「1Byteが8bitに決まったワケ」についての長い話 まずは「バベッジの階差機関」から
いつものようにヘロヘロと仕事をしていると、突如担当編集の松尾氏からMessengerで「これに対するちゃんとした回答を書けるのは大原さんだなということで、また歴史物をお願いしたく」という依頼が飛び込んできた。 いやちゃんとした回答も何も、上のTreeで出題されたSEライダー氏が正解を出されているわけですが、歴史的経緯というか、ここに至るまでの話というのが長い訳で、その辺りを少し説明してみたいと思う。 ちなみに出題に少しだけ違和感がある（なぜ10bitがキリがいいと思うのか？）のは、筆者もこっち側の人間だからかもしれない。 回答の前に、その根底にある2進数採用の経緯 そもそも非コンピュータ業界の方からすれば、2進数がベースという辺りから違和感を覚えるのではないかと思う。実際、世界最初の計算機（≠電子計算機）とされる「バベッジの階差機関」（写真1）にしても、世界最初の電子計算機（※1）であるE
スマホ料金、分かりにくい「最大4割値下げ」表記 元Mobile記者が検証する
KDDIが5月13日に新料金プランを発表した。「最大4割おトク」な新しいデータ従量制プランやデータ容量無制限プランを打ち出し、ユーザーの選択肢を増やした。選択の幅が増えたのは素直に歓迎したいが、一方で記者が感じたのは、「最大4割おトク」や、「○カ月間○○円／月」といった料金表示の適用条件などが分かりにくいということだ。 「最大4割おトク」は本当か KDDIは今回の新料金プランで「最大4割おトク」を打ち出したが、「4割」という数字は去年8月の菅義偉官房長官による「携帯電話料金は4割値下げできる」という発言や、NTTドコモが先行して4月に発表した新料金プランで「最大4割値下げした」と発表したことに刺激を受けたと思われる。 KDDIとNTTドコモがいう「最大4割値下げ」。「最大」という表記が厄介だが、どの条件で何と比較して4割なのか。まずはKDDIから検証してみよう。 なお、料金の計算式は記事末
「お金を払ってセキュリティを学ぶ」のは平成で終わり？ ある無料教本が神レベルで優れている件
毎日のように企業や組織を狙ったサイバー攻撃が繰り返され、その方法も次々と新しくなっています。皆さんの中にはひょっとして、小さな企業を十分守るだけのセキュリティの知識を身に付けるには「ある程度お金がかかるはず」と思っている方もいるのではないでしょうか？ 実は、そんなことはありません！ 内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）は2019年4月19日、新たに「小さな中小企業とNPO向け情報セキュリティハンドブック 初版（Ver.1.00）」を公開しました。その内容は、セキュリティ本を上梓している筆者が「ぐぬぬ」とうなったほどです。これは、素晴らしい！ 「どうしてこの人は、他人の本をそこまで推すの……？」と面食らった読者もいるかもしれません。この本を読んでほしいと私が考える根拠を、これから詳しく説明していきましょう。 NISCはこれまでも、個人向けに黄色い表紙の「インターネットの安全・安心ハン
「大企業は時間を奪っている意識がない」 AIベンチャーが本音で激論、“丸投げ依頼”の次なる課題
「大企業は時間を奪っている意識がない」 AIベンチャーが本音で激論、“丸投げ依頼”の次なる課題：これからのAIの話をしよう（AIベンチャー対談編）（1/4 ページ） 2018年ごろから、人工知能（AI）に対する過剰な期待と盛り上がりが徐々に落ち着いてきた印象です。 調査会社のガートナージャパンは、人工知能は流行期から幻滅期に差し掛かっているという見解を18年10月に発表しました。AI開発の現場で活躍している人の中にはそうした傾向を前向きに捉え、「ようやく落ち着いて話ができる環境になった」と胸をなで下ろしている人もいます。 そのうちの1人が、AIベンチャー Shannon Lab代表取締役の田中潤さんです。アメリカの大学で数学を研究していた田中さんは、現在人工知能の対話エンジンや音声認識エンジンを開発し、AIベンチャーの立場で企業のAI導入を支援しています。 田中さんは「2016～17年ごろ
260万人の朝の足を直撃 プログラムに潜んだ“魔物”
週末の朝、260万人の足を直撃したのはプログラムに潜む“魔物”だった──10月12日朝、JR東日本や東京メトロなどの8都県662駅で自動改札機が起動しなかった原因は、「レアケース」という改札機の不具合だった。 同日早朝、SuicaとPASMOに対応した16事業者662駅で、日本信号が製造した自動改札機4378台（PASMO 470駅3050台、Suica192駅1328台）が起動しない不具合が発生。通常は駅構内のサーバから集中的に起動する仕組みだが、これが不可能に。各駅はサーバから改札機を切り離し、単体起動に切り替えるなどして対応。午前11時までに全面復旧したが、PASMOで約160万人、Suicaで約100万人の客に影響が出た。 日本信号によると、現時点で判明しているのはこうだ。原因は自動改札機のICカード判定部の不具合。判定部には毎朝、サーバから起動用データの1つとして、「ネガデータ」
クルマ1台のモデリングに6カ月 サーキット風景も徹底再現する「グランツーリスモ」の“やりすぎる”こだわり 山内社長に聞く
まるで実車のレース映像──シリーズ世界累計販売本数が7690万本を超える（2016年12月末時点）、日本発の人気レースゲームがある。ソニー・インタラクティブエンタテインメント（SIE）の子会社、ポリフォニー・デジタルが開発する「グランツーリスモ」シリーズは、見る者を驚かせる圧倒的なグラフィックスと、限りなく実車の挙動に近づけた操作感によって、ゲーマーだけでなく、自動車ファンや業界関係者までもを引きつけるモンスタータイトルだ。 “リアルドライビングシミュレーター”をうたうように、今や本作はレースゲームの枠を大きく超えている。ゲームの開発チームが日産自動車のスポーツカー「GT-R」（R35）に車載されている情報端末のUI（ユーザーインタフェース）デザインの監修、ゲームのプレイヤーから現実世界のプロレーサーを育成するプログラムの開催のほか、自動運転技術開発のシミュレーターとして（勝手に）活用され
「悪ではないが、検討すべき課題がある」――IIJのゼロ・レーティングに対する考え
「悪ではないが、検討すべき課題がある」――IIJのゼロ・レーティングに対する考え：IIJmio meeting 13（1/3 ページ） 特定のアプリやサービスを使ったときのデータ通信量をカウントしない「ゼロ・レーティング」（「カウントフリー」「ノーカウント」などとも呼ばれる）を採用するMVNOが増えている。例えば、「LINEモバイル」はLINEの通話とトークが使い放題になる「LINEフリープラン」と、それに加えTwitterとFacebookも使い放題になる「コミュニケーションフリープラン」を提供している。また、FREETELのiPhone向け料金プランはApp Storeでアプリをダウンロードする際のパケット料金が無料になる。 無料化対象になるサービスを利用するユーザーにとってはメリットだが、ゼロ・レーティングには「通信の秘密」や「ネットワーク中立性」の面から問題があるとする意見もある。
なぜ大手マスコミは「電通の疑惑」を報じないのか 東京五輪の裏金問題
スピン経済の歩き方： 日本ではあまり馴染みがないが、海外では政治家や企業が自分に有利な情報操作を行うことを「スピンコントロール」と呼ぶ。企業戦略には実はこの「スピン」という視点が欠かすことができない。 「情報操作」というと日本ではネガティブなイメージが強いが、ビジネスにおいて自社の商品やサービスの優位性を顧客や社会に伝えるのは当然だ。裏を返せばヒットしている商品や成功している企業は「スピン」がうまく機能をしている、と言えるのかもしれない。 そこで、本連載では私たちが普段何気なく接している経済情報、企業のプロモーション、PRにいったいどのような狙いがあり、緻密な戦略があるのかという「スピン」を紐解いていきたい。 少し前、ネット上で「マスコミの電通への配慮がハンパない」なんて声がちょこちょこみられた。 5月11日、英・ガーディアン紙が東京五輪の裏金疑惑を報じ、大手広告代理店・電通の関与も指摘し
ソニー、独自の新ディスプレイ技術「CLEDIS」製品化 光源に微細なLED素子
ソニーは5月19日、微細なLED素子を光源とする独自の高画質ディスプレイ技術「CLEDIS」（クレディス）を用いた新方式のディスプレイユニットを来年1～3月に発売すると発表した。「広大なキャンバスに画を描くように映像を表現できる」とし、博物館や工業デザインなどの用途に提案する。オープン価格。 2012年に開発を発表した「Crystal LED Display」の技術をベースに開発を続け、商品化への技術を確立した。 CLEDISは、画面に配置したRGB各色の微細なLED素子を、画素ごとに駆動させる自発光型ディスプレイ技術。RGBを1画素とする光源サイズは0.003ミリ平方メートルと微細で、画面表面の黒色が占める割合を99％以上に高められ、高コントラストが実現できるという。視野角、色域も広く、フレームレートは最大120fpsと動画応答性能にも優れている。 発売するのは、CLEDIS技術を採用し
トヨタの燃料電池自動車「MIRAI」の登場で、ガソリンエンジン車はなくなる？
「夢の燃料電池車」と騒がれたトヨタ「MIRAI」（ミライ）。発表直後のお祭り騒ぎが一段落した今、そのMIRAIが従来の自動車にどんな影響を与えるのか？ 今回のコラムではそれについて考えてみたいと思う。 MIRAIとは何か 燃料電池自動車（FCV）とはどんなものなのか分からないことには、ガソリンエンジン車と比べてどうなのかは議論のしようがない。MIRAIについての説明はあちこちにあるが、どうも理解しにくいと思っている人が多いのではないだろうか？ 単純に言えば、MIRAIは電気自動車（EV）の一形態である。電力でモーターを駆動して走るからEV。だとすればクルマとして基本的な特徴は、EVの長所短所と同じということになる。 ただMIRAIの場合、従来のEVで重大な欠点であった「航続距離」と「充電利便性」の2つが解決された点が大きく違う。ガス欠ならぬ“電欠”問題を抜きにしたEVの特性についてはこれま
狙いは何？ トヨタとマツダ、“格差婚”の理由
5月13日の発表以来、トヨタとマツダの技術提携が話題になっている（参照リンク）。話題になるのはあまりにも規模が違うからだ。言ってみれば格差婚のようなもの。結婚ならば「当人同士が良ければそれでいいじゃないか」と言えるが、企業の場合はそもそもが利益を目指しているわけだから相互にメリットがなければ成立しない。 公式発表は環境技術と先進安全技術での提携 この提携のメリットはいったい何なのか？ 両社の発表から抜き出してみる。 “『クルマが持つ魅力をさらに高めていく』ことを念頭に、両社の経営資源の活用や、商品・技術の補完など、相互にシナジー効果を発揮しうる、継続性のある協力関係の構築に向けた覚書に調印したと発表しました。今後、両社で組織する検討委員会を立ち上げ、環境技術、先進安全技術といった分野をはじめとする、互いの強みを生かせる具体的な業務提携の内容の合意を目指していきます” ほとんど建前に終始して
「常識が通じない」マツダの世界戦略
マツダの世界戦略について書くのは難しい。そもそも、そういう文脈でマツダの人と話しても、話が噛み合わないのだ。マツダが世界のどこでビジネスを伸ばし、どんな規模の会社になろうとしているのかを問うと「笑顔になれるクルマを作ることなんです」と答えが返ってきた。 仕方がないので質問を変える。マツダは比較的欧州に強い。それもドイツを中心とした北方だ。南方はどうするのか、東欧圏はどうしたいのか、そのあたりの戦略はどう組み立てるのか――。そう聞いて返ってくるのは「マツダは小さい会社です。2％の人に満足してもらえるクルマを作り続けられるように、理想を追求していきます」。 煙に巻こうとして言っているわけでないのが表情で分かるから性質が悪い。「マツダという会社がどうやって人の役に立てるかを考えています」なんて青年の主張みたいなことを、不惑もだいぶ過ぎたようなおっさんが熱弁するのだ。 美しい言葉の裏側 正直なとこ
GoogleのヒューマノイドロボAtlasが超進化し実用域に
YouTubeの動画説明文によれば、新バージョンのAtlasは電動で油圧駆動。本体と両足にはバランスをとるためのセンサーが、LADARおよびステレオセンサーが頭部に搭載され、障害物を避けて地形を予測し歩行に役立ている。身長は1メートル75センチ、体重は81.6キログラム。 関連記事 Boston Dynamicsの犬型ロボット、サンタのソリのトナカイに 犬型ロボットがトナカイの角を付けてサンタのソリをさっそうと引く動画を、Google傘下のロボットメーカー、Boston DynamicsがYouTubeで公開した。 走りながらハードルを飛び越える四足ロボット MITが実験に成功（動画あり） 米マサチューセッツ工科大学（MIT）が、DARPAの出資で開発する四足歩行ロボットで、秒速2メートルで走りながら前方の障害物を検知し、歩幅などを調整して飛び越える実験に成功し、動画を公開した。 有名人や
2016年、販売奨励金が抑えられてもiPhoneは売れると思う理由
2016年、販売奨励金が抑えられてもiPhoneは売れると思う理由：神尾寿が語るモバイル業界（3）（1/3 ページ） ITジャーナリストの神尾寿氏とともに2015年のモバイルを総括しつつ、2016年以降の業界動向を予想する対談企画。第3回では2016年の端末について占っていく。iPhoneは売れるのか？ Androidが巻き返すために必要なこととは？ 聞き手はITmedia Mobile編集長の田中聡。※対談は2015年12月下旬に実施した。 →2015年に変わったのはドコモ、タスクフォースでは「キャリアが総務省に勝った」 →スマホ特需が終わった2015年――2016年は「Apple Pay」が風穴を開ける？ 2016年は中古スマホ市場が拡大する ―― 総務省のタスクフォースでも話題になったキャッシュバックや販売奨励金が抑えられることで、特にiPhoneが大きな影響を受け、「次のiPhon
ネット検索は「自分は賢い」と錯覚させる 米研究
ネットによる情報検索は、実際以上に自分が賢いと錯覚させる──米国の研究者によるこんな研究結果が米心理学会の専門誌に掲載された。検索ユーザーはネット上の知識と自分の知識を混同してしまう傾向があり、研究者は「正確な知識を身につけるのは難しいことだが、ネットはそれをさらに困難にしている」という。 ある実験では、対象者をネット検索を使ってもいいグループとそうではないグループに分け、「ジッパーはどういう仕組み？」といった4つの質問に答えてもらった。その上で、4つの質問とは無関係な別の質問（「曇りの夜はなぜ暖かい？」など）を示したところ、ネット検索を使ってもいいグループは、そうではないグループに比べ「自分はその質問に答える能力がある」と考える傾向にあったという。 検索を使えるグループは、正確な回答が見つからないようなとても難しい質問や、Googleのフィルターによって回答が見つからないようになっている
「東京から何時間で行けるのか」日本全国19万エリア調査 ヤフー、地図データ使い交通シミュレーション
日本最北端の宗谷岬までは4時間56分だが、納沙布岬はさらに2時間も遠い──ヤフーは4月9日、「Yahoo！地図」を使ったビッグデータレポートを公開した。東京駅から日本各地への所要時間マッピングや、リニア中央新幹線が開通した場合の変化をシミュレーション。必ずしも一致しない実際の距離と「時間的距離」を浮き彫りにしている。 任意の出発地点と目的地から最適なルート、所要時間を割り出す「Yahoo！地図」の「ルート探索」機能を利用し、東京駅から全国各地への到達時間をマッピングしている。飛行機、新幹線、鉄道、フェリーなどの交通機関から最も効率的なものを選んだ結果になっているのが特徴だ。 全国の住所を「○○町○○丁目」まで細分化し、約19万エリアに分割。川の中や人が到達できない場所を避けるアルゴリズムで各エリア内に自動で目的地点を定め、総当たり的にすべての場所への所要時間を算出している。 北海道では日本
35歳になった時に心得ていないと、ヤバイこと
著者プロフィール：吉田典史（よしだ・のりふみ） 1967年、岐阜県大垣市生まれ。2005年よりフリー。主に、経営、経済分野で取材・執筆・編集を続ける。雑誌では『人事マネジメント』（ビジネスパブリッシング社）や『週刊ダイヤモンド』（ダイヤモンド社）、インターネットではNBオンライン（日経BP社）やダイヤモンドオンライン（ダイヤモンド社）で執筆中。このほか日本マンパワーや専門学校で文章指導の講師を務める。 著書に『非正社員から正社員になる！』（光文社）、『年収1000万円！稼ぐ「ライター」の仕事術』（同文舘出版）、『あの日、「負け組社員」になった…他人事ではない“会社の落とし穴”の避け方・埋め方・逃れ方』（ダイヤモンド社）、『いますぐ「さすが」と言いなさい!』（ビジネス社）など。ブログ「吉田典史の編集部」、Twitterアカウント：＠katigumi 今回は、会社員が35歳になったときに心得て
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