パキスタンで気温50度超え、貧困層を襲う気候変動の脅威
5月のパキスタンの最高気温が53.5度を記録した。最近発表されたある論文は、温暖化の進行によって経済格差が深刻な問題となることを示している。 by Michael Reilly2017.06.14 32 12 2 0 産業革命以前と比較して気温の上昇を2度以内に抑えると地球温暖化が避けられるとすれば、気候変動による最も深刻な被害を防ぐことが可能だと、一般的に考えられている。しかし、インドでは、その数値のわずか4分の1に過ぎない温暖化によって、命にかかわる熱波の発生率が2倍以上に増大している。 サイエンス・アドバンス誌に発表されたある研究によると、インドの夏の平均気温は1960年から2009年の間に0.5度上昇し、100名以上の死者を出す熱波の発生リスクは2倍以上に増加した。論文で述べられている通り、この研究結果は理論上の予想をはるかに超えるものだ。2010年、2013年、そして2015年の
樹木や草を増やせば、気候変動に対処できるのではないか？
バイオマス発電による二酸化炭素の回収は、一見するといいアイデアだ。しかし、二酸化炭素回収のために食物を育てるためのエネルギーや土地を使うことが、地球全体にとってよいことなのかはまだわからない。 by Jamie Condliffe2017.04.26 2 3 1 0 気候変動との戦いで、樹木等の植物は武器になり得るのだろうか？ 地球上に繁殖する草木には、二酸化炭素を回収する生得的能力があるが、こうした特性に手を加えて大気中の二酸化炭素に与える影響を最大化する方法が、いくつかの研究で調査されている。 2014年、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は、国際社会が二酸化炭素を回収に向けて取り組む際、植物が重要な役割を果たすと発表した。草木の成長により二酸化炭素を吸収させ、その後、草木を燃やしたり、燃料に加工して発電したりして、その過程で放出される二酸化炭素をすべて回収する、と考えたのだ。こ
気候変動の最終手段 「地球工学」の使用を 誰が決断するのか？
The Growing Case for Geoengineering 気候変動の最終手段 「地球工学」の使用を 誰が決断するのか？ 気候変動が加速するにしたがい、まだ少数派ではあるものの、人工的に温暖化に対抗する方法を検証しようとする研究者が現れた。最後の手段は劇薬であり、使用の決断には人類に対する巨大な責任を伴う。 by James Temple2017.04.19 25 5 2 1 ネバダ大学の環境研究機関、砂漠研究所（DRI）のデビッド・ミッチェル准教授は、駐車場に入ると、リノ（ネバダ州の都市）を見下ろす乾燥した赤い丘に車を停めた。このキャンパスからは、繁華街のカジノの屋根の向こうに雪に埋もれたパイン・ナット・マウンテンズが見える。この日の朝は、細い巻雲が空に白い線を描いていた。 ミッチェル准教授は、上部対流圏にある極寒の雲が、気候変動を解決する頼みの綱のひとつかもしれないと考えて
気候変動：二酸化炭素を石化して貯蔵できるか？
オマーンにある山では、炭素の石化が自然に発生している。この過程を科学的に解明し、効率的に二酸化炭素を隔離する研究がうまくいけば、温室効果ガスを地中に封じ込める新手法を開発できるかもしれない。 by Jamie Condliffe2017.04.14 10 1 2 0 二酸化炭素を地中に貯蔵することで、大気中に排出された二酸化炭素量を削減できるかもしれない。科学者チームは現在、二酸化炭素を地中に効率的に貯蔵できるのではないかと考えて、露頭（地層の露出部分）から採取した地球のマントルの貴重なサンプルを詳しく調べている。 化石燃料を燃焼すると、大抵は二酸化炭素が発生して大気に排出されるが、二酸化炭素を回収できれば、地中の奥深くに封じ込めればよい。二酸化炭素の貯蔵は多くの場合、古い油層やガス貯留層の温度や圧力を上げて封入する手法が使われるが、二酸化炭素が漏れてしまうこともある。 ここ最近、アイスラ
トランプ政権、気候変動対策の主導国を中国に譲渡
気候変動対策を放棄する方針のトランプ政権の政策により、今後国際的リーダーシップを発揮するのは必然的に中国になる。自国第一主義とは、リーダーの座も降りることだ。 by Jamie Condliffe2017.03.30 23 2 1 0 トランプ大統領は、気候変動問題を解決するアメリカの約束に一切関心がない、と表明済みだ。したがって、温室効果ガス排出量の削減について、国際的なリーダーシップを発揮するのはアメリカ以外の国になる。 大統領選の初期段階で、トランプ陣営は気候変動に対する懸念の高まりには目を向けず、オバマ政権が定めた「雇用を破壊する」化石燃料の利用と発電所からの温室効果ガス排出に関する規制を撤廃すると公約していた。その後大統領に就任すると、早々に「米国第一エネルギー政策計画（America First Energy Policy Plan）」を打ち出した。この計画の下では気候変動に対
トランプ政権、初の予算提案で気候変動対策をぶち壊し
トランプ政権は、初の予算案で気候変動を否定する姿勢を明確にした。環境保護庁の気候変動政策やARPA-Eのクリーン・エネルギー投資は中止、国連の気候変動プログラムへの拠出も打ち切りだ。 by Jamie Condliffe2017.03.17 7 9 1 0 トランプ政権が公表した初めての詳細な予算案は、予想どおり、地球にとっては悪いニュースの始まりだ。 2018会計年度の裁量支出の削減提案を実現するには、連邦議会の承認が必要だ。しかし、提案どおりなら、米国エネルギー省のクリーンエネルギー投資は完全に打ち切り、国連の気候変動関連プログラムへの支援は中止、米国環境保護庁（EPA）の気候プログラムの多くは終了、米国航空宇宙局（NASA）や米国海洋大気局（NOAA）による気候に関わる計画は廃止される。 提案では、米国エネルギー省の予算を5.6％削減して280億ドルにする方針で、実現には、懸念されて
トランプ政権は 厳然たる気候変動の事実も 無視するのか？
How Much Damage Could Scott Pruitt Really Do at EPA? トランプ政権は 厳然たる気候変動の事実も 無視するのか？ トランプ政権は、気候変動を認めない立場の人物を環境保護庁の新長官に指名し、気候変動対策の国際枠組みから離脱する動きを見せている。しかし、政策転換は容易ではなく、長期の訴訟が予想される。 by James Temple2017.02.09 1 0 米上院は、今週中にも環境保護庁（EPA）長官にスコット・プルイットオクラホマ州司法長官の就任を承認すると見られている。議会が承認すれば、プルイットはかつて自らが10回以上起訴し、新しい上司であるドナルド・トランプ大統領が廃止すると明言した政府機関を率いる役職に就く。 これまでの発言やリークされた内部文書から、プルイットとトランプ政権はEPAの権限を縮小し、人員を削減、温室効果ガス削減に向
地球のためより自社のために温暖化適応を進めるグローバル企業
Think Globally, Act for Your Company 地球のためより自社のために温暖化適応を進めるグローバル企業 2099年に日本の一人当たりGDPが35％減少することに責任を持って行動できる政治家はいないかもしれない。しかし、すでに気候変動による影響は企業の事業継続を脅かしており、地球のためではなく、自社のために対策を進める段階に入っている。 by MIT Technology Review Japan2017.01.30 19 12 2 1 「地球温暖化」は大きな問題過ぎて実感がわきにくい。では、気候変動で収入が減るとしたらどうだろうか。 スタンフォード大学とカリフォルニア大学バークレー校の研究によると、気候変動により、世界全体の一人当たりGDPは、気候変動なしの場合と比較して、今世紀末までに23%減少するという。極端に暑い日が増えることで、屋外で働けない場所や期間
気候変動で日本のGDPは35％減少、ロシアは419％増加
気候変動による気温上昇は世界中の経済成長に強い影響があり、一部の国を豊かに、一部の諸国を貧しくする。 by David Rotman2016.12.21 68 11 4 1 極端な暑さは経済に悪影響を及ぼすことが判明した。穀物の不作はもちろん、就業時間が減り、仕事中の生産性も低下する。 極端に暑い日の日数が増加は、気候変動による問題のひとつだ。さまざまな国にどのような被害や利益があるかを単に予測する目的で、スタンフォード大学とカリフォルニア大学バークレー校の科学者のチームは、気温が経済の主要な側面にどのように影響を及ぼしてきたかに関する過去の記録を調べた。研究チームは、さまざまな国が温暖化しつつある地球とどううまく付き合うかを評価する目的で、データを活用したが、いいニュースにはならなかった。 地球全体での平均所得は、気候変動なしの場合と比較して、今世紀末までに23％減少すると予測される。し
トランプ政権から気候変動の研究予算を守れ、の表と裏
次期大統領が気候変動とクリーンエネルギーの研究予算を大幅に削減すれば、億万長者が介入してくるかもしれないが、科学界はそんな事態を避けたいのが本音だ。 by Jamie Condliffe2016.12.19 2 5 1 0 ドナルド・トランプ次期大統領の政権移行チームが発表した声明や、政権内の重職を埋めていく人物の顔ぶれから判断すれば、気候変動やクリーン・エネルギー研究の将来は暗い。問題は、もし、気候変動に関心のある大金持ちが、トランプ政権で生じる地球規模の課題と政策のズレを埋められるのであれば、そうすべきだろうか？ トランプ政権は米国環境保護庁の弱体化や、クリーン・パワー・プランの廃止を目論んでいる。トランプは、米国航空宇宙局（NASA）による気候科学の研究費用を削減する意向も示している。研究者は、気候変動に関するデータを消滅させないためバックアップを取得中だ。エネルギー省の廃止を訴えた
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