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ブックマーク / pr.fujitsu.com (4)

  • HDD用ヘッド事業の終息について : 富士通

    HDD用ヘッド事業の終息について 当社は、ハードディスクドライブ(以下、HDD)の事業を総合的に見直しているなかで、2009年3月31日をもってHDD用ヘッド(注1)事業を終息することに決定いたしました。 事業終息に伴い、当社の長野工場でHDD用ヘッド事業に従事している従業員は、当社グループ内で再配置を進めていく予定です。 なお、長野工場につきましては、現在の主力事業であるサーバや通信機器向けのプリント基板事業を中心に今後も事業を継続してまいります。 HDD用ヘッド事業について 事業概要:HDD用ヘッドの開発・製造 開発・製造拠点:長野工場(長野県長野市) 関連従業員数:約360名 業績への影響について HDD用ヘッド事業を終息するにあたり、2008年度第3四半期の連結決算において設備関連で約50億円の特別損失を計上する予定です。 注釈 注1 HDD用ヘッド: HDDのデータ書き込み・読

    w2allen
    w2allen 2009/02/18
    引用:当社は、ハードディスクドライブ(以下、HDD)の事業を総合的に見直しているなかで、2009年3月31日をもってHDD用ヘッド(注1)事業を終息することに決定いたしました。
  • 東芝が富士通のHDD事業取得で基本合意 : 富士通

    東芝が富士通のHDD事業取得で基合意 株式会社 東芝(以下、東芝)と富士通 株式会社(以下、富士通)は、日、東芝が富士通のハードディスクドライブ(以下、HDD)事業を譲り受けることで基合意しました。日の合意に基づき、両社はすみやかに事業譲渡に関する最終契約書を締結し、2009年度第1四半期を目標に譲渡を完了することとします。 なお、譲渡対象の事業は今後設立される新会社に移管され、東芝はこの新会社株式のうち約80%を取得し、グループ傘下に置くことになります。円滑な事業移管を考慮し、譲渡後一定期間は富士通が20%未満の新会社株式を所有しますが、その後は東芝が新会社を100%子会社にする予定です。 両社の事業を統合することにより、東芝は高いシェアをもつ、ノートPC、車載、携帯端末、家電向け小型HDD市場(2.5型以下)でトップ・ベンダーの地位を確固たるものとします。さらに、富士通の強みで

    w2allen
    w2allen 2009/02/17
    引用:今回の合意により東芝が富士通から譲り受ける事業の対象範囲は、HDD用ヘッドおよびメディア事業を除くHDD事業です。
  • 中型メインフレームOSとオープンOSが稼働する基幹IAサーバ「PRIMEQUEST」を新規に開発 : 富士通

    中型メインフレームOSとオープンOSが稼働する 基幹IAサーバ「PRIMEQUEST」を新規に開発 ~2008年度上期より市場投入~ 当社は、メインフレーム資産をオープンサーバで稼働させたいというお客様のニーズの高まりにお応えし、基幹IAサーバ「PRIMEQUEST™(プライムクエスト)」のラインナップの一つとして、当社の中型メインフレーム用のOSである「OSⅣ/XSP」と、LinuxまたはMicrosoft® Windows Server® が1台の筐体内で並行稼働できるモデルの開発を行っています。モデルは2008年度上期中に出荷する予定です。 当社は、今後もメインフレーム「GS21シリーズ」およびマルチサーバ「PRIMEFORCE(プライムフォース)」(注1)の継続的なエンハンスを行い、お客様が保有するメインフレームOS「OSⅣ/XSP」、「OSⅣ/MSP」上の資産の長期保全を保証し

    w2allen
    w2allen 2007/04/29
    引用:このモデルにより、メインフレームシステムとオープンシステムを一定期間並行運用しながら、メインフレーム資産を段階的にオープン化していくことができます。
  • 世界初、専用ハードウェアによる素因数分解実験に成功 : 富士通

    独立行政法人 情報通信研究機構(理事長:長尾 真。以下、NICT)および、富士通株式会社(代表取締役社長:黒川 博昭、社:東京都港区、以下 富士通)、株式会社富士通研究所(代表取締役社長:村野 和雄、社:神奈川県川崎市、以下 富士通研究所)は、専用ハードウェアを用いて、暗号に用いられる素因数分解問題(注1)を解く実験に世界で初めて成功しました。 素因数分解問題は、インターネットの暗号通信などで広く用いられるRSA暗号(注2)の安全性の根拠となっています。実験は専用ハードウェアによる暗号解読の可能性を検証する第一歩であり、将来の暗号の安全性を高める上で重要な成果となります。 実験は、平成16年に開始したNICTの委託研究制度「高度通信・放送研究開発に係る委託先公募」を基に、NICTが富士通との間で進めてきた委託研究「素因数分解の困難性に基づく暗号の技術的評価に関する研究開発」の枠組み

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