スマホ向け「ATOK」が40％オフに 3月21日から31日まで
ジャストシステムは、日本語入力システム「ATOK for iOS」「ATOK for Android」を特別価格で提供する「新生活応援40％OFFセール」を開催。期間は3月21日0時から3月31日23時59分頃まで。 対象と価格は、通常価格1600円（税込、以下同）の「ATOK for iOS」を960円、通常価格1543円の「ATOK for Android」（Google Play版／Amazon版）を926円、通常価格8538円の「ATOK for Android 医療辞書セット」を5123円とする。 関連記事 「ATOK for iOS」が40％オフの960円に 9月30日まで ジャストシステムは、iPhone／iPod touch／iPad向け日本語入力システム「ATOK for iOS」の発売3周年記念セールを実施。9月27日の0時頃から9月30日の23時59分まで、通常価格1
水彩タッチのバラをあしらったiPhone向けケース Spigenから
Spigen（シュピゲン）は、3月20日にiPhone向けケース「リキッド・クリスタル アクアレール」を発売した。 本製品は、丈夫で柔軟性のあるプレミアムTPU素材を使用したクリアケース「リキッド・クリスタル」へ水彩画風のバラをあしらったケース。軽量・スリムなデザインかつボタン操作を邪魔しない設計で、ケース内側には装着時のにじみを防ぐ極小ドットパターンを施している。 対応機種と価格はiPhone X用（公式ストア／Amazon）／iPhone 8用（公式ストア／Amazon）が2490円（税込）、iPhone 8 Plus用（公式ストア／Amazon）が2790円（税込）。 関連記事 Spigen、幾何学モチーフのiPhone向け薄型ケースを発売 Spigenは、2月23日にiPhone向け薄型ケース「シン・フィット アラベスク」を発売。オリジナルの幾何学模様をあしらった個性的なデザインで
「自転車ながらスマホ」の危険性をVRで体験――KDDIなど3社が啓発活動
全国的に交通事故件数が減少傾向にある。自転車事故も例外ではないが、最近は自転車が第1当事者（最も重い過失をした事故当事者）となる事故の割合が増加傾向にあり、自転車の対人事故件数も増加傾向にあるという。 その原因の1つとして挙げられているのが、自転車の「ながら運転」だ。スマートフォンや携帯電話を見たり、ヘッドフォン・イヤフォンで音楽を聴いたりしながら自転車を運転した結果、不注意によって事故を引き起こすケースが増えているという。中には被害者が重傷を負ったり死亡したりした事例もある。 そんな中、KDDI、ナビタイムジャパンとau損保が3月20日、自転車を運転しながらスマートフォン・携帯電話を見ることの危険性を啓発する「自転車安全・安心プロジェクト第2弾」を開始した。今回のプロジェクトで目をひくのは、KDDIが制作したVRコンテンツ「自転車ながらスマホ体験VR」だ。 同日に京都市内で行われたプロジ
地球温暖化抑止は健康にも恩恵、大気汚染の死者激減の試算も
地球の温度上昇を、パリ協定の目標の2 ℃でなく、1.5℃以下に抑えられれば、環境大気汚染による死者を減らせる可能性がある。 世界154大都市の化石燃料プラントから排出される粒子状物質や他の汚染物質の量が減ると、健康面にどのようなメリットがあるか分析した研究が、 ネイチャー・クライメイト・チェンジ（Nature Climate Change）誌に掲載された。クリーン・エネルギーへの移行を促進すれば、今後数十年間だけで、インドのデリーの約400万人を救うのに十分なレベルを削減できるという。 広い視野で考えると、気温上昇をより低く抑えることを目標とすべき理由はたくさんある。たとえば、非常に過酷な熱波、干ばつ、山火事のリスクなどを減らせる。環境科学専門誌エンバイロメンタル・リサーチ・レターズ（Environmental Research Letters）の報告によると、温度上昇を1.5 ℃ に抑え
グーグルマップとエアビーアンドビー、バリアフリー検索に対応
グーグルとエアビーアンドビー（Airbnb）は3月15日にそれぞれ、移動の際に困難を伴う人々が、より生活しやすくなるような新たなサービスを発表した。 グーグルマップ（Google Maps）はこれまで、車椅子を使用する人やベビーカーを押す親にとってはあまり使いやすいものではなかった。このほどグーグルは、車椅子の利用できるルートをグーグルマップに表示するオプションの提供を開始すると発表した。ルートには公共交通機関の利用も含まれ、まずニューヨーク、ボストン、ロンドンおよび東京など、ごく一部の大都市向けに提供される。 同様の動きとして、エアビーアンドビーが3月15日に発表したのが、新しいフィルター機能だ。これにより、施設がどんなアクセシビリティ機能を備えているか、従来よりも詳細に検索できる。たとえば、スロープや幅の広い通路、車椅子で入れるシャワー室があるかどうかを確認できるようになる。 これらの
損保ジャパン日本興亜、音声認識AIによるコールセンター支援システムを本格導入 NTT Comと新機能の共同実証も
損保ジャパン日本興亜、音声認識AIによるコールセンター支援システムを本格導入 NTT Comと新機能の共同実証も 損保ジャパン日本興亜が、NTTの音声認識エンジンとAIエンジンを活用した「アドバイザー自動知識支援システム」を全国のコールセンターに本格導入。問い合わせに最適な回答を表示してオペレーターを支援する。併せて、用件の抽出や学習を自動化する新機能の実証実験を行う。 損害保険ジャパン日本興亜（以下、損保ジャパン日本興亜）は2018年3月19日、音声認識AIを活用してオペレーターを支援する「アドバイザー自動知識支援システム」を、2018年3月から全国のコールセンターに本格導入すると発表した。併せて、同システムの機能強化を図るため、NTTコミュニケーションズ（以下、NTT Com）とAIを活用した新機能の共同実験を開始する。将来導入を計画している音声自動通話対応を見据えた実験だという。 ア
「gooSimseller」のSIMフリースマホはなぜ安いのか？ NTTレゾナントとNTTコムに聞く
「gooSimseller」のSIMフリースマホはなぜ安いのか？ NTTレゾナントとNTTコムに聞く（1/3 ページ） アグレッシブな価格設定で最新のSIMフリースマートフォンを販売することで、「gooSimseller」が話題を呼んでいる。特に、Huaweiの「Mate 10 Pro」や「honor9」などのハイエンドモデルは、発売と同時に他社よりも万単位で安い価格をつけ、スマートフォン好きの注目を集めた。SIMロックフリースマートフォンの割引販売といえば、楽天モバイルの十八番で、社長から名前を借り、ネットでは“三木谷割”などと呼ばれていたが、そのお株を奪った格好だ。 一方で、gooSimsellerは「goo」ブランドを冠したスマートフォンを販売。デュアルSIMデュアルスタンバイ（DSDS）など、一部のユーザーから人気を博す機能をフィーチャーし、ニッチな需要を開拓している。最近では、フ
GoogleとFacebookの米広告シェアがAmazonとSnapの台頭で減少──eMarketer調べ
米Googleと米Facebookの米国における2018年のデジタル広告市場シェアが前年比で減少するという予測を、米調査会社eMarketerが3月19日（現地時間）に発表した。 2社のシェアは合わせて56.8％と依然として過半だが、前年より1.7ポイント減少する。eMarketerは、米Amazon.comや米Snap（Snapchat提供企業）が両社のシェアをわずかずつながら侵食していると指摘する。 Googleの2018年の広告収入は、前年比14.5％増の399.2億ドルに、Facebookの広告収入は16.9％増の210億ドルになると同社は予測する。FacebookはメインのFacebookサービスでの広告収入は伸びが鈍化するが、傘下のInstagramのモバイル広告が伸びるという。 Amazonの広告事業の伸びはゆっくりではあるが、2018年に初めて20億ドルを超える見込という。
Twitterも右ならえ、仮想通貨の広告を近々禁止する方向
Twitterも右ならえ、仮想通貨の広告を近々禁止する方向2018.03.20 12:155,022 そうこ 仮想通貨、アツい夏を経てこれから冬へ？ Facebook（フェイスブック）、Google（グーグル）と続いて、Twitterも仮想通貨の広告をプラットフォーム上で禁止する可能性がでてきました。ネタ元のSky Newsが｢仮想通貨広告を禁止する準備をしている｣と報道しています。 Sky Newsは、Twitterが禁止に値する広告の種類にも触れており、ICOはもちろん、トークンセール、仮想通貨ウォレット、通貨交換などもダメ。とにかく仮想通貨がらみはアウト。Sky Newsは、2週間ほどで広告新規定として発表される見通しだとしています。 今年に入って、Facebook、Googleがすでに仮想通貨広告を禁止するため規約を変更しており、Twitterもこれにならうのは自然な流れと言えるで
Google、インストールせずに使える「Instant Apps」のAndroidゲームをアプリストアで公開
米Googleは3月19日（現地時間）、インストールせずに完全な機能を使える「Android Instant Apps」（日本では「Androidプレビューアプリ」）のゲームをGoogle Playストアで公開したと発表した。 Android Instant Appsは、同社が2017年1月に発表したアプリをインストールする前にオンラインで試せる機能。これまでは対応するゲームはなく、アプリのみがすぐに試せるアプリコーナーにまとめられていた。 ゲームはInstant Gameplayコーナーにまとまっている。発表段階では、「クラッシュ・ロワイヤル」「ソリティア」「ファイナルファンタジー15：新たなる王国」など6本しかないが、今後増えていく見込みだ。 ためしに「クラッシュ・ロワイヤル」をタップしてみたところ、読み込み後は特に遅延も感じられず、最初のレベルをクリアできた。バトルが終わると、次のバ
トランプ陣営がデータ不正入手か、フェイスブックが利用を停止
トランプ大統領の選挙キャンペーンにデータを提供していた選挙コンサルティング会社ケンブリッジ・アナリティカ（Cambridge Analytica）のフェイスブック・アカウントが停止された。 フェイスブックの副法律顧問は、3月16日遅くにフェイスブックのニュースルームに公開された投稿で、 英国を拠点とする軍事データ分析企業ストラテジック・コミュニケーション・ラボラトリーズ（SCL）とその政治データ部門であるケンブリッジ・アナリティカに対して、フェイスブックの利用を一時停止したと発表した。 フェイスブックによると、英国ケンブリッジ大学のアレクサンドル・ コーガン教授（心理学）は約27万人が利用したフェイスブック上のアプリを通じてさまざまな個人データを収集していたという。アプリは心理学の研究アプリという名目で、フェイスブック利用者に対し、好きなコンテンツやプロフィールに掲載した居住地などの情報の
日本取引所、売買審査にAIを導入 不公正取引を監視・防止――NECと日立のAIを活用
日本取引所グループ（JPX）は、相場操縦行為などの不公正取引を監視・防止する売買審査にAIを導入した。日本取引所自主規制法人の売買審査業務にNECの「RAPID機械学習」を、東京証券取引所に日立の「Hitachi AI Technology/H」を活用。売買審査業務の効率化、精緻化を図る。 日本取引所グループ（JPX）傘下の日本取引所自主規制法人と東京証券取引所は2018年3月19日、相場操縦行為などの不公正取引の調査を行う売買審査業務にAI（人工知能）を導入し、同日より運用を開始すると発表した。 不公正取引を監視・防止するための売買審査業務では、相場操縦行為に見られる売買執行形態をシステムから幅広く抽出し、審査担当者が個別に売買執行状況を分析する。この初期段階の調査において不自然な売買執行形態と判断したものについては、詳細な本格調査を行い、結果を証券取引などの監視委員会に報告している。
自動運転車で初の死亡事故、ウーバーの試験車が歩行者はねる
ウーバーは、同社の自律自動車の1台が、アリゾナ州のテンピで死亡事故を起こしたことを受けて、全米で実施していた自動運転車の路上試験を中止した。今回の事故は、自動運転車業界の将来を決める決定的な出来事になるかもしれない。 3月18日夜、自動運転モードで走行していた車の前に、一人の女性が歩いて道に進入してきたときに事故は起こった。ウーバーによると、セーフティ・ドライバー（安全性を確保するために同乗している）が運転席にいた以外、他に乗客はいなかったという。自動運転システムが回避可能な事故であったかどうかについては、まだはっきりとわかっていない。ウーバーは、捜査に協力していくという。 事故が意味することは重大だ。専門家らはずっと、自動運転車による重大な事故が起こった場合の世間のネガティブな反応を懸念していた。自動運転技術に対する熱狂的な期待感が冷え込んで、厄介な規制へとつながる可能性があるからだ。
台北市、スマートシティへの変貌に向けてブロックチェーンに代わる分散型台帳技術を活用 - BRIDGE（ブリッジ）テクノロジー＆スタートアップ情報
Image credit: ziggymars / 123RF 我々はモノのインターネット（IoT）の時代に生きており、リソースやデータ、そしてサービスはますます機械の間でやり取りされるようになっている。つながりあう機器が急激な増加を続けるにつれ、相互運用性やリソースの共有は、情報や記憶装置から電気やセンサーデータに至るまですべてが、マシン・ツー・マシン経済の重要部分である。 多くの人がブロックチェーンをマシン経済を支える根幹の技術になると期待を込めて見ているが、スケーラビリティに非常に富むというわけではない。それこそが IOTA の考案者が解決したいと考える問題である。仮想通貨としての方がよく知られているが、IOTA はもっと野心的なものを目指している。つまり、IoT のバックボーンである。 IOTA はブロックチェーンを使う代わりに、Directed Acyclic Graph（DA
フェデックスが無人牽引車を導入、25人分の仕事が消える
フェデックス（FedEx）の配送センターでは、機械が直接、人間に取って代わっている。だからといって、倉庫で働く人間がすぐに解雇されるわけではない。 ニューヨーク・タイムズ紙によると、フェデックスはノースカロライナ州の貨物ステーションに5台の自律型牽引車（ターレットトラック）を導入した。同社が大きな期待を寄せる自動化の一環で、大きくて不規則な形の荷物を動かすのに使っている。牽引車は小さな車両で、通常は人間が運転して、車輪のついた大きなかごを引っ張っている。 ロボット牽引車は、自律自動車の一種であり、レーザー光線とカメラを使って障害物を避けて進む。荷物を取り扱う人が無人牽引車のトレーラーに荷物を積み終えてボタンを押すと、倉庫内の目的地に向かって走る。 この倉庫ではそのうち、ロボット牽引車が運転手25人に取って代わる予定だ。だが、フェデックスは毎年、100人分の職務を倉庫に追加している。手先の器
完全自動運転向けAI開発のAscent Robotics、シリーズAラウンドでSBIインベストメントなどから約11億円を調達 - BRIDGE（ブリッジ）テクノロジー＆スタートアップ情報
Image credit: Ascent Robotics 完全自動運転向けに、人工知能（AI）技術を搭載したソフトウェア開発を行う Ascent Robotics は19日、シリーズ A ラウンドで約11億円を調達したことを明らかにした。このラウンドのリードインベスターは SBI インベストメントが務め、Bart Joseph Broadman 氏ら複数の個人投資家が参加した。なお、SBI インベストメントからの出資は、同社の「SBI AI&Blockchain ファンド」からの初出資案件となる。 今回の調達を受けて、Ascent Robotics では公路での自動運転の実証実験の実現と AI の研究開発の加速させ、世界各国から優秀なリサーチャーやエンジニアの採用を進めるため、オフィスの移転や海外拠点の開設準備に着手するとしている。 Ascent Robotics は、日本の道路環境で
米国の外資規制強化法案にテック企業が猛反対
米議会に提出された法案は、シンガポールのブロードコムによる米半導体大手クアルコムの買収を阻止した委員会の力を拡大することが目的だ。シリコンバレーの企業は、自社のビジネスに損害が出ないように法案を改良しようと躍起になっている。 ロイター通信の報道によると、2つの法案（うち1つは上院を通過、もう1つは下院で審議中）は対米外国投資委員会（CFIUS）により大きな影響力を持たせることを目的としている。CFIUSはブロードコムのクアルコム買収を阻止した委員会だ。最近も、中国が米国の技術やデータを獲得するのを懸念して、ほかのいくつかの米企業の買収を妨害してきた。 だが、アルファベット（グーグル）、フェイスブック、IBM、インテルなどのシリコンバレーの企業は、新しい規則が自社の製品やサービスの輸出を困難にするのではないかと懸念している。ロイター通信によると、法案の草案の1つは、機密事項に関わるテクノロジ
火星へ向かうテスラ・ロードスター、到達後の軌道はどうなる？
スペースXが2月に火星に向けて打ち上げたロケットは、テスラの自動車を積載している。火星の軌道に到達した自動車がその後、太陽系内でどのような軌道をたどるのかを計算するのは、一般の人が想像するよりも難しい。トロント大学の研究チームがこの難題に挑戦した。 by Emerging Technology from the arXiv2018.03.20 19 12 1 0 スペースX（SpaceX）による2月6日のテスラ・ ロードスターの火星横断軌道への打ち上げは、しばし世界を魅了した。このテスラ製の自動車は現在順調に航行中で、今後軌道修正をする必要はない。つまり、軌道は定まっている。 これによって興味深い疑問が湧く。この車は最後にはどうなるのだろうか？ いつかまた地球に近くを通過するのだろうか？ どのように最期を迎えるのだろうか。地球や火星、金星、あるいは太陽に激しく衝突するのだろうか？ トロント
アパレルの究極の未来、 センサーとAI制御の スマートジャケットが登場
This heated jacket uses AI, Alexa, and other buzzwords to keep you perfectly snug アパレルの究極の未来、 センサーとAI制御の スマートジャケットが登場 ボストンのアパレルブランドが、温度センサーや加速度センサーを内蔵し、機械学習機能を備えたアプリで操作する加熱式ジャケットの新製品を発表した。着心地はともかく、IoTをアパレル産業に持ち込むことで何ができるのかを試そうという意図は、純粋に興味深い。 by Erin Winick2018.03.20 46 26 3 1 冬に分厚いジャケットを着たまま暖かい地下鉄車両に乗り込むのが「服を選ぶうえでの大きな悩み」だとお考えの方はいないだろうか？ ボストンを拠点とするアパレルブランド「ミニストリー・オブ・サプライ（MOS）」がぴったりの製品を用意している。 テクノロジ
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