実在しない朝日新聞の進藤翔記者（24）が一躍有名人に！
保守速報 @hoshusokuhou 2chまとめブログです。政治、東亜ニュースを中心にまとめています。メッセージはこちらへ form1.fc2.com/form/?id=927697 応援よろしくお願いします hosyusokuhou.jp 79 ：名無しさん＠１３周年：2014/01/27(月) 22:26:19.94 ID:UdhwuXsX0 今回も火を付けたのが 朝 日 新 聞 ・籾井会長は最初は「コメントしない」と拒否していた しかし、あまりにもしつこく朝日が聞くから答えた ↓ ・すると朝日が「ＮＨＫの会長がこのような発言をするのは極めて異例」と 何度も大々的に批判報道 ↓ ・それを見て、韓国の与党幹部が「新会長は辞任すべきﾆﾀﾞ！」と圧力 ・それを見て、日本の民主党が「新会長を国会で追及するﾆﾀﾞ！」と圧力 朝日が放火して、韓国が大騒ぎ、民主党も大騒ぎｗ 毎度おなじみの朝日ら反
安倍首相、自衛隊を「我が軍」 参院予算委で述べる：朝日新聞デジタル
安倍晋三首相は２０日の参院予算委員会で、自衛隊と他国との訓練について説明する中で、自衛隊を「我が軍」と述べた。政府の公式見解では、自衛隊を「通常の観念で考えられる軍隊とは異なる」としている。 維新の党の真山勇一氏が訓練の目的を尋ねたのに対し、首相は「我が軍の透明性を上げていくことにおいては、大きな成果を上げている」と語り、直後は「自衛隊は規律がしっかりしている、ということが多くの国々によく理解されているのではないか」と続けた。 憲法９条は「陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない」と定める。２００６年の第１次安倍内閣の答弁書で「自衛隊は我が国を防衛するための必要最小限度の実力組織で、『陸海空軍その他の戦力』には当たらない」とした。一方、自民党が１２年に発表した憲法改正草案には「国防軍」の創設が盛り込まれている。
ウォール・ストリート・ジャーナル日本版 - The Wall Street Journal, Japan Online Edition - WSJ.com
イスラエル軍はパレスチナ自治区ガザ地区への地上侵攻を準備しているが、混とんとした市街戦で勝利できるかその能力が今後試されることになる。 「リトルガザ」で市街戦に備える ボランティアが政府代わりに
iPhoneユーザーが知ったらあの頃には戻れないガジェット｢mountie｣
なかなか便利なやつ。 例えば、カフェの猫の額ほどちっさい丸いテーブルにコーヒーやスマホなんて置いたらもういっぱいいっぱいで資料や雑誌を広げるのは至難のワザですよね。これから、さぁドヤるかという気持ちも萎えるというものです。 でも、待ってください。ドヤれるんです。ドヤれるガジェットがあるんです……そう、｢mountie｣ならね（ドヤッ。 これ、どんなものかというと、MacBookなどのノートPCのディスプレイ部にスマホやタブレットを固定できるマウントアダプターなんです。MacBookのフットプリントを変えずにサブディスプレイ化したiPhoneやiPadを使える上に、卓上に余裕ができるのは本当に便利。
「スタートアップ修復が停止する、終わらない」の原因と対処法
スタートアップ修復が停止したり、終わらない…システム修復ディスク（ DVD ）からトラブルを解決します！ パソコンが起動に失敗し、その後からスタートアップ修復が表示され停止する、またスタートアップ修復で何時間と終わりません。これはなぜでしょうか？！ このスタートアップ修復は、パソコンが起動しない場合にその原因を分析し直す、自己修復機能です。Windows7（Vista）から搭載されたトラブル解決ツールです。 そこでスタートアップ修復で停止する場合も終わらない場合も理由は同じく、このスタートアップ修復を構成するプログラムに不具合が起き、壊れています。つまり、もともと何らかの原因で Windows が壊れ、同時にスタートアップ修復関係のプログラムも一緒に壊れてしまったということです。自己修復機能が壊れたとなると、Windows を直す方法はもうないのでしょうか？ 実は、スタートアップ修復などの
グローバル展開での本社の役割は？GHQとRHQの権限委譲・業務移管における最適解
製造業を中心にグローバル化への対応が迫られている日本企業。特に現地ニーズへの対応や効率的な事業運営という観点から見た場合、どの水準まで本社が現地を直接管理できるのかを見極める必要がある。野村総合研究所の国井勝則氏は「海外売上比率が30％以上になると、RHQの必要性が飛躍的に高まる」と指摘する。それではその後、本社（GHQ：Global Headquarters）と地域統括会社（RHQ：Regional Headquarters）の権限の線引きはどのように行えばよいのだろうか。 レッド オウル 編集＆ライティング 1964年兵庫県生まれ。1989年早稲田大学理工学部卒業。89年4月、リクルートに入社。『月刊パッケージソフト』誌の広告制作ディレクター、FAX一斉同報サービス『FNX』の制作ディレクターを経て、94年7月、株式会社タスク・システムプロモーションに入社。広告制作ディレクター、Web
礒崎首相補佐官「憲法改正、見えるところまで来た」：朝日新聞デジタル
自民党憲法改正推進本部事務局長の礒崎陽輔首相補佐官は２２日、憲法改正について「目に見えるところまで来た。国民投票法ができ、次は憲法改正をするのが当たり前だ」と述べ、国民投票の前提となる国会発議を遅くとも再来年前半までに実現することに意欲を示した。大分市で開いた自身の政治資金パーティーの講演で語った。 礒崎氏は、自民党が４月に、子育て世代の主婦向けに憲法改正の意味や内容を分かりやすく伝える漫画を５万部作ると説明。「若い人は今の憲法がどうしてできたのか知らない。連合国軍総司令部（ＧＨＱ）が８日間で英語で作り、それを訳してできたのが今の憲法だ」と、憲法改正に向け世論を喚起する考えを示した。 １回目の国民投票にかける改正項目として、大災害や戦争時に首相に権限を付与する「緊急事態条項」を挙げた。「どの国の憲法にもあるが、日本だけない。東日本大震災のような場合は、首相に法律の定める範囲内で権限を与え、
学習できないドコモ、巨額海外投資で4度目の撤退 印進出も秒殺 国際戦略が完全に頓挫
NTTドコモの加藤薫社長の顔が、またも真っ青になった。今度はインド事業の失敗が原因だ。 ドコモがインドの携帯電話市場に進出したのは2008年のこと。インドの財閥大手タタ・グループ傘下の携帯電話会社タタ・テレサービシズ（以下、タタ）に合計2670億円を出資、同社株の26.5％を保有している。だが、激しい値下げ競争などで業績は赤字拡大が続き、投資から5年で減損など2220億円もの損失計上に追い込まれた。 このためドコモは昨年4月、インド事業からの撤退を決定したが、タタ・グループとの撤退交渉が不調に終わり、タタの保有株を売りたくても売れない泥沼にはまり込んでしまった。そこでドコモはインド事業からの撤退に関し、今年1月3日付でロンドン国際仲裁裁判所に仲裁の申し立てを行った。 退くに退けない膠着状態の打開を国際仲裁裁判所に求めたかたちだが、裁判所の判決が出るまで早くても2年はかかる見通し。証券アナリ
東芝｢Chromebook 2｣､使ってわかったこと
アップルが明らかにした、USBポートが1つしかない新しいMacBook。4月10日の発売を前に、ユーザーからは「果たしてメインマシンとして利用できるのか」「価格が高い」「誰に向けた製品なのか」といった声も聞かれる。 筆者はMacBookを見た時、グーグルが生み出したChromebook（クロームブック）に対するアップルなりの答えではないか、という印象を持った。そのChromebookの本命と高い評価を得ているのが、東芝の「Chromebook 2」だ。米国のみで売られているこの機種と1週間過ごしてみたので、その様子をお届けしたい。 東芝「Chromebook 2」の特徴とは 東芝は米国のコンピュータ市場でも、信頼性の点で一目置かれる存在だ。特にノートブックのブランド力はまだまだ強いものがある。そんな東芝が米国市場に送り出したのが、グーグルのChrome OSを搭載した軽快なノートブックコン
【歴史戦】稲田朋美・自民党政調会長 「慰安婦の次はぜひ『百人斬り報道』の訂正を」「首相７０年談話は何も心配ない」（1/5ページ） - 産経ニュース
かつて弁護士として「百人斬り」名誉毀損訴訟などを手がけ、保守派の論客として知られる自民党の稲田朋美政調会長が、産経新聞のインタビューに応じた。詳報は次の通り。 昨年は朝日新聞が慰安婦問題に関する一部記事を取り消して謝罪した。でも、朝日新聞も毎日新聞も、昭和１２年の南京攻略戦で旧日本軍の将校２人が、日本刀で「百人斬り」競争を行ったと書いた記事は取り消していません。慰安婦問題の次はこの問題をぜひ訂正してほしい。 百人斬りは東京日日新聞（現毎日新聞）の浅海一男記者の創作記事であり、日本刀を持った将校２人の写真を撮った元同紙カメラマン、佐藤振壽（しんじゅ）さんも「あれは戦意高揚のための記事で、あり得ない話」だと言い続けていた話です。 百人斬りが嘘であることはもう決着がついたと思っていましたが、いまだに中国の抗日記念館で展示されたり、日本の学校で先生がプリントを配って教えたりという状況がある。
内田樹と白井聡、気鋭の学者2人が安倍首相を「人格乖離」「インポ・マッチョ」と徹底批判 - 本と雑誌のニュースサイト／リテラ
シリーズ■安倍晋三の問題は政治性でなく人間性だ！ 内田樹と白井聡、気鋭の学者2人が安倍首相を「人格乖離」「インポ・マッチョ」と徹底批判 安倍首相は人格乖離、マッチョなのにインポなレイプ魔だ。 こんなことを言うと、ネトウヨの皆さんは「反日極左サイトがまたぞろ安倍ちゃんをディスってる！」と喚き立てるかもしれないが、これは、本サイトの弁ではない。安倍首相のことをこんなふうに形容しているのは2人の学者だ。 ひとりは、さまざまな分野にわたる鋭い批評で左右を超えた幅広い支持を得ている思想家の内田樹。もうひとりは、『永続敗戦論』（太田出版）などの論考で注目される若手政治学者・白井聡。2人はこの2月、『日本戦後史論』（徳間書店）という対談本を出版し、安倍首相のことをケチョンケチョンにけなしているのだ。 まず、内田は、安倍首相が「積極的平和主義」や「歴史認識」について、極端な政策を次々打ち出していることにつ
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