数の陽性者を確認。マラソン男子の鈴木健吾(富士通)、女子の一山麻緒(資生堂)と新谷仁美(積水化学)、男子200メートルの小池祐貴(住友電工)は欠場を余儀なくされた。 日本陸連医事委員会の鎌田
Published 2022/02/13 19:41 (JST) Updated 2022/02/14 08:46 (JST) 【北京共同】北京冬季五輪日本選手団の伊東秀仁団長は13日、新型コロナウイルス対策で大会参加者に使用が義務付けられている公式アプリ「My2022」について、帰国後に携帯情報端末から削除を徹底する選手団の方針を明らかにした。不正アクセスを招く可能性が指摘されており、政府は「My2022」の使用を最小限にとどめるよう呼び掛け、中国出国後の削除を推奨している。 選手団のコロナ対策責任者の土肥美智子氏は、陽性となったスケート競技の監督・コーチ1人と関係者1人が、いずれも既に隔離施設を出たと説明した。
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く