大型二次電池の世界市場を調査 ｜ プレスリリース ｜ 富士経済グループ1-1.住宅用蓄電 住宅用蓄電システムは、非常用電源用途、ピークシフト用途（系統電力・太陽光発電電力）での導入が中心である。非常用電源用途では、鉛電池が米国の一部の州やアジアなどを中心に多く採用されている。今後はリチウムイオン電池の採用が増えるとみられ、鉛電池の需要は縮小すると予想される。ピークシフト用途及び独立電源用途では、リチウムイオン電池が多く採用されている。系統電力や太陽光発電電力のピークシフト用途の需要増加に伴い、今後の伸びが期待される。2020年以降は電池パックの価格低下、またHEMSやスマートメーターの普及、家庭向け電気料金型DR（デマンド・レスポンス）の導入拡大も追い風になるとみられる。 1-2.電力貯蔵（需要家設置） 商業施設・産業施設・公共施設などに併設される定置型電力貯蔵システム向けを対象とする。現時点では、グリーンニューディール基金を背景に導入が進んだ日本の公共施設
