環境省の一月の調査で、県内の一部の湖沼の底の泥から一キログラムあたり最大四六〇〇ベクレルの放射性セシウムが検出された。泥から検出されても生息する魚からは検出されない湖沼もある一方で、比較的、泥のセシウムが低い赤城大沼（前橋市）ではワカサギからの検出が続いている。湖沼汚染の謎は多い。　（伊藤弘喜） 一月二十九日の赤城大沼の気温は、氷点下一二度。吹雪の向こうに色とりどりのワカサギ釣りのテントが立ち並んだ。セシウム検査用のワカサギを確保するため、県や前橋市、赤城大沼漁協の呼び掛けで、県内外から釣り愛好家ら二百三十人が協力に駆け付け、約一万二千八百匹を釣り上げた。 伊勢崎市内の会社員、石原賢一さん（４０）は「毎年、同僚と遊びにきていた。今年はほかの湖へ行くしかないのかな」と残念がる。県内のワカサギ釣り場十七カ所のうち、釣りが解禁されていないのは、不漁で今季の解禁を断念した榛名湖（高崎市）を除いて赤

トップ > 社会 > 速報ニュース一覧 > 記事 【社会】 昆虫細胞でワクチン　岐阜に工場建設へ　 2012年2月4日 08時46分 総合健康食品・医薬品メーカー「アピ」（岐阜市）と医薬品原薬の開発製造会社「ＵＮＩＧＥＮ」（秋田市）は、岐阜県池田町に、最先端の遺伝子組み換え技術を使い、昆虫の細胞からインフルエンザワクチンなどを製造する世界最大級のバイオ医薬品工場を建設する。昆虫細胞を使う培養法の工場は、国内で初めてとなる。２～３カ月の短期間で、ワクチンを大量生産できる。　今年４月に着工し、２０１３年春の稼働を目指す。昆虫の細胞培養法によるインフルエンザワクチンの製造販売は国内では未承認。工場が完成後、ワクチンの販売会社が製品で治験をし、厚生労働省に申請する。　昆虫細胞を使う培養法は、ウイルスの遺伝子情報を基に作った免疫に関係する遺伝子を、昆虫に感染しやすいウイルスに組み込み、ガの幼虫の細胞

ヨーグルト大騒動だけでも何回目だっけ？　プロバイオティクスに広げると・・・発酵食品全般となる。 有害性は考えにくいし、自分の財布から金出してるんだから、目くじらたてるな・・・と、いわれそうだが・・・　科学性の問題や報道機関の倫理・利得から考えればやはり放置できない。 それに、”医師が関与し、科学的な検討の結果”の報道という体裁をとってるため、一見、批判されにくくしている。その上、製造販売会社が前面に出てない。そのためかえって、恣意性を感じてしまう・・・ 製薬会社である”明治製菓”が”明治乳業”合併した明治グループの製品 明治乳業「R－1ヨーグルト生産追いつかない！」インフルエンザ予防 2012/2/ 1 12:32 http://www.j-cast.com/tv/2012/02/01120679.html 焼き物の町、有田町立曲川小学校は全校生283人で、目下、インフルエンザ発症者はゼロ

都心の主要ターミナル駅などを中心に３日、行われた大規模な帰宅困難者対策訓練は、「東京湾北部を震源にマグニチュード７・３の地震が発生、最大震度は６強」との想定で行われた。訓練には都職員や一般の人々に加え１００社以上の企業や米軍、自衛隊も参加した。　午前１０時、新宿区や豊島区など、会場周辺にいる人の携帯電話に訓練用の緊急速報メールが一斉送信された。駅やデパート、オフィスビルは一時滞在施設として参加者を保護、毛布などを配った。　新宿駅周辺では大型ビジョンや携帯電話のワンセグ放送のほか、フェイスブックやツイッター、ミクシィなどインターネットのソーシャルネットワークサービス（ＳＮＳ）でも交通機関の運行状況や一時滞在場所などの情報を案内。参加者はスマートフォン（多機能携帯電話）などで、一時滞在施設の場所を初めて把握、移動した。一部の参加者は新宿から埼玉県まで徒歩で帰宅する訓練をした。　臨海部では在日米

東日本大震災に匹敵するマグニチュード（Ｍ）９級の超巨大地震が北海道から三陸沖の太平洋で過去３５００年間に７回以上発生、大津波が沿岸を繰り返し襲っていたことが平川一臣北海道大特任教授（自然地理学）の調査で分かった。４つの震源域　北海道根室市－宮城県気仙沼市の４００地点以上で確認された津波堆積物の年代比較で、東日本大震災を除く７回分の年代が沿岸全域でほぼ一致。調査結果から千島海溝と日本海溝沿いに震源域が４つあると推定、７回のうち、約２４００年前と約３５００年前は複数の震源域が同時に活動した可能性があるとしている。　平川特任教授は「４つの震源域は数百～１０００年の異なる間隔で地震を繰り返しており、同時や連続発生もあり得る。沿岸地域は常に４方向からの津波を警戒しておくべきだ」と話しており、各地の防災、避難計画に大きな影響を与えそうだ。　平川特任教授は、堆積物の位置から津波の高さを推定できる海岸沿い

防災対策　見直し急務　東海、東南海、南海地震が起きる南海トラフ（浅い海溝）沿いの最大級の巨大地震について、国の新たな想定が公表された。震源域を従来の約２倍に拡大し、高い津波が起きる津波地震との連動を初めて想定。マグニチュード（Ｍ）は東日本大震災と同じ９・０と推定しており、沿岸の自治体などは防災対策の見直しを迫られている。（原田成樹、長内洋介）　東海地方と西日本の太平洋側に伸びる南海トラフは、沖合のフィリピン海プレート（岩板）が陸側のユーラシアプレートの下に沈み込む場所だ。両プレートの境界部は、ひずみの蓄積が限界に達すると大きく滑り、約１００～１５０年間隔で東海、東南海、南海地震を繰り返す。　大震災ではプレート境界の深い場所だけでなく、ごく浅い場所も同時に動いて津波地震が発生し、甚大な被害が出た。これを受けて内閣府の検討会は昨年末、従来の東海、東南海、南海地震の３連動に加え、津波地震も同時発

２０１１年１２月２０日に、神奈川県の黒岩知事がいわゆる震災がれきの受け入れを表明されました。私は、この知事の対応を評価すると同時に、賛同したいと思います。 ええーっ、と思う方もいらっしゃるかもしれません。なぜ、私が黒岩知事の決断を支持するのか、ご説明します。 まず、どんなに放射線量が少なくとも、放射性物質を動かすことに反対するという反対意見があることは承知しています。 しかし、神奈川県は、すでに県内各自治体で発生したゴミの焼却灰を一部、県外で埋め立て等の処理をしていただいています。 また、下水処理場の汚泥の焼却灰を、現在は処理場の敷地内で保管していますが、いずれ敷地内では保管しきれなくなります。その時に、どんなに放射線量が少なくとも放射性物質は動かせないといえば、下水の処理をすることができなくなります。 ですから、放射性物質は何でも動かすなという意見は現実的ではありません。 さ

＜地価高く７年先＞ 　「地価の目安は１平方メートル当たり１０万円前後」「移転時期は２０１８年度以降」「交通量増加で居住環境の悪化が懸念される」－。昨年末、仙台港背後地への集団移転を希望してきた中野地区（仙台市宮城野区）の住民に示された仙台市の見通しは、厳しいものだった。 　「価格や移転時期をどうにかできないのか。市は後背地への移転を本気で考えてほしい」。中野地区４町内会でつくる復興対策委員会の会合で、大和田哲男西原町内会長（６７）は語気を強めた。 　背後地は、宮城県が２０年前から国際物流拠点として区画整理事業を進めてきた。もともとは中野地区の住民らが土地を出し合った縁の深い場所だ。 　中野地区には震災前、約１０００世帯あった。復興対策委は昨年８月、「１４０年の歴史がある中野小を中心としたコミュニティーを維持したい」と背後地への移転を市に要望した。 　ようやく１２月に示された移転検討地区は、

＜危険区域を撤回＞ 　仙台市内では、移転を前提とする災害危険区域から外れた地域でも、津波への恐怖心などが影響し、住民の選択は揺れている。 　宮城野区新浜地区（約１４０世帯）は、当初案で災害危険区域に含まれたが、町内会の要望を受ける形で市が撤回。住民の多くが住み続けられる形になった。ただ、新たな線引きは、子育て世代を中心に移転を望んでいた住民の反発も呼んだ。 　新浜で生まれ育った３０代の男性会社員は、子どもの安全を考え移転の意思を固める。「津波を考えれば、このまま新浜に住むには抵抗がある」と移転先を探している。 　「若い人が戻ってくれるのが一番なんだが…」。１月１８日に始まった「新浜復興まちづくり協議会（仮称）」の準備会で、現地再建の旗振り役を務めてきた平山新悦新浜町内会長（６９）はこう吐露し、現地再建派と移転派のはざまで悩む。 　協議会は民間コンサルタントを交え、現地再建派も移転派も一緒に

東日本大震災で津波被害を受けた沿岸部１２１４ヘクタールが災害危険区域に指定され、最大２０００世帯が移転を迫られる仙台市。まちづくりの組織が結成され、集団移転に向けた準備が進む一方、移転先が決まらない地域や現地残留を望む住民もいる。地域の再建はどうなるのか。地元の動きを追った。（報道部・亀山貴裕、佐々木絵里香） ＜自分たちの手で＞ 　「移転して良かったと思える街を自分たちの手でつくっていきたい」 　仙台市若林区のサンピア仙台で２９日開かれた「荒浜移転まちづくり協議会」の設立総会。２００世帯余りが参加し、仙台東部道路西側の荒井地区への集団移転を目指す新団体の代表に就いた末永薫さん（４４）は総会後、決意を語った。 　市内で最初にまちづくり協議会ができた同区荒浜地区（約７５０世帯）は、住宅の大半を占める県道塩釜亘理線の東側一帯が危険区域。歴史ある集落だが、犠牲者１８６人という状況に住民の多くは移転

2012/2/39:38 原発震災に対する支援とは何か ―― 福島第一原発事故から10ヶ月後の現状の整理　猪飼周平 1．私の原発震災への関わり 　 私はもともと福島には縁の薄い者であったが、いくつかの偶然が重なって、福島市の「ふるさと除染計画」の策定を非公式な立場から支援するようになった。その主な内容は、除染ボランティアの受け入れ態勢の整備の手伝いといったところである。この分野に何の専門性ももたない私としては、それは、専門家としてではなく、自分自身でドブさらいや草むしりするだけでも少しは役立つこともあるだろうくらいのつもりで始めたことであった。とはいえ、除染ボランティアはその是非を含めて大変センシティヴな問題を含んでおり、状況が変わればその意味合いが大きく変わってしまうような性格をもってもいた。このため、この問題に多少なりとも責任のある関わり方をしようとすれば、状況を追いかけてこの問題につ

東日本大震災の被災地で、パチンコ店がいち早く復旧し、にぎわっているという。銀玉をはじく被災者の胸の内はいかなるものなのか。“自腹″の軍資金１万円を握りしめ、被災地のホールをのぞいた。【浦松丈二】 ◇「暇つぶし」大負けしても日参　正月営業は前年比大幅プラス ◇ギャンブル依存症、深刻化　息抜きと区別つかず、対策困難 宮城県石巻市の郊外。雪に覆われた街並みに、津波で１階部分が流された民家やシャッターが閉まったままの商店が点在する。津波で浸水し、約半年後に新装開店した大型パチンコ店を訪れた。平日にもかかわらず、開店前には約４０人の列ができた。 「雪の日にも来てあげたんだから今日は出してくれるよね？」。この日の最低気温は氷点下５度。毛糸の帽子を深くかぶって並んでいた年配の女性が若い男性店員に念を押した。店員とは顔見知りのようだ。

仮設住宅の用地不足を解消するため、女川町が苦肉の策で整備した全国初の２、３階建て仮設住宅が好評だ。頑丈な輸送用コンテナを利用した仮設住宅は、一般的な平屋仮設住宅が抱える「結露」「隣家の音」が大幅に軽減されたという。町内で最後に建設された仮設住宅だけに、住民から「待った甲斐（かい）があった」「残り物に福があった」との声も上がっている。（石田征広）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　◇　女川町は、東日本大震災の津波で町の６割に近い約５７００人が避難所暮らしを強いられた。被災者を一日も早く不自由な生活から解放するため、必要な仮設住宅は約２５００戸と試算されていた。　ところが、リアス式海岸沿いの町に平地は少ない。頼みの高台の公共用地も、地割れで一部が使用不能になった。隣の石巻市で用地買収済みだった県道石巻北部バイパス予定地にも平屋の仮設住宅を整備したが、それでも足りなかった。　実現の糸口は県に対

今まで謎だった「どのように獲物との距離を測っているのか」というハエトリグモの視覚メカニズムを解明したのは、大阪市立大学の寺北明久教授らのチーム。 緑色の光の中では性格に獲物との距離を測ることができるのに、赤色の光の中では獲物との距離を見誤り、かなり手前に飛びついてしまう。 ハエトリグモの主眼のレンズの奥には可視光を認識する部分が2箇所あり、そこには緑色の光を認識するタンパク質が存在する。 その可視光認識部分2箇所のぼやけ方のズレを利用して距離を測っているとのことで、よりぼやけ具合が大きくなる赤色光の中では距離を誤認してしまうんだそうな。 人間が生物から学ぶ部分はまだまだ非常に大きくて、特に小さくて素早くて正確な動きができる虫たちから学ぶことは多いはず。 ハエトリグモ可愛すぎるし優秀だし、いいね。

保全団体には補助金 県、２０１５年までに 県は新年度、水田の生態系の保全を目指し、メダカやオタマジャクシなどの生物が多く生息する水田の復活に乗り出す方針を決めた。２０１５年までに２０か所で、水田と水路を結ぶ「魚道」を設置し、生物が生息しやすい環境作りを進めるほか、環境保全団体や市町村に補助金を出して、生物多様性の確保を図る。県農村振興課では「水田の生態系を取り戻し、環境に配慮した米作りも進められたら」としている。（福島利之） 水田の生態系保全は、滋賀県や愛知県で進められているが、岐阜県が本格的に乗り出すのは初めて。新年度当初予算案には、事業費として１８００万円が盛り込まれる見込み。財源には４月から徴収が始まる県民税「森林環境税」が充てられる。 水田は、米の生産量を上げる観点から整備されており、必ずしも生物にやさしい環境とはなっていないのが現状だ。例えば、水路と水田の高さに数メートルの落差が

犯罪行為をする根本的な原因について、多くの犯罪学者は貧困などの環境的な要因が理由であると主張してきた。一部の「生まれつきの遺伝による」という主張は物議をかもし、「環境が原因」派の激しい批判にあってきた。 そんな議論を過熱させるかのような研究結果が発表された。テキサス大学の研究チームが「産まれた時の遺伝子が、その後の人生で犯罪をするかどうかという点で重要な影響を与える」という内容の論文を発表したのだ。 その研究によると、一つの遺伝子が犯罪行為の原因となることはなく、様々な遺伝子が犯罪をする可能性を高めたり、低くしたりする作用をもつという。 研究を行ったJ・C・バーンズ博士によると「100または1000の遺伝子が犯罪にかかわる確率をわずかに高める作用をもっている可能性がある」という。 研究チームは合計4000名の調査対象者を、人生において何度も犯罪を繰り返しているグループ、十代の時だけ犯罪行為

「2011年の夏の電力需給を乗り切ったのは大口から一般の方まで節電への理解と協力によるものであり、感謝している。顧客を訪問すると、『空調を中心に長期間、長時間の我慢を必要とする負担の大きい節電だった』という意見が多かった」（東京電力）。 2012年の夏も電力会社の供給能力は大きく改善できないだろう。また、政府の電力使用制限令に頼るしかないのだろうか。 電力の需給状況にかかわらず、恒常的な節電を続けるのではなく、「今後は需給状況の厳しい時間帯に合わせて、必要に応じて円滑に節電に協力していただけるような『スマート節電』に取り組む」（東京電力）。

「夏をメドに有機野菜の輸出を考えているが、各国の規制が非常に心配。本当に輸出できるのか」 　１月１８日に行われた千葉県・農林水産物の販売促進商談会。「輸出促進ゾーン」に出店した農業生産法人「珠樹自然農園」の常世田正樹農場長は不安を隠せない。 　原発事故から１０カ月が経過したが、諸外国による日本産食品の輸入規制は依然として続き、輸出手続きが大幅に煩雑化している。 　震災後間もない３月末、欧州連合（ＥＵ）が他国に先駆けて日本産食品の輸入を規制。ＥＵは福島周辺の県で生産された食品に指定した書式の放射性物質検査証明書を、その他の地域には産地証明書を日本側に要求し、さらに現地でのサンプル検査も行うことを決めた。 　その後、各国も品目や原産地を指定した輸入停止、証明書要求などの措置を次々と導入。対象品目や産地に関する修正を重ねつつも、こうした規制は、現在でも４０カ国以上で続いている。

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昨日に続いてという意味合いはないのだろうが、原子力と人間の健康に関連する報道がその翌日のロイター(英文)にもあり、これもざっと見た範囲では日本で報道されていなかったようなので拾っておこう。該当記事は「Nuclear accidents pose little risk to health: NRC」（参照）である。表題は「原子力発電所事故には健康へのリスクはほとんどない」ということで、米国原子力規制委員会(NRC: Nuclear Regulatory Commission)の報告書発表によるものである。 The risk to public health from a severe nuclear power plant accident in the United States is "very small" because reactor operators should have

1日付けのロイター(英文)の科学記事で、国連放射線影響科学委員会(UNSCEAR)のウォルフガング・ワイス委員長による、興味深いともいえるコメントを見かけたので、日本でどのように報道されているか、関連記事を探してみたが見つからなかった。日本人にしてみるとそれほどニュース価値の高い話でもないのかもしれないが、日本メディアでこぼした話を拾っておくのもブログの役割かもしれないし、気になるといえば気になる話題でもあるので触れておきたい。 前段となる話題は探すと、U.S.FrontLineというサイトに共同ソースとして掲載されていた。「住民の放射線影響を調査　専門家会議、福島事故で」（参照）より。 東京電力福島第1原発事故で放出された放射性物質が、同原発周辺の住民らの健康にどのような影響を与えたかを調査する各国の専門家による会議が30日、ウィーンで始まった。5月の国連放射線影響科学委員会(UNSCE

▼ 2012 (1163) ► 1月 (87) ► 1月 17 (2) ► 1月 18 (12) ► 1月 19 (9) ► 1月 20 (6) ► 1月 21 (3) ► 1月 22 (1) ► 1月 23 (5) ► 1月 24 (8) ► 1月 25 (6) ► 1月 26 (7) ► 1月 27 (7) ► 1月 28 (3) ► 1月 30 (6) ► 1月 31 (12) ▼ 2月 (173) ► 2月 01 (7) ► 2月 02 (11) ▼ 2月 03 (8) プライマリ・ケア：抗生剤使用制限医師向け多面的柔軟教育プログラムの有効性 覚醒剤依存endophenotypeの存在：依存者の無病歴者同胞にも存在 糖の毒性：　“The Toxic Truth About Sugar”　；sugar tax導入を！... 閉塞型無呼吸：上気道関連神経の構造的リモデリング 日本学校保

科学GK乙！ 血球系はホントいろんな種類の細胞があって、何が何だったか覚えるスピードよりも早くニュータイプが見つかるので困ります（僕が不勉強なだけです）。血球系だけこんな多様な細胞系譜をとってるんだろうか、他のも本当は複雑なのではないだろうかと思わないでもない。関係ないけど「不老妻と娶りー」という言葉をあみだしました。 さて、Surprising Cells Stymie Sepsis - ScienceNOWより。 sepsisは日本語で「敗血症」だけども必ずしも血中に細菌が侵入しなくても起こるので、そのまんまセプシスって言ってる人もいます。感染による全身性炎症反応症候群で、敗血症性ショックを起こした患者の25%は死亡するそうです。炎症反応自体が免疫系による働きだからこれは制御が難しい。抗生物質による治療が確立した現在でも多くの人が亡くなっているそうです。 Science論文：Innat

マドリード（ＣＮＮ）　１９世紀初頭にスペインの軍艦とともに大西洋に沈んだ財宝をめぐり、米サルベージ会社とスペイン政府が所有権を争っていた問題で、米ジョージア州アトランタの連邦控訴裁判所は３１日、サルベージ会社からの申し立てを棄却した。 問題の財宝は、２００７年に米国の深海サルベージ会社「オデッセイ海洋探査」が発見して引き揚げた大量の金貨や銀貨（推定価値は５億ドル）。同社は財宝の所有権を主張、米国内の秘密の安全な場所に運んだとしていた。 そこで、同じく財宝の所有権を主張するスペイン政府が米フロリダ州タンパの連邦地方裁判所に訴えを起こしていた。 スペインの主張によれば、問題の船はスペイン海軍の艦船で、１８０４年にペルーからスペインに向かって航行中、ポルトガル沖で英軍の攻撃に遭って沈没したという。 連邦地裁は２００９年、スペインの主張を認める判決を下したがオデッセイ社が控訴。控訴裁判所も昨年９月

期待の星だったカリフォルニア新幹線（完成予想図）　California High-Speed Rail Authority 全米の大都市を結ぶ高速鉄道網の夢は、夢のままで終わりそうだ。 オバマ米大統領が景気刺激策の一環として、「全国規模の高速都市間旅客鉄道サービス計画」に80億ドルを投じると発表したのは昨年１月。高速鉄道ブームが一時的に盛り上がったが、実現の可能性は低くなる一方だ。共和党が主導権を握る米下院は先月、来年度の予算案で高速鉄道関連の支出をゼロにした。 オバマ政権は、高速鉄道を最も必要とする重点路線を決めるのではなく、こちらに５億ドル、あちらに５億ドルとばらまいた。全米にまたがる10路線（距離は約１６０〜９６０キロ）はちぐはぐな寄せ集めにすぎない。さらに問題なのは、まったく「高速」ではないことだ。 ヨーロッパの「高速」鉄道の定義は時速約２５０キロ以上（既存の線路を改良する場合は約

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