Yahoo! JAPANがTwitterと提携、つぶやきの検索やYahoo! JAPANの各サービスとの連携などを発表した。 つぶやきの検索は「リアルタイム検索」という名称で提供されるとのこと。また、Yahoo!ニュースやオークションなどのサービスとの連携も考えているという。 Twitterはすでに米Googleと提携しているが、日本でYahoo! JAPANと提携するとは意外。確かにYahoo! JAPANが持っていないサービスではあるが……。
原則公開のTwitterのツイートに加えて、原則非公開のFacebookの「全公開設定」にされた投稿がYahoo!リアルタイム検索にヒットするようになりました。新たな情報源になりそうです。 GoogleはTwitterのリアルタイム検索を中止していますが、Yahoo!はリアルタイム検索にTwitterの投稿を表示させています。以前私もお世話になっていることを情報収集ツールはYahoo!リアルタイム検索の「注目のキーワード」がGoogleトレンドやTwitterより良いかもで紹介しました。 そのYahoo!リアルタイム検索にFacebookの「全公開設定」にされている公開投稿が含まれるようになりました。初期設定ではTwitterとfacebookの両方がリアルタイム検索の結果に表示さていますが、やはり圧倒的にTwitterのツイートが優勢です。 リアルタイム検索にFacebookのみを表示さ
Yahoo! Researchの調査によれば、わずか0.05%のユーザーによる投稿が、Twitterの全投稿の半数を占めているそうだ(Yahoo! Researchの記事、本家/.)。 ユーザーはメディアやセレブ、団体、ブロガーなどの「エリート」と、それ以外の「一般」の2グループに分けられる。週10億の投稿のうち、多くのユーザーから注目を集める50%の投稿は、全ユーザーの0.05%にあたる約2万人のエリートによるものだという。 頻繁に投稿するユーザーはフォロワーを大勢集めながらも、集まるフォロワーとのやりとりはないため、ソーシャルネットワークというより情報を共有するハブとして機能しているとのこと。
2011年3月11日午後2時46分ごろ、宮城県北部で震度7を観測する地震。津波によって広範囲で被害が出ています。
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 知識やノウハウを見えるカタチで蓄積 人材の流動化が勢いを増す中、日々の業務の中で生まれてくる「気づき」や「ノウハウ」をいかにカタチにし、資産として残すかは、今日の企業にとって重要な課題だ。今、そうした「集合知」を蓄積し、更新し、さらに見つけ出すためのツールとして注目を集めているのが「Wiki」というツールだ。 Wikiはウェブサイトのひとつの形態だが、誰でも簡単にコンテンツを追加、削除し、編集できることが特徴となっている。例えばこの記事がWiki上に掲載されていれば、読者であるあなた自身が情報を追加したり、修正したりできることになる。 誰もが自由に編集できたら混乱が生じると心配する人もいるかもしれない。しかし、実践してみるとちゃんとした
Google検索とYahoo!検索の相違点 まとめ (2010年12月3日版) グーグル検索(google.co.jp)と同エンジンを採用したYahoo!検索。両社の違いはどこに? 公開日時:2010年12月03日 16:12 報道によるとYahoo! JAPAN のGoogle検索エンジンへの移行が完了したとのことですが、ここでGoogleとYahoo!検索の違いについて簡単にまとめておこう。箇条書きで列挙する。なお、これらはすべて独自に調査したものであり、Yahoo! JAPAN が公式・非公式に明らかにしたものではない。また、今回はあまり多くの検索クエリで検証していないため、間違いがある可能性がある点をあらかじめお断りしておく。 ■ キーワード入力補助(Googleオートコンプリート) 両社それぞれ独自の機能を搭載。当然ながら同じ検索クエリを入力中でも異なる候補を表示する。Yahoo
Yahooは現地時間14日、従業員600名をレイオフしたことを明らかにした(本家/.)。 レイオフはYahooの全世界の従業員のおよそ4%にあたり、多くの従業員が解雇された旨をTwitterに投稿しているのも確認された。同社によると解雇者には解雇手当や再就職のあっせんが提供されているとのことだが、その他の企業からも支援の手や職のオファーなどが続いているとのこと。 サンフランシスコを拠点とするある醸造所では、Yahooからの解雇通知を見せると無料でビールがもらえるそうだ。またAprendi Learning、Tucows.com、DirecTV、Combine Couture、OMGPOP.com、またUptake.comなど複数の企業が元Yahoo従業員の雇用を検討していることをTwitterで表明している。Q&AサイトQuoraでも元Yahoo従業員の採用を検討している企業のためのスレッ
Yahoo! JapanがGoogleから検索エンジン及び検索連動型広告システムの提供を受ける提携について、公正取引委員会が独占禁止法上問題となるものではないと発表したようだ(公正取引委員会のプレスリリースPDF)。 公正取引委員会の判断では、Yahoo! JapanはGoogleの技術が自社にとって最適と判断し採用していること、また、Googleからの技術提供後も検索キーワードの分析や広告営業での競争が継続し、営業活動の協調などは認められないことが決め手になったようだ。ただし、やはり検索シェアの9割がGoogleとなることから、専用の情報提供窓口を設置し、今後も情報収集を続けるということである。 既にYahoo! Japanでの検索結果がGoogleと同一になっている方も多いと思うが、とりあえずこれでケリがついたということだろう。
Reuters の記事 (WSJ 日本語版の記事) によれば、AOL が Yahoo! との合併を含む戦略的提携にむけて、既にフィナンシャルアドバイザーを雇う契約を結んでいるということだ。AOL 側では、既にアドバイザーからの助言を踏まえ、両社がどのようにそれぞれの業務を統合するか、また、発生する複雑な問題をどのように克服するか等を検討していると見られる。 AOL が売上 32 億ドル、経常益 2.5 億ドル、従業員 6,700 名の規模に対し、Yahoo! が売上 64 億ドル、経常益 6 億ドル、従業員 13,900 名と、規模的にはそこそこ見合ったものであり、事業的には現在となってしまっては両社はかなり似通ったものとなっている。そのため、両社の統合によって、ディスプレイ広告市場でより強い企業が生まれることが期待されるわけであるが、/.J 記事でも以前に指摘されたように、Yahoo!
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