Amazon.co.jp: 傲慢な援助: ウィリアム・イースタリー (著), 小浜裕久 (翻訳), 織井啓介 (翻訳), 冨田陽子 (翻訳): 本
食糧第一：世界飢餓にまつわる12の神話
＜原文＞ 12 Myths About Hunger Institute for Food and Development Policy Backgrounder Summer 1998, Vol.5, No. 3 http://www.foodfirst.org/pubs/backgrdrs/1998/s98v5n3.html 飢餓は神話ではなく現実だ。しかし神話が飢餓を温存させている。 今日少なくとも7億人が食糧不足に苦しみ、毎年1,200万人の子どもが死亡している。 なぜ、飢餓はなくならないのか？ 私たちはどうすれば良いのだろうか？ この問いに答えるためには、まず今まで飢餓について教えられてきた固定概念を白紙に戻すことだ。根強くはびこる「神話」から自らを解放して初めて飢餓問題の本当の原因を理解することができる。そこから初めて飢餓問題の解決に取り組むことができるのだから。 神話その１
『キャピタリズム』を観るべき！ 米国のドン底ぶりを知るべき！|ガジェット通信 GetNews
『ボーリングフォーコロンバイン』や『華氏911』などの話題作を数々世に出してきたマイケル・ムーア監督の最新作『キャピタリズム ～マネーは踊る～』。この映画をカンタンに説明すると、「アメリカは極少数の金持ちと大多数の貧乏人で成り立っている。しかも極少数の金持ちは貧乏人を食い物にしているから、そいつらから金を返してもらおう！」というもの。 この映画で標的とされている金持ちたちは、保険会社AIGの役員だったり、ニューヨーク・ウォール街の人たちだったり、とにかく金持ちたち。もちろん、ご期待通り（？）マイケル・ムーア監督がアポなしで突撃取材をしたシーンも多数収録されている。 さらに今回は「金を返してもらいにきた」と、さまざまな企業にドル袋を持ってアポなし現金回収に行くという仰天シーンも！ 公然と国民からお金を強盗（搾取）しているとして、現行犯逮捕をしにいくシーンもあり、とにかく過激な内容も含まれてい
解説委員室ブログ:NHKブログ | アジアクロスロード「アジアを読む」 | アジアを読む 「アフガニスタン安定化と海賊問題 ＮＡＴＯの取り組み」
<< 前の記事 | トップページ | 次の記事 >> 2009年10月20日 (火)アジアを読む 「アフガニスタン安定化と海賊問題 ＮＡＴＯの取り組み」 【冒頭映像】 ８月の大統領選挙の結果を巡って混迷が続いているアフガニスタン。 治安が悪化の一途をたどり、 ＮＡＴＯなど国際部隊の犠牲者が急増しています。 アフガニスタンに部隊を派遣している国では 派遣に反対する世論も強まっています。 一方、アフリカのソマリア沖では海賊事件が頻発し、 通航する船の安全確保が緊急の課題となっています。 ＮＡＴＯ加盟国や日本は、 アジアとヨーロッパを結ぶこの海域に艦船を派遣し、 警備や護衛の任務にあたっていますが、 海賊を抑え込むまでには至っていません。 この２つの難問に取り組むのが、ＮＡＴＯ・北大西洋条約機構。 ＮＡＴＯが直面している課題と日本の役割について、 ＮＡＴＯへの取材を通して見ていきます。 「アフガ
「日本は既に後戻りできない地点を通過してしまっている」辣腕ヘッジファンド・マネージャーが日本の金利の急騰を予言 - 外国株ひろば
「日本は既に後戻りできない地点を通過してしまっている」 辣腕ヘッジファンド・マネージャー、デビッド・アインホーンがバリュー投資家のカンファレンスで日本の金利の急騰を予言 今、アメリカの若手ヘッジファンド・マネージャーで「一番切れる男」と目されているデビッド・アインホーンが今日、ニューヨークで開かれた大きな投資カンファレンスで日本の金利はいつか急上昇すると予言しました。以下はマーケット・ウォッチからの抄訳です。 出典：マーケット・ウォッチ 月曜日のカンファレンスでデビッド・アインホーンは自分のヘッジファンド、グリーンライト・キャピタルの投資ポジションに新しいアイデアを加えたと公言した。それは日本ならびにその他先進国の金利が将来急騰することに賭けるオプションを購入したということだ。これによってグリーンライト・キャピタルは金利上昇した場合、大きな利益を得ることになる。このオプションは大手銀行との
２ちゃん的韓国ニュース : アフリカの水不足は日本のマグロ寿司が原因？〜オルセナ著『水の未来』韓国で出版 - livedoor Blog（ブログ）
twitterなるものを始めてみました。イマイチ使い方分からないｗ iframe対応ブラウザで閲覧するとRSSフィードが表示されます 1 ：蚯蚓φ ★：2009/09/19(土) 21:15:08 ID:??? 「もはや水は周辺でかってに使える財産ではない。未来には水が貴重材に浮かび上がるだろう。」 (ジヤック・アタリ) 世界人口の六分の一が水がなくて苦しんでおり、二人に一人は排水施設がない環境に住んで病気の危険にさらされている。水が豊かだった時期には問題なかったが、以前ほど確保が容易ではなくなると国家間、地域間の葛藤までそろそろと頭をもたげている。一例をあげれば農業国家エチオピアは川の上流にあるスーダン、エジプトとの葛藤のために水を思う存分使うことができない。誰かが「21世紀に水戦争が起きるのでは」と尋ねたら「ノー」と断言はできないようだ。 「水の未来」(キムヨン社編)は現在全世界で話題
外国企業に収奪されるアフリカの土地、新たな被支配の構図
マラウイ・ブランタイヤ（Blantyre）近郊のトウモロコシ畑にポンプで水を供給する子どもたち（2005年10月12日撮影）。(c)AFP/GIANLUIGI GUERCIA 【7月22日 AFP】世界の耕作地が不足し、食糧を増産する必要に迫られている国々がアフリカ大陸に目を向けるなか、かつて植民地化されていたこの大陸は対応を誤ると新たな被支配の時代に入る可能性があると、専門家らが警鐘を鳴らしている。 その一方で、外国に広大な土地を貸し出すと、アフリカの食糧不足が解消されるとともにさらなる開発がもたらされると、期待を寄せる人々もいる。 ■アジアの企業とリース契約 2008年、韓国の物流企業・大宇ロジスティクス（Daewoo Logistics）はマダガスカルで、320万エーカー（約130万ヘクタール）の農地開発を行うための第一段階の承認を、マダガスカル政府から得たと発表した。しかし、この計
asahi.com：「世界の工場」、中国からインド・メキシコに移転へ - 人民日報 - 国際
２０日に発表された最新研究報告によると、中国はすでに、世界でコストが最も低い製造場所としての地位を失った。「世界の工場」という称号はインドとメキシコにまもなく譲られることになる。「環球時報」が伝えた。 ＡＦＰ通信によると、この報告を発表したのは、経営コンサルティング企業の「アリックスパートナーズ」。労働力コスト・経費・為替・交通コスト・原材料コストの変化について過去３年にわたって追跡調査を行い、中国・インド・ブラジル・メキシコの製造業でのコストを米国でのコストと比較した。 報告によると、中国と米国との製造業コストは徐々に近付いており、中国は米国より６％低いに過ぎない。アリックスパートナーズのスティーブン・マウラー取締役によると、外国企業は以前、製造と調達を中国に移すことで３０％以上のコスト削減が可能だった。だが現在、そのようなメリットはすでに失われている。 ここ６カ月の各コストの大き
Bloomberg／大迷惑 米国民の健康志向 「アサイー」急騰 産地の主食奪う - FujiSankei Business i.／Bloomberg GLOBAL FINANCE
米国でブルーベリーに似た紫色の果物「アサイー」への需要が急増している。圧倒的な人気を誇るトーク番組の司会者、オプラ・ウィンフリーさん（５５）が「スーパーフード」として紹介したためだ。原産地ブラジルでは、何世代にもわたってこの果実を主食としてきたアマゾン川流域の住民らが、急激な価格上昇に困惑している。 ◆輸出５３％増加 イリノイ州の調査会社スピンズによると、２００８年に減量、体力増強、老化防止の目的で米国人がアサイーに支出した金額は１億４００万ドル（約９９億５８００万円）に上る。主要産地、ブラジル・パラー州からの０８年輸出高は５３％増加。全生産量の約４分の１が輸出に回された。ブラジル農牧研究公社のデータでは、卸売価格が１０年間で６０倍に高騰した。一方、過去５年間の生産量はあまり増えていない。 ウィンフリーさんは今年２月、番組のゲストに心臓外科のメフメト・オズ医師を指名。オズ医師が「老化
韓国企業に農地の半分無料貸与 国民反発で大統領退陣 マダガスカル (1/3ページ) - MSN産経ニュース
【ロンドン＝木村正人】アフリカ南東部のインド洋の島国マダガスカルで、軍の介入で前大統領を退陣に追い込んだ野党指導者、ラジョエリナ氏（３４）が２１日、新大統領に就任した。欧米やアフリカ諸国は「クーデターに等しい」と非難を強めているが、政変の一因には前大統領が耕作可能面積の半分に当たる国土を韓国企業に無料貸与した問題がある。浮かび上がってくるのは、将来の食糧不足を見据え、豊かな資金を持つ中東やアジアの国々が、商取引を通じてアフリカで農地確保を進める実態だ。 現地からの報道によると、マダガスカルでは今年１月以降、「公金を無駄遣いしている」としてラベロマナナ大統領（５９）の退陣を求めるデモが繰り返され、１３５人以上が死亡する混乱が続いた。今月１６日になって軍が大統領府に突入、大統領を退陣に追い込んだ。軍は野党指導者ラジョエリナ氏に全権を移譲し、憲法裁判所も１８日追認した。 これに対し、米国務省は２
仕込まれていた自滅の芽 JBpress
海外>Financial Times [Financial Times] 仕込まれていた自滅の芽 FT大型連載 資本主義の未来 （2009年3月9日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 市場主義が広がった1980年代以降支配的だった仮説が今やずたずたになった。政府の守備範囲が再び広がる一方、自由気ままな金融の時代は終わった。だが、今の危機はそれ以上に広範な影響を及ぼす可能性がある。 イデオロギー上の神がまた凋落した。過去30年間にわたって政策と政治を支配してきた仮説が、突如、社会主義革命と同じくらい前時代的に見える。 「英語で最も恐ろしい9単語は、『I'm from the government and I'm here to help（政府から来ました、助けになります）』という言葉だ」。米国保守主義のヒーロー、ロナルド・レーガンはかつて、皮肉たっぷりにこう言った。 今、各国政府が数兆
センのインタビューを「裏側」から読んでみる - H-Yamaguchi.net
2009年2月24日付朝日新聞に、アマーティア・セン米ハーバード大教授のインタビューが出ていた。見出しに「市場依存 危機生んだ」と。中見出しには「国家の役割 否定は誤り」「人間としての意識こそ重要」とある。この人はそっち方向の話をよくしてるから、インタビュアー的には、今の時期に語らせたい人、ということなんだろう。 とはいえだな。ちゃんと記事を読むと、「そっち方向」一辺倒の方々とは一線を画すこともちゃんと言ってる。このあたり、わかってる人はもちろんわかってる「なにをいまさら」話なんだが、イメージだけで見てる方のために、あえてこのインタビュー記事で、インタビュアーが力点を置いてないであろうポイントに注目してみる。別にインタビュー記事そのものを紹介する意図ではないので、そっちが気になる方は新聞のほうでお確かめを。 「今の問題のほとんどはグローバル化自体よりも、ほかの事情による。政治力、所有物、経
日本の作家びっくり！申請なければ全文が米グーグルＤＢに（読売新聞） - Yahoo!ニュース
検索大手グーグルが進めている書籍全文のデータベース化を巡って、同社と米国の著作者らが争っていた集団訴訟が和解に達し、その効力が日本の著作者にも及ぶとする「法定通知」が２４日の読売新聞などに広告として掲載された。 著作者らが自ら申請をしなければ、米国内でのデータベース化を拒めない内容で、日本の作家らには戸惑いもある。 集団訴訟が起こされたのは２００５年。米国内の大学図書館などと提携し、蔵書をデジタル化して蓄積する計画を進めていたグーグルに対し、全米作家組合と全米出版社協会が、「著作権への重大な侵害」などとして訴えた。両者は昨年１０月に和解で合意、今夏にも出される連邦裁判所の認可を待って発効する。 合意の対象は、今年１月５日以前に出版された書籍で、同社は、〈１〉著作権保護のために設立される非営利機関の費用３４５０万ドル（約３２億円）〈２〉無断でデジタル化された書籍などの著作権者に対しての
ニュース超速報！ 海外臓器移植、渡航募金終了のお知らせ
1 名前： すずめちゃん(東京都)[] 投稿日：2009/02/08(日) 00:49:15.68 ID:mJxjDMe4 ?2BP(3001) 株主優待 臓器移植は自国で…渡航移植、制限の可能性 国内で心臓の移植手術を必要とする子供の患者は約５０人。日本では１５歳未満の 臓器提供が認められていないため、海外での移植「渡航移植」に頼っているのが現状 だ。しかし、ＷＨＯ（＝世界保健機関）は５月にも「移植に必要な臓器は自国で賄うべき 」との指針を承認する見通しで、渡航移植は今後、制限される可能性が出てきた。 多くの日本人患者を受け入れているアメリカでも、臓器は慢性的に不足しており、臓 器移植ネットワークは外国人への移植を全体の５％に制限している。臓器移植支援団 体のブライアン・スチュワート氏は「各国の政府は、国民の利益を最優先に行動を取る べきです」と話す。 イギリスの患者団体も「イギリ
asahi.com（朝日新聞社）：サムライ債「全額は返せぬ」 アイスランド大手銀管財人 - ビジネス
質問に答えるカウプシング銀行のガルザルソン管財人＝レイキャビク、ウィル・ブラスウェイト氏撮影質問に答えるカウプシング銀行のガルザルソン管財人（右）＝レイキャビク、ウィル・ブラスウェイト氏撮影 【レイキャビク＝土佐茂生】アイスランドの最大手銀行で同国政府に事実上国有化されたカウプシング銀行の管財人オラブル・ガルザルソン氏は５日、債権者説明会後に朝日新聞の取材に応じ、債務不履行状態に陥っている円建て外債（サムライ債）について「全員に全額返せると言えば、ウソになる」と話した。 同氏は「債権者への支払いを最大限にできるよう努力する」としたが、どの程度償還できるかについては「今、答えることはほとんど不可能」と述べるにとどまった。同銀の資産評価について「２、３年たって市場が回復して初めて、資産がもっと正当な評価が得られる」とし、償還問題が長引く見通しを示した。 カウプシング銀が発行したサムライ債
クルーグマン on サンプロ - kmoriのネタままプログラミング日記
今朝のサンデープロジェクトにクルーグマンがワシントンから生出演すると聞いたので、録画しておいて見た。クルーグマンの出番は40分ぐらいで、そのうち大部分は田原総一朗と岡本行夫がしゃべっていた。田原*1は司会者だから質問を読み上げる時間は仕方ないとしても、クルーグマンが答えたあと同じぐらいの時間岡本がしゃべるのは時間の無駄だと思った。別に岡本氏に含むところはないが、彼は経済の専門家ではないし、せっかくのクルーグマンの話を生で聞けるという貴重な時間を削るほどの価値はない。要するに、ひっこんでて欲しかった。また、遠隔中継＋同時通訳による遅延のムダも気になった。定型の質問はリストを事前に配っておいてもうちょっと効率よく流して、余った時間をさらに突っ込んだ質問に割当てるぐらいのことはしてほしい。話題はオバマ政権とアメリカの経済政策についてのみであり、答も従来から彼がblog等で表明していることばかりで
イギリスの崩壊
２００９年１月２４日 田中 宇 記事の無料メール配信 米国オバマ政権の就任と時期を合わせたかのように、英国の金融崩壊が急速に進んでいる。昨年９月のリーマン倒産を機に一気に悪化した米国発の国際金融危機は、それまでのレバレッジ金融の金余りによって高値になったロンドンの不動産などの相場を急落させた。その後、昨年末の決算時に英金融機関の資産の時価評価額が減り、いくつもの大手銀行が事実上の債務超過に陥っていることが、今年に入ってわかった。 ロンドン不動産など英国に投資して儲けていた資金の３分の１は、外国からの流入だった。たとえば昨秋に財政破綻したアイスランドの金融界は、国家経済規模（ＧＤＰ）の１０倍もの資金を全欧から集めていたが、その主たる運用先は英国だった。金融危機がひどくなるにつれ、世界から英金融界に入っていた資金は流出し、英ポンドは下落した。世界金融の中心として３００年の歴史を持つ英金融界と
asahi.com（朝日新聞社）：「テロとの戦い」は誤りだった 英外相、有力紙に投稿 - 国際
「テロとの戦い」は誤りだった 英外相、有力紙に投稿2009年1月16日8時32分印刷ソーシャルブックマーク 【ロンドン＝大野博人】英国のミリバンド外相は１５日付有力紙ガーディアンに掲載された投稿で「『対テロ戦争』は誤りだった」と断じた。米ブッシュ政権の外交・安保戦略のキーワードを、イラク戦争などで重要なパートナーだった英国の主要閣僚さえ否定したことになる。 外相は、テロは世界各地で多様な事情から発生しているにもかかわらず、「対テロ戦争」という概念は「諸グループを十把一絡げにし、善悪あるいは穏健派と過激派というように２者対立の境界線を引いてきた。しかしそれを進めれば進めるほどあまり共通点を持たないグループの統一に手を貸すことになった」と逆効果が大きかったことを指摘。また、外相はテロ対策として軍事的手段を何よりも優先しようとする考え方では解決につながらないと批判した。 そのうえで法治主義や地域
ヴァンダナ・シヴァ 『食糧テロリズム』 を読んで: THE UNIVERSE...森羅万象
農業・環境問題の研究や活動で国際的に高い評価を得ているヴァンダナ・シヴァ。 『食糧テロリズム』という挑発的なタイトルが私の関心を強く惹きつけた。 食品商社で働きながらも多国籍企業の活動に批判的だった私にとって、シヴァが書こうとしたことはある程度推測できた。 いや、推測できたつもりだった。 風邪気味で寒気がする私は毛布を体じゅうに巻きつけてページをめくり始めた。 そのショッキングな内容は私を強く惹きつけて離さず、２４時間以内に読み終えてしまった。 原書タイトルは “ Stolen Harvest : The Hijacking of the Global Food Supply ” 。 ２０００年にアメリカで出版されたのが初出であり、このたびめでたく邦訳が完成した。 「盗まれた収穫」とあるように、世界の農民の９８％が生活する第三世界において、１万年以上かけて品種改良された多様な種子が強奪され
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Amazon.co.jp: 中国貧困絶望工場: アレクサンドラ・ハーニー (著), 漆嶋稔 (翻訳): 本
