気になるあの本を読んでみた！ベストセラー目のつけどころ 今、巷で話題になっている本、売れている本の魅力をさくっとご紹介し、ベストセラーの理由をお伝えします。 バックナンバー一覧 アイデアで「自分の色を出せる人」の思考法 安達　『殻を破る思考法』で印象に残ったのが、「イノベーションがもたらすのは便益である」というシンプルな格言でした。 和佐　私は、石器時代から現在までにどんな破壊的イノベーションが登場したか、まるごと振り返ってみたことがあります。 安達　「石器時代」からですか（笑）。 和佐　そうです（笑）。獲物を倒すための石槍から、ライト兄弟の飛行機、そしてChatGPTまで、思いつくかぎりのイノベーションを時系列に並べました。 そのうえで、それらのイノベーションが「人類に何をもたらしたか＝便益」を考えてみたところ全部で42個思いついたので、リスト化しました。 安達　これは、普遍的な「人間の

「書籍オンライン」「DIAMOND愛読者クラブ」を運営する編集部。経営、経済、ビジネススキル、自己啓発、 マネー、健康、女性実用、子育て、サイエンスなど多様なジャンルのオリジナルコンテンツを発信している。 良書発見 「優れたアイデアマン」や「組織で改革や改善を推進していく人」には共通するコミュニケーション法がある。何だかわかるだろうか？　それは「すぐに人に話して、どう思う？」と聞きまくることだ。きっとあなたの組織にもそんなタイプの人がいるだろう。このコミュニケーション手法は「壁打ち」と表現されたりする。 話題のベストセラー『Deep Skill ディープ・スキル』では、この「壁打ち」の価値や効果が詳しく説明されている。なぜ、優秀な人ほどすぐに“壁打ち”をするのか。ここではその理由と隠れた効果について紹介する。これを知れば、きっとあなたも「壁打ちをやってみたい」という気持ちになるはずだ。

HRオンライン 「HRオンライン」は、ダイヤモンド社・HRソリューション事業室（人材開発編集部）が運営するメディアであり、この連載カテゴリーにインデックスされている記事は、そのメディアが保有するコンテンツの一部です。コンテンツは、企業経営層や人事担当者、バックヤード（総務・CSR）従事者を対象に、常に高価値なものであることを目指しています。 「HRオンライン」は、一媒体（メディア）として、人事担当者の思い・考え・悩みに寄り添いながら、然るべき情報発信を通じて、就労者と就職希望者一人ひとりの「喜び創成」の一翼を担い、自他企業の営利活動、および、社会全体の発展に寄与していくことを使命とします。（HRオンライン憲章より） バックナンバー一覧 ――情報編集はビジネスの提案や創造にもつながる、とのことでしたが、たとえばプレゼンをするときなどにも活きてきそうですね。 田中　情報編集のスキルの有無によっ

漫才作家・吉本興業NSC講師 1958年大阪府高槻市生まれ。 1979年にラジオ大阪『Wヤングの素人漫才道場』のコーナーに11本連続で漫才台本が採用されたことがきっかけで漫才作家を志した。その後、大阪シナリオ学校通信教育部を卒業（14期卒）、1983年に漫才作家集団「笑の会」に参加した。1984年にオール阪神・巨人の台本を執筆し、ブレーンの1人となり、漫才師や吉本新喜劇に台本を提供、1991年に読売テレビ『上方お笑い大賞』にて秋田實賞を受賞。1990年にはNSCの講師に就任し、担当した生徒数は1万人を超え、ナインティナイン、キングコング、南海キャンディーズ、ウーマンラッシュアワーなどの芸人を指導した。 『M-1グランプリ』『キングオブコント』では審査員を務め、2017年のNHK連続テレビ小説『わろてんか』では脚本協力・漫才指導で参加した。 近年では自身の体験も踏まえ、著書などで子どもたちに

知らないのは君だけ。 またしても何も知らない概要さん元々は北海道テレビ制作のテレビ番組「水曜どうでしょう」で登場した、大泉洋に重ねられたテロップ。 1997年2月27日、大泉は「どうでしょう」の出演者・企画担当である鈴井貴之のラジオ番組を見学するため、エフエム北海道(AIR-G)を訪れる。ここで若干はしゃぎながらカメラに向かってオープニングトークを始める大泉に、「またしても何も知らない大泉 洋さん(23)」というテロップが重ねられた（テロップ中の「23」は同企画時点での大泉の年齢）。 偽企画とも知らぬまま大泉がトークを続ける中、さらに「大泉くんには『鈴井貴之ラジオのお仕事拝見!』のコーナーの収録」と言ってあります。」というテロップが続く。 番組ではゲストとしてシンガーソングライターの樋口了一(どうでしょうのEDテーマ「1/6の夢旅人2002」の人)が出演。ラジオで顔が映らないのをいい事に、

ゲームビジネスの収益モデルは？　任天堂とソニーは重要な“場所”を押さえている：ビジネスモデルが分かる（1/5 ページ） 【基本コンセプト】 基盤型プラットフォームとは、例えばゲーム機とゲームソフトの関係のように、補完製品（この例ではゲームソフト）が存在することを前提とする製品・サービスの基盤部分（この例ではゲーム機）を担うビジネスモデルです。ここでは、その基盤を担っている製品・サービスのことを「プラットフォーム製品」と呼びます。このビジネスモデルには次の2つの特徴があります。 製品としての機能は、補完製品とプラットフォーム製品を“一緒に利用する”ことで発揮される 顧客はプラットフォーム製品と補完製品とをそれぞれ異なる事業者から購入できる より具体的にいうと、基盤型プラットフォームとは「各種の補完製品と合わさって顧客の求める機能を実現する、基盤となる製品」といえます。例えば、ゲーム機の場合は

世界中に衝撃が走った、OpenAIによるChatGPTの登場。その利用者数は、公開からわずか2日間で100万人に、2か月間で1億人に達するなど、歴史的にも類を見ないスピードで拡大を続けています。ChatGPTをはじめとする生成AI（Generative AI）が社会にもたらすインパクトの大きさを、AIの研究者や専門家だけでなく、世界中の企業や政治家、有識者たち、さらには一般の人々も含めて、驚きと関心を持って注視しています。生成AIによって、IT業界で何が起き、ビジネスや社会システムにどのような影響が出ているのか。そして、私たちの生活は生成AIによってどのように変わっていくのか。ここでは、生成AIの基盤である大規模言語モデル（LLM：Large Language Model）にフォーカスし、技術的なポイント、ビジネスへの活用、未来に向けた展望を3回にわたって解説します。 第1回では、AI技術

PR提供：Neatframe “会議”のあるべき姿とは―クロスリバー 越川氏と考える、真に価値を生むビデオ会議のポイント コロナ禍をきっかけに、リモートワークやハイブリッドワークはビジネスシーンに一気に浸透しました。さらに企業のグローバル進出の波もあり、いまやオンラインでのビデオ会議はどの企業にとっても必要不可欠なものとなっています。 一方で、そんな時代だからこそ「会議」のあるべき姿も問われているといえます。ビデオ会議の仕組み上、リアクションが見えづらかったり、音声が聞き取りにくかったりといったストレスが積み重なり、コミュニケーションを阻害する要因になっていることも少なくありません。そのような状況にもかかわらず、不便さを当然のものとして受け入れ、環境を改善する必要性を見出だせていない企業が多いことも事実です。 そこで今回は、多くの企業の働き方改革を支援されている株式会社クロスリバー 代表取

イトーキは、AIスタートアップ企業の燈と生成AI共同開発契約を締結し、「ITOKI OFFICE A／BI SERVICE」の取り組みの一環として、オフィスデザイン自動生成AIと関連したアプリケーションの開発を開始すると発表した。 共同開発を進めるオフィスデザイン自動生成AIでは、「ITOKI OFFICE A／BI PLATFORM」に蓄積されたオフィスレイアウトなどのデータをもとに、様々なパターンのオフィスを自動でデザインすることが可能。燈の空間スキャン技術を活用し、デジタルツインを構築する技術を確立することで、オフィスデザインをシミュレーションできるアプリケーションを開発するという。 これにより、従来膨大な工数と時間を費やしていたオフィス内の寸法測定などのアナログ作業を、同アプリケーションを用いた撮影により軽減し、オフィスデザインにおける初期の提案活動をスピーディーにするとしている。

シンプルなものから複雑なものまで、あらゆることを自動化技術的なスキルがなくても大丈夫。ワークフロービルダーを使えば、誰でも簡単にドラッグ＆ドロップで自動化プロセスを構築可能。チームはよりクリエイティブに、正確に、効果的に仕事を進められます。 自動化を活用する T-Mobile の事例を見る

この記事は新野淳一氏のブログ「Publickey」に掲載された「「1Password」が昨年世界で最も顧客数が増えた業務アプリ。テクノロジースタートアップの人気1位の業務アプリは「Google Workspace」。Oktaの調査結果」（2024年3月11日掲載）を、ITmedia NEWS編集部で一部編集し、転載したものです。 アイデンティティ管理サービスを提供する米Oktaは、1万8000社以上が利用する同社のサービスの利用データなどを基にした業務アプリの利用動向に関する年次調査「Businesses at Work 2024」 の結果を発表しました。 1社当たりの業務アプリ数、米国は105、日本は35 調査結果によると、1社当たりの業務アプリ数は平均で米国が105で調査結果中最大、日本は35と調査結果中最少だとされました。 企業規模別に見ると、従業員2,000人以上の大企業は前年比1

サマリー：AI（人工知能）技術の開発・活用において、エヌビディア（NVIDIA）が欠かせない存在となっている。同社とデロイトは戦略アライアンスを強化することで産業の未来にどのようなインパクトをもたらそうとしているのか。 生成AI（人工知能）の衝撃が世界をかけめぐる中、AI技術の先進的な活用に向け、各国政府や企業が動きを加速している。そこであらためて注目を集める存在となっているのが、AI技術開発のためのハードウェアからソフトウェアまでエンドツーエンドで提供しているエヌビディアだ。同社日本代表の大崎真孝氏と、デロイト トーマツ コンサルティングの首藤佑樹氏が、GPU（画像処理半導体）テクノロジーに支えられたAI活用の最前線や、データ活用やデジタルシミュレーションによって変革する産業と社会の未来について討議した。 各国が「ソブリンAI」の構築を目指す理由 首藤　生成AI（人工知能）の衝撃が世界を

東芝テックは生成AI（人工知能）を活用し、販促クーポンを配信できるシステムを開発した。顧客データが足りなくても生成AIが架空の消費者像を浮かび上がらせ、好みを推定してクーポンを個別に配信する。今夏からスーパーやドラッグストアなどに販売し、5年後に100億円の売上高を目指す。小売店の顧客データベースは家族構成などの属性や購買履歴などのデータが不完全なことが多く、個別に最適なクーポンを送るのが難し