![Amazon.co.jp: ビジネスモデルイノベーション―知を価値に転換する賢慮の戦略論: 郁次郎,野中, 晃一郎,徳岡: 本](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/e78b52a095bcda9a485ba95e1c5a61a3900f15f4/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fm.media-amazon.com%2Fimages%2FI%2F41tlo0iu9bL._SL500_.jpg)
2011年にミクシィと早稲田大学大学院商学研究科は、「mixi」上のユーザー一人当たりのつながりとコミュニケーションの関係性について研究を行った。大学と企業が直結したSNS研究の背景と取り組みについて取材した。 日本の産学共同研究──これまで製造業企業と理工系学部との産学共同研究の中から、新製品開発のヒントが生まれることはよくあった。最近はサービス系企業が市場分析やマーケティング手法の開発などで、経営学などの社会科学系学部と連携する例も見られる。 IT企業と大学との産学共同研究も進んではいるが、これまではコンピュータやネットワーク技術といった技術面での提携が主だった。ところが、今回のミクシィと早稲田大学大学院商学研究科(ビジネススクール)との取り組みでは、データ解析を通して、SNS(ソーシャル・ネットワーキングサービス)上のつながりとコミュニケーション投稿数について研究するというものだ。
パラレル・プラットフォーム戦略論 ―Kindle、iPad、iPodなどが高収益な理由― 根来 龍之/早稲田大学商学学術院教授 電子書籍市場のパイオニアは日本企業 2010年度のビジネス雑誌がもっとも取り上げているテーマは、電子書籍への期待と恐れだろう。曰く、「電子書籍の衝撃」「電子書籍の真実」「アマゾンの正体」「電子ブックの光と影」……。 これらは、2007年11月発売のアマゾンのKindleに続いて、今年5月に発売されたアップルのiPadのインパクトを反映したものだ。しかし、電子書籍はこれらの機械(ハード)によって始めて生まれたものではない。この分野のパイオニアは日本企業であり、1990年代から様々な製品が市場に投入されてきた。 たとえば、1993年に、日本電気はフローピーディスクを媒体とした「デジタルブック」という商品を発売している(このハードには私もコンテンツを提供した)。次の日本
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ITコーディネータの中尾です。 2月24日~25日と東京の都市センターホテルであった 中小企業IT経営力大賞2010の記念式典 にコッコファーム様と 一緒に出席してきました。 大賞をとられた企業の講演もたいへん興味深く、数字から 読み解いた分析結果をいかに経営に生...
「企業が強くなるために、経営者は何をすべきか」。この答えを解き明かすべく訪ねたのは、早稲田大学IT戦略研究所所長で大学院商学研究科(ビジネススクール)教授の根来龍之先生。ほかにも経営情報学会会長、CRM協議会副理事長、国際CIO学会理事と、現代ビジネスを広い視点で分析・研究している方である。 その根来先生に今回のテーマについて様々な角度からうかがったところ、何度も登場したフレーズがあった。それは 「一般化して考えてはいけない」 ということ。これはどういう意味なのだろう? 1952年三重県生まれ。 京都大学卒業(社会学専攻)、慶應義塾大学大学院経営管理研究科(MBA)修了。鉄鋼メーカー、英ハル大学客員研究員、文教大学などを経て現職。
「判断」を左右するのはアンカリング 早稲田大学IT戦略研究所所長、経営情報学会会長 根来龍之氏 短期間で急激に変転するITの動向を適時に紹介する「Prowise Business Forum(主催:日立システムアンドサービス)」が4月16日、東京・港区内で開催された。35回目となる今回の主題は「営業戦略向上による組織力強化〜CRM(Customer Relationship Management)システム活用事例〜」で、基調講演には、早稲田大学IT戦略研究所所長、経営情報学会会長 根来龍之氏が登壇、CRMの本質、その重要性、いかにして実際の事業や利益向上につなげるかなどについて解説した。 この講演で最も重要なキーワードは「アンカリング(anchoring)」だ。アンカー(anchor)とは「錨」のことで、アンカリングは本来は、海に錨を降ろすことだが、ここでは、情報が不十分な状況で、提供され
大塔(国宝) 三つ柏(寺紋) 根来寺(根來寺、ねごろじ[1] / ねごろでら[2][注釈 1])は、和歌山県岩出市にある新義真言宗の総本山の寺院。山号は一乗山。本尊は大日如来・金剛薩埵・尊勝仏頂の三尊[5]。開山は覚鑁(興教大師)。詳しくは一乗山大伝法院根来寺と称する。 平安時代後期の高野山の僧・覚鑁が、1130年(大治5年)に高野山内に小伝法院を創建したことに始まる[6]。1131年(天承元年)、鳥羽上皇により勅願所とされたのを機に、院号を大伝法院と改めた[6]。 1134年(長承3年)に覚鑁は金剛峯寺座主に就任し、高野山全体を統轄する強大な勢力をもつに至る。覚鑁は当時堕落していた高野山の信仰を建て直し、宗祖・空海の教義を復興しようと努めたが、高野山内の衆徒はこれに反発し、覚鑁一門と反対派は対立しあうようになった。 1140年(保延6年)には、覚鑁の住房・密厳院を含む覚鑁一門の寺院が高野
企業は活動の過程でさまざまな局面を迎える。局面ごとに適切な判断を下す経営者には、多大な責任が求められているのは言うまでもない。 早稲田大学IT戦略研究所は3月13日、企業の経営者に向けたエグゼクティブ・リーダーズ・フォーラム(ELForum)「第20回 インタラクティブ・ミーティング」を開催した。早稲田大学大学院商学研究科の根来龍之教授が、しばしば経営上で見られる正当性の是非について見解を示した。 ビジネスには少なからず、正しいものと不当なものがある。根来氏は、企業のステークホルダー(利害関係者)が不当性を感じる経営を「えげつない経営」と定義する。ただし、その基準を明確にするのは難しい。根来氏は、英会話学校の「NOVA」と「デラ・クルーズ・イングリッシュ・クラブ(DCEC)」という2つのビジネスモデルを例に挙げて説明した。 NOVAが破綻した一因は、中途解約の返還金に関するトラブルだった。
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