原爆資料館(広島市中区)の展示内容について専門家が助言する「資料調査研究会」の発表会が25日、同館であった=写真。研究者4人が展示の環境や、戦後のまちづくりなどに関する研究成果を報告し、約30人が聞いた。 奈良文化財研究所(奈良市)の高妻洋成・埋蔵文化財センター長は、資料館内の二酸化炭素の濃度が、来館者の多い時に高水準となっていると指摘。資料の保護や、より良い見学環境のために「湿気などを防ぎつつ、換気する方法を検討してほしい」と求めた。 ほかに軍港があった呉市などへの旧軍用地の払い下げを可能にした特別法「旧軍港市転換法」に関する発表などもあった。研究会は1998年に設立し、現在は18人で構成。毎年、発表会を開いている。(明知隼二) (2018年11月26日朝刊掲載)