「最悪の難病」表皮水疱症を治療できる遺伝子療法
スタンフォード大学の研究者が、患者自身の皮膚細胞で、表皮水疱症の遺伝子療法を治験中だ。 by Emily Mullin2016.12.22 38 7 1 0 モニーク･ローダーは一見、他の赤ちゃんと同じ健常児だった。しかし、出産証明書の記念カードに小さな足型を押した時に水膨れができ、医師はモニークが表皮水疱症だと気付いた。表皮水疱症は、皮膚がとても弱くなり、ちょっと触れただけで皮膚が剥がれ落ちてしまう悪夢のような病気だ。 現在32歳のローダーは、今年スタンフォード大学の遺伝子療法研究に参加した。ローダーからわずかに皮膚を取り除き、遺伝子を操作してiPhoneサイズのシートで培養する研究だ。 培養後、外科医がひどい傷（16年間癒えなかった創傷がある）に遺伝子操作後の皮膚を移植すると、創傷部はようやく治った。「自分の皮膚が治癒したのを見るのはただ衝撃的でした」とローダーはいう。 表皮水疱症は長
インテル、シリコン製量子コンピューターの開発で前進
インテルは、従来のコンピューターの処理能力を遙かに上回る量子コンピューターを、従来の技術の延長線上に実現しようとしている。 by Tom Simonite2016.12.22 18 2 1 0 デルフト工科大学（オランダ）は、半導体メーカーのインテルと協力し、超低温環境の量子コンピューティングを実験中 問題の解決策が、初めからわかりきっている場合がある。半導体メーカーのインテルは、量子コンピューター（量子力学の特徴を利用して計り知れない処理能力を発揮するはずの機械）の開発競争における自社の方針を確信している。 インテルのライバルであるIBMやマイクロソフト、グーグルは、現在のコンピューターとは異なる、量子コンピューター専用の部品を開発してデータを大量に処理しようとしている。しかしインテルは、現在のコンピューターの基礎材料であるシリコン・トランジスターを応用して量子コンピューターを開発しよう
AIに関する「よくある誤解」10選
AI（人工知能）への関心が高まった2016年。多くの企業がAI技術をビジネスに生かそうとしており、AIを活用した製品やサービスの発表が相次いでいる。しかしその一方で、AIに対する誤解も見られるようになっている。ガートナー ジャパンは12月22日、ガートナーの顧客の間で特に多く見られた10の誤解を発表した。 AIに対する誤解の延長線上には、近い将来AI領域において日本企業が“人材不足”で競争力が低下し、AIビジネスが行き詰まる可能性があるのだという。 10の誤解 すごく賢いAIが既に存在する。 IBM Watsonのようなものや機械学習、深層学習を導入すれば、誰でもすぐに「すごいこと」ができる。 AIと呼ばれる単一のテクノロジが存在する。 AIを導入するとすぐに効果が出る。 「教師なし学習」は教えなくてよいため「教師あり学習」よりも優れている。 ディープ・ラーニングが最強である。 アルゴリズ
AIの「よくある誤解」10個、ガートナーが見解
ガートナー ジャパンが人工知能（AI）に関して多く見られるという10の「誤解」とそのうち2つについて見解を述べた。 世間では人工知能（AI）に関する多くの誤解も見られるようになってきた――ガートナー ジャパンは12月22日、同社がテクノロジー動向の中で「過度な期待のピーク期」と分析するAIについての見解を表明した。AIでは10の「よくある誤解」が生じているという。 同社は現在のAIについて、「多くの企業が早期導入をして何らかの実績づくりをしたいと考えている様子がうかがえる。市場ではAIを標榜する製品やサービスの発表が相次ぎ、AIに関する記事やニュースがほぼ毎日見られ、まさに百花繚乱の状況」と指摘する。一方で、AIへの関心の高まりから世間では多くの誤解がみられ、同社の顧客企業の間にも誤解がみられるとしている。 同社が挙げた10の「よくある誤解」は次の通り。 すごく賢いAIが既に存在する IB
フロリダ銃乱射事件の遺族、Facebook、Twitterなどソーシャル各社を訴える
フロリダ銃乱射事件の遺族、Facebook、Twitterなどソーシャル各社を訴える2016.12.22 18:03 福田ミホ たしかにソーシャルメディアがなければ、起きなかったかもしれない事件。 フロリダ州オーランドのナイトクラブでの銃乱射事件から半年経った今、3人の被害者の家族が世界最大のソーシャルメディア企業を訴えました。FacebookやTwitter、YouTubeは、ISISに対し｢物理的な支援｣をしているというのがその理由です。 訴訟内容によると、FacebookにTwitter、そしてYouTube（Google）はすべて、｢テロリスト集団ISISにアカウントを与え、それが過激なプロパガンダの拡散、資金集め、新規採用に使われた｣といわれています。 銃乱射事件の目撃者によれば、犯人であるOmar Mateenは銃撃の際、ISISへの忠誠を口にしていましたが、ISISに属してい
オバマ大統領、再生可能エネルギー促進のため油田の新規開発を禁止
バラク・オバマ大統領は北極海と大西洋の米国領海内の大半で、石油やガスの新規掘削を禁止した。 ホワイトハウスは声明で「チュクチ海とボーフォート海のアメリカ領海の大半で、海底の油田とガスのリース取引を無期限に禁止する」という決定を発表した。この決定により、合計40万平方km以上の海底面積で化石燃料を掘削できなくなった。カナダのジャスティン・トルドー首相も同様の計画を発表しており、カナダ北極圏の領海全域がリース取引禁止区域に指定される。 決定の目的は、原油流出のリスクをなくし、地域社会や野生動物、科学研究のために領海の水質を維持することだ。しかし、決定のタイミングから見て、次期政権による掘削許可から北極海と米国領海を守ろうとするオバマ政権の企てであることは明らかだ。 実際、ドナルド・トランプはこの動きを歓迎しないだろう。トランプは、米国の石油生産量を増加させる意向を公言している。しかし、新大統領
デジタルがテレビを超す予測の北米、膨張する中国：今週のデジタルマーケティングサマリー | DIGIDAY［日本版］
2017年は北米でデジタル広告収益がテレビ広告収益を超す年になりそうだ。中国の広告市場の伸びは顕著で、西ヨーロッパに匹敵するサイズに達しつつある。 今回は2016年最後の「デジタルマーケティングサマリー」となるが、今週出た、2017年に北米でデジタル広告収益がテレビ広告収益を超す予測は来年の大きな指針になりそうだ。各社の来年の広告収益予想を簡単にまとめた。 マグナグローバル（Magna Global）とメディアエージェンシーのゼニス（Zenith）のレポートは2017年に北米でデジタル広告費がテレビ広告費を逆転すると予測。 同レポートは中国の広告市場の伸びが顕著だと指摘した。グローバル広告費においては、2019年までモバイルが成長を独占し、全体に対する比率もテレビに肉薄するレベルに達すると予測している。 Advertisement 今年8月のPwCが発表した「Global Entertai
ネイティブ広告、その現状を示す 5つのグラフ：スポンサードの落とし穴に注意 | DIGIDAY［日本版］
ディスプレイ広告の地位が落ち続け、わずかばかりの価値もGoogleとFacebookに吸い上げられる状況で、まともな収益を得るためにネイティブ広告やスポンサードコンテンツに頼るパブリッシャーが増えているが、問題はスポンサードコンテンツが、いまだに読者を混乱させている点だ。広告と気づかない読者は複雑に感じている。 パブリッシャーは、マネタイズの柱のひとつであるスポンサードコンテンツが、自社のもっとも大切な資産価値を逆に損ねる可能性があることを、あらためて心に留めておくべきだろう。 ディスプレイ広告の地位が落ち続け、わずかばかりの価値もGoogleとFacebookに吸い上げられる状況で、まともな収益を得るためにネイティブ広告やスポンサードコンテンツに頼るパブリッシャーが増えている。たとえば、ニューヨークタイムズ（The New York Times）は、デジタル売上の20％近くを傘下のTブラ
ロシア人ハッカー、米国の広告主から毎日500万ドル詐取
昔からあるクリック詐欺の手法をボットネットで再発明し、とんでもない金額を詐取することに成功したロシア人犯罪者がいる。 by Jamie Condliffe2016.12.22 12 5 5 0 アメリカの広告主が、ボット・ネットワークを駆使するロシアの犯罪者によって、掲載したオンライン広告のボットの架空閲覧の手口で、毎日数百万ドルを詐取されていた。 セキュリティ調査会社のホワイト・オプスが暴露したのは「デジタル広告に対する過去最大かつ最高金額の広告詐欺」だ。ハッカーは2カ月間、誰も問題に気付かないほど巧妙に広告閲覧数を増やす自動化システムを作り上げ、広告主に1億8000万ドルもの費用を支払わせた。 トリックは単純だ。犯罪者は広告代理店の振りをして、FoxニュースやESPN、CBSスポーツ等のサイトで広告を掲載すると持ちかけた。実際は、本物の人間は誰も閲覧しないような、偽物のWebページを作
アプリデザインを刷新したUberーーSnapchatと連携、「会いたい人」で目的地を設定できる機能も - BRIDGE（ブリッジ）テクノロジー＆スタートアップ情報
Snapchatを統合したUber。ユーザーは特別なフィルターを使うことができる。 Image Credit: Uber 先月、Uberはアプリのデザインを新しくして、乗客のエクスペリエンスをよりパーソナライズする機械学習に重点を置く形にした。その発表のときに言及されていた二つの機能が今ローンチしようとしている。一つはSnapchatとの統合で、もう一つは行きたい場所だけでなく会いたい人をも選択できる機能だ。 多くの人にとって、車に乗ることは無味乾燥な経験だ。ただ車に乗り込んで、A地点からB地点まで移動する間は気を紛らわすためにスマホをいじる。 だが、Uberは目的地まで到着するまでに、ユーザーにアプリ上でもっと多くの時間を過ごしてもらいたいと考えている。この点における初期の試みとしては、自宅に着く前に食事を注文できるUber Eatsや最新のStar Warsの映画向けの限定コンテンツに
第38回 人工知能がセキュリティ対策にもたらす未来・後編
セキュリティ対策と人工知能の組み合わせは、それ自体が目新しいものではないものの、脅威環境が変化したことで、今後はマルウェア検知でどんどん普及していくだろう。今回はその先にある人工知能のさらなる可能性について述べる。 前回は、マルウェア検知での人工知能（AI）の利用は10年ほどの歴史があり、それほど目新しい技術や機能ではないと述べた。後編となる今回は、AIをセキュリティ対策でさらに有効利用していける将来を予想したい。 多層防御＋セキュリティマネジメントの構造の必要性 サイバー攻撃の手法はどんどん巧妙化し、攻撃者が絶対的に有利な状況が続いている。現状では、どんなに高性能なセキュリティ対策製品であっても、その単体機能だけでは防御し切れなくなってきている。そのため、ネットワークの内部にセンサーのようなものを配置して攻撃者の怪しい動きを監視し、彼らが目的を達成する前に予兆を検知し、その行動を封じ込め
「CIOこそがデジタル化のリーダーに」─シンギュラリティ大学の未来学者ポール・サフォー氏 | IT Leaders
IT Leaders トップ ＞ 経営課題一覧 ＞ CIOコンピタンス ＞ インタビュー ＞ 「CIOこそがデジタル化のリーダーに」─シンギュラリティ大学の未来学者ポール・サフォー氏 CIOコンピタンス CIOコンピタンス記事一覧へ [インタビュー] 「CIOこそがデジタル化のリーダーに」─シンギュラリティ大学の未来学者ポール・サフォー氏 2016年12月22日(木)志度 昌宏（DIGITAL X編集長） リスト AI（人工知能）が急速に進展もあり、テクノロジーが人の知恵を越えるとする「シンギュラリティ（技術的特異点）」の現実味が高まっている。デジタルトランスフォーメーション（DX：Digital Transformation）あるいはデジタルディスラプション（創造的破壊：Digital Disruption）への対応は喫緊の課題だ。CIOやIT部長といった、これまでのITリーダーは、デジ
Twitterはなぜ、米メディア企業の関心を失ったのか？：「競争で負け組になっている」 | DIGIDAY［日本版］
ソーシャルパブリッシングは、ゼロサムゲームになっている。メディア企業が読者の関心を引き寄せるためにFacebook、インスタグラム、Snapchat（スナップチャット）へと向かうにつれて、ある場所が注目を失いつつある。それはTwitterだ。 ソーシャルパブリッシングは、ゼロサムゲームになっている。メディア企業が読者の関心を引き寄せるためにFacebook、インスタグラム、Snapchat（スナップチャット）へと向かうにつれて、ある場所が注目を失いつつある。それはTwitterだ。 ニュースメディアのMic（マイク）は、インスタグラムのユーザーを獲得するために10名から成るチームを編成したが、チームのメンバーが以前に担当していた仕事は、グラフィックス、編集、そしてTwitterだった。また、米新聞社のボストングローブ（The Boston Globe）は、これまで選挙のたびにライブツイート
気候変動で日本のGDPは35％減少、ロシアは419％増加
気候変動による気温上昇は世界中の経済成長に強い影響があり、一部の国を豊かに、一部の諸国を貧しくする。 by David Rotman2016.12.21 68 11 4 1 極端な暑さは経済に悪影響を及ぼすことが判明した。穀物の不作はもちろん、就業時間が減り、仕事中の生産性も低下する。 極端に暑い日の日数が増加は、気候変動による問題のひとつだ。さまざまな国にどのような被害や利益があるかを単に予測する目的で、スタンフォード大学とカリフォルニア大学バークレー校の科学者のチームは、気温が経済の主要な側面にどのように影響を及ぼしてきたかに関する過去の記録を調べた。研究チームは、さまざまな国が温暖化しつつある地球とどううまく付き合うかを評価する目的で、データを活用したが、いいニュースにはならなかった。 地球全体での平均所得は、気候変動なしの場合と比較して、今世紀末までに23％減少すると予測される。し
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