リスクの大きさの感じ方は、代替医療に親和性のある人との間に大きな隔たりがあるようだ。新生児にビタミンKを投与しなければ、頭蓋内出血等で死亡する確率は2000〜4000分の1である。私を含めて、ほとんどの医師は、無視できないリスクと考えるだろう。だけど、そうでもないと考える人もいるようだ。 看護師敗訴だと仮定する。支払うべき損害賠償額は請求5640万円の1/4000すなわち1万4100円が妥当だろう。*1 医師のほとんどは、大学病院などの大きな病院で研修をはじめる。入院が必要な病気、生きるか死ぬかという病気、大学病院に集まるような稀な病気から診る。風邪や下痢といった「簡単」な病気からはじめて、だんだんと難しい病気を診ていくのではない。確かに、風邪や単なる下痢は「簡単」な病気である。特に治療しなくても、いや、間違った治療をしてすら、自然に治る。しかし、「簡単」な病気の中から、「稀な」病気を見つ

日本学術会議（会長＝金沢一郎東京大学名誉教授）が、通常の医療とは異なる民間療法「ホメオパシー」の科学的根拠を全面的に否定する会長談話を出したのを受け、日本医師会と日本医学会が２５日、共同会見を開き、会員、学会員らに治療でこの療法を使わないよう、周知徹底していくことを表明した。 　会見には、日本医師会の原中勝征会長と日本医学会の高久文麿会長が出席。原中会長は「ホメオパシーが新興宗教のように広がった場合、非常に多くの問題が生じるだろうという危機感を持っている」と述べた。高久会長は「科学的根拠はないということで一致した。ホメオパシーに頼り、通常医療を受けずに亡くなった人がいるという被害が出ている」と指摘し、学術会議の会長談話に賛同する姿勢を示した。

待ち時間を短くする、あるいは「待った」感覚を減らすための方法について。 米国の、医療過誤訴訟を回避するためのマニュアル本では、とにかく患者さんを待たせてはいけないこと、 待たせたときには、すぐに謝ることが大切なのだと、訴訟回避の方法を紹介している。 待たせないことは最善だけれど、なかなか難しい。絶対的な待ち時間を減らすことは、あるいは難しいのかもだけれど、 お客さんの「待った感覚」を減らすための工夫というのは、まだまだやりようがあるような気がする。 「気にかけています」というメッセージ 待ったお客さんというのは、しばしば不快を感覚するけれど、 その中でも特に、、「自分が流れから取り残された」という感覚が、怒りに直結するのだと思う。 たとえばマクドナルドで注文をすると、問答無用で「トレイ」を渡される。中で食べていくお客さんはもちろん、 持ち帰りの商品を注文しても、中で並ぶと、とりあえず自分用

「How to Survive a Medical Malpractice Lawsuit: The Physician’s Roadmap for Success 」という本の抜き書き。 米国の本だから、日本の裁判で、こうした考えかたがどこまで役に立つのかは分からない。 訴訟されるとこうなる ある日いきなり訴状が来る。頭を殴られたような感じがする 最初の数時間、あるいは何日間は、ただただ混乱する。受容には時間がかかる 最初にすべきこと 医療過誤保険の証書を取り寄せなくてはならない。保険の補償範囲について、弁護士を選択する権利について、和解を拒否する権利の有無について、 まずは確認する 保険の制限について。加入している医療過誤保険が、非経済的な症状に対する制限を設けていないかどうかを 知ることが大切です。非経済的な症状とは、痛みや苦しみで、これをカバーしている保険に入っている場合には、少し

元日本代表の中田英寿氏らのマネジメントを手掛けるサニーサイドアップが、Ｗ杯で全試合の結果を的中させて話題を呼んでいるドイツ・オーバーハウゼン水族館の“占いタコ”パウル君の獲得に動きだした。 現時点でマネジメント契約を結んでいないことを強調した上で「話題性、注目度に高い肖像的価値を見いだしております。水族館の担当者様にパウル君の日本におけるマネジメントや肖像権に対する問い合わせをさせていただいております」と発表。有名ダコに目をつけた独自のビジネス戦略が、パウル君の占いばりに的中するかどうか。（スポニチ）

ストーリー by reo 2010年05月19日 12時30分 EBM から JBM、そして GBM へ… 部門より 現代の医師達が直面する新しい症例といえば「症状をググって誤った自己診断をする」という「Google 症」だそうだ (SouthtownStar の記事、本家 /. 記事より) 。 現代では気になる症状をググり、奇病や重病にかかったと思いこんだり誤った情報を得たりする人が絶えないという。一概には言えないのだが、自己診断をするする患者の多くが大した病気ではないことが多いとのこと。例えば首のリンパ腺が腫れた場合、医師はまずウィルスや細菌による感染症を疑うが、「首　リンパ腺　腫れ」で検索した場合には疑わしい原因としてリンパ腫や白血病も挙がってくるため「最悪の事態」を想定してしまう人もいる。 「全てを知っている医者」と「何も知らない患者」という図式は当てはまらなくなっているだけでなく

７５歳以上の後期高齢者医療制度に対する支援金を、高収入の人がより多く負担するよう算定方法を改める改正国民健康保険法が、１２日午前の参院本会議で与党などの賛成多数で可決され、成立した。 来週にも施行される。 改正法は、２０１０〜１２年度の３年間、支援金総額３・６兆円のうち３分の１に関し、定額だった負担を被保険者の年収に比例する負担に変える内容だ。同時に、中小企業のサラリーマンらが加入する全国健康保険協会管掌健康保険（協会けんぽ）への国庫補助を１０〜１２年度、１３％から１６・４％に引き上げる。その結果、協会けんぽは８５０億円の負担減となる。一方、大企業のサラリーマンらが加入する組合健康保険は５００億円、公務員らの共済組合は３５０億円の負担増となり、保険料増につながる可能性が出てくる。 健康保険組合連合会によると、組合健保の１０年度の赤字額は、今回の措置がなくても６６００億円と過去最悪になる見通

データ提供／久留米大学医学部・精神神経科、内村直尚先生">全11科目の平均点の対全国倍率（明善高校÷全国）は、午睡を実施したH18入試から1.16倍から1.19倍に着実に上昇している データ提供／久留米大学医学部・精神神経科、内村直尚先生 春はつい居眠りをしてしまう季節。世界にはスペインなどのシエスタのような昼寝の習慣もありますが、勤勉が美徳な日本のビジネス社会ではサボリと思われがち。しかし今年2月、昼寝研究の第一人者であるカリフォルニア大のサラ・メドニック氏が「一時間半の昼寝は一晩分の睡眠に等しい」と発表し、昼寝擁護論に注目が集まっています。　 昼寝はそこまで効果的なのでしょうか？　昼寝の研究をしている久留米大学医学部・精神神経科の内村直尚先生に伺いました。 「昼寝には疲労を回復させる効果があります。福岡の明善高校では、5年前から毎日15分間の昼寝を取り入れているのですが、センター

全国初の受動喫煙防止条例施行を４月１日に控えた神奈川県では、オフィス街で屋外の灰皿設置場所を探す喫煙者の姿が目立っている。複数の飲食店チェーンが前倒しで県内全席禁煙を実施する一方、条例の対象外の職場でも禁煙化が進んだとの指摘もある。受動喫煙対策の意識の高まりを背景に喫煙場所が減り、灰皿を求めて漂流する喫煙者たちの姿を追った。（寺田理恵、黒田悠希）　横浜市中区のオフィス街、関内地区。昼下がりのドラッグストアの人だかりは店舗前に置かれた灰皿目当ての喫煙者だ。男性会社員（３６）は「会社も禁煙、昼食場所も禁煙。灰皿を見ると、ほっとして吸いたくなる」と話す。　神奈川県では受動喫煙防止条例の施行で、官公庁や百貨店、銀行など公共性の高い施設が禁煙となる。飲食店も小規模店を除き禁煙か分煙を選択する。県内では「マクドナルド」「ロイヤルホスト」といったチェーン店が前倒しで全席禁煙とし、昼食時に喫煙できる場所は

PCを操作するためのインターフェースは、紙テープからキーボードへ、ウィンドウとマウスへと、進歩した。PCの性能が向上して、できることが増えていく一方で、マウスやウィンドウといった、ユーザーから見たPCの顔は、「PCにできないこと」が、より分かりやすく伝わる方向で改良された。 その機械に「できない」ことをより分かりやすく伝えることが、デザインの役割なのだと思う。たとえばコンピューターを動かすための道具が、未だにパンチカードから進歩していなかったなら、ほとんどのユーザーは、マウスをクリックする代わりに、コンピューターを「呪符」で動く魔法の道具みたいに考える。世界のどこかに、「なんでもかなえる魔法のカード」があるはずだから、エンジニアはきっと、毎日のようにお客さんから怒鳴られる。 無茶なことをいう人が増えた 「あと4時間したら海外に出かけるから、今からこの下痢を止めて下さい」とか、子供が怪我して

政府の新型インフルエンザ対策本部専門家諮問委員長を務める尾身茂・自治医科大教授は２３日、日本記者クラブ（東京都千代田区）で記者会見し、国のこれまでの対策について「死亡・重症者数を少なくでき、成功だった」と総括した。 新型インフルが想定よりも弱毒性だったことから、「今後は感染力や重症度別に対応策を準備する必要がある」と述べた。 国内の新型インフルによる死亡者は約２００人。世界保健機関（ＷＨＯ）の昨年１１月時点のデータでは、日本は米英など他の先進諸国に比べ、死亡率は１０分の１以下となっている。 尾身教授は「個人的見解」としつつも、「最大の目標である重症化、死亡の防止は達成した」と評価。主な要因として、広範囲な学校閉鎖で地域への感染拡大が抑制されたと分析した。批判の多い空港検疫などの水際作戦については「やり過ぎだったとは思うが、あの当時、検疫強化を全くやらないことに国民は納得しただろうか」と疑問

点眼のあとの目パチパチは禁物－－。目薬をさしたあと目をしばたたかせるなど、不適切な点眼をしている人が９割を超すことが、医薬品メーカー、ファイザー（東京都渋谷区）の調査で分かった。 同社は、緑内障患者など病院で複数の目薬を処方された経験がある４０～６０代の男女１２００人を対象にインターネットで調査した。 適切な点眼後の行動は「しばらく目を閉じて、薬が鼻やのどに流れないよう目頭を軽く押さえる」だが、適切な点眼を実行している人はわずか５．８％。最も多い４３．３％が「目をパチパチさせている」で、「しばらくの間、目を閉じている」３０．２％、「しばらくの間、目を見開いたままじっとしている」１５．１％など、計９０％以上が不適切だった。 「目をパチパチさせる」人の８８．３％が「目薬が目全体や患部に行き渡ると思うから」と答えた。この方法では、薬が外に流れ出てしまい、十分な効果が得られないという。 目薬の１滴

メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）の適正な診断基準を検証していた厚生労働省研究班（主任研究者＝門脇孝・東京大学教授）は９日、診断の必須項目の腹囲の数値によって、心筋梗塞(こうそく)や脳梗塞の発症の危険性を明確に判断できないとする大規模調査の結果をまとめた。 現在の腹囲基準（男性８５センチ以上、女性９０センチ以上）の科学的根拠を覆すもので、診断基準の見直しに影響しそうだ。 現在の診断基準は、腹囲に加え、血糖、脂質、血圧の３項目のうち二つ以上で異常があった場合、メタボと診断され、保健指導（積極的支援）の対象となる。しかし、他の先進国に比べ男性の腹囲基準は厳しすぎる、女性の基準は逆に甘いと、批判されていた。 研究班は、全国１２か所の４０〜７４歳の男女約３万１０００人について、心筋梗塞、脳梗塞の発症と腹囲との関連を調べた。 その結果、腹囲が大きくなるほど、発症の危険性は増加したが、特定の腹

昨年３月末にメキシコで新型インフルエンザの発生が最初に報告されて以来、世界保健機関（ＷＨＯ）の大流行警告もあって、各国ともワクチンの手当てに奔走した。昨年末までの全世界の死者は１万３０００人弱で、感染拡大のペースは減速しているという。　イタリアでは、新型インフルエンザによるこれまでの患者は４００万人と多いが、死者は２００人足らずと予想をはるかに下回っている。こうなると、峠を越えた今になってはワクチン接種を受ける人も激減し、政府がせっかく２４００万人分のワクチンを買い集めたのに、約８０万人が接種を受けたに過ぎない。　こうした状況は他の欧州連合（ＥＵ）諸国でも同じだ。　フランスでは９４００万人分のワクチンを購入したが５００万人分しか使われておらず、５０００万人分を購入したドイツでは国民の５％強しか接種を受けていないという。　原因はワクチンの準備が遅かったためである。まだまだ、流行が再燃するかも

国内の新型インフルエンザの流行が急速に下火になり、電車の中でマスクをする人の姿も減っている。全国約５０００の定点医療機関からの患者報告数も、最新の発表である昨年末の第５２週（１２月２１〜２７日）で１９・６３と、４週連続の減少を記録している。　ただし、厚生労働省の推計では５２週時点でなお、１週間に約１００万人の患者が発生し、累積患者数は１７５３万人に達している。栄養や休養に気を配り、うがい、手洗いなどの小さな努力は引き続き必要だ。　一方で、今回のインフルエンザの重症度は懸念されていたより低いことも分かってきた。厚労省が６日に発表した中間まとめによると、死亡報告は５日までに１４５人で、患者推計と比較すると致死率は０・００１％以下である。　欧米では患者の報告が激減し、致死率が低いこともあって、新型用のワクチンが大量に余り始めたと伝えられている。製薬会社にワクチン購入契約のキャンセルを求め、余剰ワ