熊本電鉄など、「全国系ICカード」取扱廃止を発表--クレジット決済に置き換えへ、背景は？
熊本県内で鉄道・バス事業を営む5つの事業者は5月31日、鉄道およびバス利用時の決済手段について、全国交通系ICのサービスを停止し、クレジットカードなどのタッチ決済を導入する方針を進めていると発表した。発表したのは、熊本電気鉄道、九州産交バス、産交バス、熊本バス、熊本都市バスの5社。各社は5月23日付で、熊本県と熊本市に対し、本方針を説明していた。 各社では、乗車時の決済手段として、「Suica」や「ICOCA」などの全国交通系ICカードと、各社独自の「くまモンのICカード」を導入している。2023年度の実績では、くまモンのICカードは鉄道、バスともに半数以上の利用者が使用していた。一方、全国交通系ICカードの利用率は、熊本電鉄の電車で18%、バスで24%だったという。 熊本では、インバウンドの増加によるキャッシュレス決済の多様化やスマホ決済の利用増といった全国的な流れに加え、台湾のTSMC
グーグルのAI攻勢がアップルに突きつける挑戦状
「Google I/O 2024」の基調講演は、ほぼ人工知能（AI）関連の話題に終始した。会場では、同社のAIチャットボット「Gemini」が多くのGoogle製品に組み込まれ、さまざまな形で活用されることが発表された。Google I/Oは毎年5月頃に開催されるGoogleの年次イベントで、通常はソフトウェアに関するアップデートや新製品の第一報が発表される。しかし2024年は、多くの人が日常的に使用している「Gmail」や「Google検索」などのサービスがいかにAIによって強化されるかに話題は集中し、競合他社に対する威嚇射撃のようにも感じられた。 この「競合他社」にはAppleも含まれる。Appleも来る6月10日に「Worldwide Developers Conference（WWDC）」を開催する。基調講演では主にソフトウェア関連の発表があるとみられている。同社は、これまでAIに
「性能でMacBookの後塵」に終止符--Windows PCがクアルコム製チップで「AI新時代」突入、Copilot+ PC一挙7社から
Copilot+PCの条件は、1秒間に40兆回の演算をこなせる「40TOPS」以上のNPU（ニューラル・プロセッシング・ユニット）性能と、16GB以上のRAM、256GB以上のストレージの搭載だ。 現時点でこれを満たせるのは、クアルコムが開発したPC向けSoC「Snadpragon X Elite」および「Snapdragon X Plus」のみで、同SoCを搭載したCopilot+ PCsがMicrosoftの「Surface Pro」をはじめ、Acer、ASUS、デル、HP、レノボ、サムスンの7社から登場した。 なお、Copilot+ PCの要件を満たすチップセットは今後、インテルやAMDからも登場する。 M3搭載MacBook Airより「58%高速」 マイクロソフトによると、Snapdragon X Elite搭載Copilot+ PCsは、M3搭載MacBook Airに比べて「
ソフトバンク表参道に早くもiPhone行列、一番乗りはアノ社長
UPDATE iPhone 3Gの発売を目前に控え、ニューヨーク五番街のApple Storeにはすでに行列ができているらしい。では日本はどうだろうか？ 7月8日正午近くに、ソフトバンクショップの旗艦店がある表参道に行ってみた。 ハードウェアのスペックや料金に関する情報は出揃ってきたものの、依然として販売店や販売方法の詳細は明らかにされていない。そのような中で、さすがにまだ並ぶ人はいないかと思われたが、店の向かい側にたたずむ数人を発見した。なんとユビキタスエンターテインメント 代表取締役兼CEOの清水亮氏と、同社社員だった。 「これから4日間、入れ替わりで並びます」。清水氏はニューヨークのApple Storeに行列ができていることを知り、ソフトバンクショップに駆けつけたという。手に持っているのはiPhone 3Gではなく、iPod Touchだ。同社が開発したiPhone/iPod To
グーグル「Bard」の新機能、AI画像生成を試してみた
間もなく登場から1年を迎えるGoogleの対話型AIツール「Bard」が、さらにアップグレードされた。 最初の頃のレビューを見ると、回答があまり人間らしくなかったこともあって、Bardは競合するチャットボットに後れを取っていた。その後、GoogleがAIモデル「Gemini」を組み込んだこともあり、Bardはテキスト以外に動画、音声、写真なども学習するようになった。そして今、生成AIの人気が続く中、有用性をさらに向上させようとしている。 Bardのプロダクト責任者を務めるJack Krawczyk氏は2月1日付けのブログ記事で、アップデートされた画像生成モデル「Imagen 2」により、Bardを使って無料で画像を生成できるようになったことを明らかにした。現在は英語に対応している。 「create an image of a hot air balloon flying over the
ソフトバンク、「1円スマホ廃止」の穴をつく新プログラム--スマホ業界に神風が吹くか
「1円スマホ」を売らせたらソフトバンクの右に出る者はいないかも知れない。 ソフトバンクは12月26日、新たな端末購入補助プログラム「新トクするサポート（バリュー）」を12月27日から開始すると発表した。12月27日といえば、総務省によるガイドラインが改定され、スマートフォンの割引規制が大幅になるタイミングだ。 「12月27日から『1円スマホ』のような買い方はできなくなる」はずが… 家電量販店やキャリアショップでは「ガイドライン改正まで●日。12月26日までの購入がお得」と、散々、「駆け込み需要」を煽ってきた。 実際に12月27日から、「白ロム割」という端末単体に対しての割り引きができなくなることから、「これまでの『1円スマホ』のような買い方はできなくなる」と思われていた。 机上で計算してみると、確かに従来のような大幅な割り引きはできなくなるようであったが、ガイドラインの蓋を開ける前にソフト
Googleの対話型AI「Bard」、日本語でも「Gmail」や「ドライブ」などと連携可能に
Google Japanは12月19日、Googleの生対話型AI「Bard」の日本語版が、Googleサービスとの連携に対応したと発表した。チャットで指示することで、「Gmail」「Google ドキュメント」「Google ドライブ」「Google マップ」「YouTube」などから関連情報を検索し、回答に一括表示できるようになった。 新しいBardの使い方は次の通りだ。例えばメールで取引先とミーティングの予定を決めていたとする。Bardに「◯◯社とのミーティングはいつ？」と尋ねると、Bardはその日程を回答してくれる。 また、求職活動では「Googleドライブから2023年6月というタイトルを履歴書を見つけて、それを短い文章に要約して」と依頼すれば、新しいカバーレターを作成できる。 Googleマップとも連携しているので「東京駅から二子玉川駅までの電車での所要時間は？どの駅で乗り換え
全銀システムの大規模障害、「真の原因」明らかに--全銀ネットとNTTデータが発表
全国銀行資金決済ネットワーク（全銀ネット）とNTTデータは12月1日、10月10日〜11日に発生した全銀システムの大規模障害の真の原因を明らかにした。 全銀システムは、日常の振込や送金をリアルタイムで処理するシステムで、国内のほぼすべての預金取扱金融機関が利用している。10月のシステム障害では三菱UFJ銀行、りそな銀行など10行で、他行宛の振り込みができないなどの障害が丸2日間継続した。 障害は、全銀システムの中継コンピューターを新機種「RC23シリーズ」へ交換し、その後営業運用を開始した直後に発生した。RC23シリーズ内の「銀行間手数料を処理するためのインデックステーブル」が破損しており、同テーブルを参照する際の処理でエラーが生じたためだ。 中継コンピューターは東京と大阪に1台ずつ、冗長化として設置されていたが、2台同時に新機種のRC23シリーズに切り替えたため、2台ともにソフトウェア障
AI時代に求められる2つの対照的スキル--数学とビジネス開発
人工知能（AI）は、将来必要とされるスキルに関する私たちの考えを、興味深い形で覆し続けている。基盤技術、データサイエンス、および統計に関する深い理解を私たちに求める一方、基礎的な技術の習得にそれほど執着せず、ビジネス上のメリットを常に見極める能力も要求してもいる。 AIの台頭により、技術管理者や技術専門家は、この2つの一見異なるスキルのニーズに関して、いくつかの重要な決断を迫られている。 生成AIをベースとして構築されたツールは、生産性の面で魅力的なメリットを開発者やその他の技術専門家にもたらしているが、これはそうした人々の役割が再考されることも意味している。AIアプリケーションの開発に集中したいと考えている人にとっては、今が基本的な数学のスキルを強化すべき時期かもしれない。一方、より右脳的な役割を求めている人にとっては、ビジネス開発のスキルが最も必要となる。 上に挙げたのは、SAPの最高
AI導入で労働者の40％はリスキリングが必要--IBM調査
「ChatGPT」のような生成人工知能（AI）モデルは、文章の作成やコーディングをはじめとする多くの技術的作業をうまくこなす。あまりにもうまくこなすため、人間の仕事が奪われると恐れている人も多い。IBMのシンクタンクであるIBM Institute for Business Value（IBV）の新しい調査によると、AIを恐れる必要はなく、うまく活用するべきだという。 IBM IBVのレポートでは、AIの登場によって企業のビジネスモデルがどのような影響があるかを分析している。特に注目したのは、企業がAIを業務の遂行にどう活用し、またAIがジョブロールにどう影響するかという点だ。 こうした問いの答えを探すため、IBM IBVは以前の2つの調査からデータを収集した。1つは28カ国3000人の経営幹部を対象とする調査で、もう1つは22か国2万1000人の労働者を対象とする調査だ。その結果から、A
グーグル、量子耐性のあるFIDO2セキュリティキーの実装を公開
Googleは米国時間8月15日、量子耐性暗号の導入に向けて取り組む中、オープンソースのセキュリティキーファームウェア「OpenSK」の一部として、量子耐性FIDO2セキュリティキーの実装を公開したと発表した。 セキュリティキーは、コンピューターやスマートフォンに接続する小さなドングルで、アカウント認証のためのセキュリティの低いSMSメッセージに代わるものだ。 アカウントにログインして認証を求められた場合に、スマートフォンのテキストメッセージで受け取ったコードを入力する代わりに、セキュリティキーをタップするだけでログインできる。 しかし、量子コンピューターによって、現在は不可能と思われているワークロードが処理可能となる時代に突入しつつある中で、それが表す演算能力の急激な高まりに応じてセキュリティを強化する必要がある。 「量子攻撃はまだ遠い未来のことだが、インターネット規模で暗号化を導入する
グーグル、放置アカウントの削除についてユーザーに通知開始
Googleが、無効なアカウントに関する5月のポリシー更新に続き、当該アカウントを12月から削除する可能性があるとユーザーに通知している。 Googleは、週末にかけて「Gmail」など同社サービスのユーザーにメールを送り、無効なアカウントに関する新たなポリシーの適用を開始したと伝えた。ポリシー更新により、2年以上にわたり使用またはログインされていない個人のGoogleアカウントは、2023年12月1日から削除の対象となる。企業や学校など組織のアカウントは影響を受けない。 今回のメールに先立ち、Googleは米国時間5月16日付のブログで、無効なアカウントに関する新たなポリシーを発表。「Google Workspace」（「Gmail」「ドキュメント」「ドライブ」「Meet」「カレンダー」）、「YouTube」「Googleフォト」の無効アカウントとそのコンテンツを削除する可能性があるとし
楽天モバイルにとって「大ダメージ」か「影響は軽微」か--三木谷氏の右腕、タレック・アミン氏退任を考察
2023年8月7日、楽天モバイルは新執行体制を発表。そのなかで、代表取締役 共同CEOを務めていたタレック・アミン氏が退任したことが明らかとなった。 タレック氏と言えば、楽天が携帯電話事業に参入するにあたり、三木谷浩史会長の「右腕」とも言われる人物で、突然の退任に衝撃が走った。ただ一方で、業界内では「タレック・アミン氏は楽天に骨を埋める気は無いだろう。いずれどこかのタイミングで別の会社にステップアップしていくのでは」という見方も強かった。おそかれ、速かれ、タレック氏が楽天を去るのは時間の問題とも言えたのだ。 創業1年で1.3億ユーザーを獲得した実績 ではタレック・アミン氏はどんな人物か。 もともと、米国でT-MobileやAT&Tなどいくつかの通信会社を渡り、ファーウェイ・テクノロジーズにも籍を置いていたこともある。そんな彼が注目を浴びたのが、インドの通信会社であるリライアンス・ジオの上級
マイクロソフト、生成系AI搭載ビジネスツール「Dynamics 365 Copilot」を発表
Microsoftは米国時間3月6日、さまざまなビジネス業務を処理することを目的とした次世代人工知能（AI）ツール「Microsoft Dynamics 365 Copilot」を発表した。 「Dynamics 365 Copilotは、生成系AIの最近の進歩を活用して、単調な業務を自動化し、従業員の創造性を最大限に解き放つ」と、同社は記している。 Microsoftによると、Dynamics 365 Copilotは、顧客に対するメールの返信を作成したり、メールやチャットの質問に対する回答を作成したり、「Teams」ミーティングの概要を記したメールを「Outlook」で作成したりする作業を支援できるという。また、EC向けの商品説明を簡単に作成したり、天候などによるサプライチェーンの問題について取引先に予告したりするためにも使用できる。 同社のビジネスアプリケーションマーケティング担当コー
IBM、約3900人の人員削減へ
IBMは米国時間1月25日、約3900人の人員を削減することを発表した。MicrosoftやGoogleなど、多くのIT企業で人員削減が相次いでいる。IBMは、2022年第4四半期の決算を報告する電話会議でこれを発表し、米CNETの問い合わせに対しても、電子メールでこれを認めた。 人員削減の対象は、ITサービスを手掛けるKyndrylを分社化し、ヘルスケアデータ分析事業を売却した後に残った従業員で、全従業員の1.5％に相当する。 その一方で、IBMの同四半期売上高は167億ドルでアナリストらの予測を上回ったと、The New York Times（NYT）は報じている。 またソフトウェア企業のSAPも、最大3000人の人員削減を発表したことを、米CNETに対して電子メールで認めた。その数は、SAPの世界従業員数の2.5％に相当する。同社は2022年9月時点で11万2632人の従業員を擁して
対話AI「ChatGPT」にそれほどの革新性はない--Metaのチーフサイエンティスト
OpenAIが開発した「ChatGPT」について、大きな可能性を期待する声がこのところ相次いでいる。ChatGPTは、人間の問いかけに応じて自然言語で対話ができる人工知能（AI）プログラムだ。 多くの人がChatGPTプログラムに新しさを感じ、唯一無二のものに違いないとして高い関心を抱いている。 だが、AIの研究者らは、そういう考えに異を唱えている。 「根底にある技術という点で、ChatGPTは特に革新的なものではない」と、MetaでチーフAIサイエンティストを務めるYann LeCun氏は米国時間1月19日、少数の報道関係者や企業幹部が参加した「Zoom」会議で語った。 LeCun氏は次のように述べた。「革新的なところは何もないが、世間ではそのように受け取られている」「まとめ方がうまいというだけであり、その点では見事だ」 同氏によれば、このようなデータ駆動型のAIシステムは、これまでにも
グーグル、「Android」SDKを拡張--旧デバイスでも新機能を利用可能に
何世代も前の「Android」スマートフォンを使っている場合、Androidの最新のアップデートを適用できないことがある。Googleは、Android向けソフトウェア開発キット（SDK）の拡張によって、この問題を解決しようとしている。 開発者はこの拡張SDKのツールキットを使うことで、Androidの旧バージョンを搭載する古いデバイスに、アップデートされたAndroidの機能を組み込めるようになる。「Android 10」以降では、一部のAndroidシステムコンポーネントがモジュール化され、通常のAndroidリリースサイクル以外でアップデートできるようになっている。 この拡張SDKにより、より多くのAndroidユーザーが新機能やセキュリティのアップデートを利用できるようになる。Googleは開発者向けのブログで、Androidの拡張SDKについて、「開発の柔軟性を高め、アプリ開発者
「Android」が米国シェア1位から陥落--首位奪還のためにグーグルがすべきこと
米国のスマートフォンシェアで、「Android」が10年以上ぶりに「iPhone」に抜かれ、2位に転落した。無料のオープンソースOSであるAndroidは、今でも世界の多数のスマートフォンに搭載されており、サムスンやMotorola、OnePlusのデバイスで採用されている。TCL、Nokia、BLUといった低価格ブランドのスマートフォンを足しても、Androidスマートフォンの米国におけるシェアはiPhoneに及ばない。 世界的に見ると、Appleがシェア1位を誇っている国は多くない。AppleのシェアがAndroidを上回っている国は、米国、カナダ、日本だけだ。それ以外のすべての国では、Androidがリードしており、多くの場合、Appleに大きな差を付けている。 Androidが首位から陥落したことは、Appleが「iPhone」シリーズを中心に名声を築き上げてきたことを証明している
マイナカード1枚でキャッシュレス決済も--クレカやSuicaと紐付け、河野大臣が狙いを語る
デジタル大臣を務める河野太郎氏は12月23日、マイナンバーカードの利用シーン拡大に向けた取り組みを説明した。マイナンバーカードをクレジットカードを紐付けることで、キャッシュレス決済などに活用できるという。 この取り組みは12月23日に閣議決定された「デジタル田園都市国家構想」の総合戦略にも明記された。地方自治体がマイナンバーカードを使って地域振興や観光振興を図る取り組みを政府が支援する。 河野氏は観光振興の具体例として、マイナンバーカードをクレジットカードと紐付けて、マイナンバーカード1枚でさまざまな決済を可能とする「手ぶら観光」を挙げた。利用者は地域限定のポイントを貯めたり、割引を受けられるメリットもあるという。地域のサービス事業者側にも、観光客のデータを匿名化して観光市場開発に活用したり、戦略的な割引やポイント付与によって、観光客を地域に誘導できるメリットがあるという。 また、クレジッ
米国でレベル2対応車の販売シェアは46.5％--1位トヨタ、2位ホンダ、5位スバルと強い日本勢
Counterpoint Technology Market Researchは、米国における先進運転支援システム（ADAS）や自動運転システムの普及度を調査した。それによると、2022年上半期に米国で販売された車のうち、46.5％がSAEレベル2の運転支援機能を搭載していたという。 レベル2対応車は、ある程度の運転動作を自動車に任せられるが、ドライバーはハンドルから手を離せず、周囲の状況に常時注意を払い、必要に応じて操作する必要がある。これに対し、レベル1対応車が備えている機能は、自動ブレーキや車線はみ出し防止、アダプティブクルーズコントロールなどに限られ、2022年上半期における販売台数ベースのシェアは19.8％だった。 レベル2に若干の運転支援機能を追加したレベル2＋対応車（3.9％）を加えると、何らかのADASに対応している車の販売シェアは70.2％となる。Counterpoint
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
