クロスワードや数独といったパズルを解いても知力低下は防げないかもしれないと、英国発の最新研究が示唆している。

大手バイクメーカーのヤマハ発動機は、2020年までに乗用車の製造・販売への参入を目指していましたが、採算が見込めないとして、今回の事業化を断念することになりました。 ヤマハ発動機は、５年前から小型のガソリンエンジン車や電気自動車の研究・開発を進めていて、2020年までの製造・販売を目指してきました。 検討を進めた結果、乗用車を量産する態勢を作るには多額の投資が必要で採算が見込めないと判断し、今回の事業化を断念することになりました。 日高社長は「他社と差別化した技術で参入することを検討してきた。普通乗用車の領域に事業として進んでいくことは、いったん凍結するという判断になったが、新しいモビリティの開発は引き続き行っていきたい」と述べました。 ヤマハ発動機が自動車事業に本格参入すれば、日本の主要メーカーとしては昭和38年のホンダ以来となるだけに、その開発状況が注目されていました。

ゲームメディアなどを運営するGzブレインは12月11日、2018年の日本国内におけるeスポーツ市場規模は48.3億円と、前年比で約13倍成長したと発表した。22年には99.3億円に成長する見込み。 18年時点、国内市場の収益内訳を見ると、チームや大会へのスポンサー料や広告費が全体の75.9％を占め、ゲーム内のアイテム課金や大会の賞金（8.9％）、放映権（8.4％）が続く。同社は「今後は大会数やeスポーツファンの数の増加に伴い、チケットやグッズ、放映権収入などが成長する」と予測している。 ゲーム大会の観戦者や動画視聴経験者などを含むeスポーツファンの数は、18年は前年比66％増の383万人だった。同社は、日本にはゲーム関連動画の視聴者が約2500万人いると推計しており、うち15％がeスポーツファンに当たるとしている。今後はゲーム会社がeスポーツ興行へ積極的に取り組むことで、この数はさらに増加

津波はマグニチュード（M）7.8の地震の直後に起きた。研究者たちは当時、その規模が想定外だと驚いていた。

北方領土問題でロシア側が日本をけん制する発言をしていることについて、河野外務大臣は、11日の記者会見で見解を問われましたが、記者の質問を繰り返し無視する一幕がありました。河野大臣には、交渉に向けた環境を整えるねらいがあるとみられますが、質問そのものに応じない姿勢には批判が出ることも予想されます。 こうした発言について、河野外務大臣は、11日の記者会見で、記者団から見解を問われたのに対し、「次の質問をどうぞ」と4回にわたって繰り返し述べ、質問には、一切答えませんでした。 そして、記者団が「公の場での質問に対し、そうした答弁は不適切ではないか」とただすと、「交渉に向けての環境をしっかり整えたい」と説明しました。 河野外務大臣は、政府の方針を交渉の場以外で発信することは、よけいな臆測を呼び、交渉のためにならないなどとして、国会でもたびたび発言を控えることに理解を求めていて、今回の対応も、そうした

国土交通省は12月10日、大雪時に一部地域でタイヤチェーン規制を実施すると発表した。ネット上では「チェーンの装着を義務化するなんてばかげている」「雪国のことを分かっていない」といった声が上がっているが、実際は異例な降雪などの緊急時に、従来なら通行止めとなる状況でも、一部区間を「チェーン装着車なら通行可能にする」という発表だった。 なぜ、ネット上でこうした誤解が広まったのか。 今回の発表では「雪が降ったら必ずチェーンを装着しなければいけない」という誤解が広まっている。主な原因は「タイヤチェーン装着義務化」という報道の言葉だけがTwitterなどのSNS上で拡散されてしまったことだ。 11日、NHKなどが「タイヤチェーン装着義務化」と見出しを付けて報道。Twitterなどで拡散されるうちに、見出しだけを見て話題に参加したり、緊急時の施策であることを知らなかったりするままニュースに言及する人が現

河野外相が１１日に閣議後記者会見を行った際、日露関係についての記者の質問に連続して「次の質問どうぞ」とだけ答え、記者が反発する場面があった。 記者会見では、読売新聞など複数社の記者が河野氏に対し、ロシアのラブロフ外相が北方領土問題について「日本が第２次世界大戦の結果を認めなければ、一切議論できない」と発言したことなどへの反応を尋ねた。河野氏は関連する質問４問に応じず、「次の質問どうぞ」と繰り返した。 その後、記者から「公の場での答えとして不適切ではないか」と指摘され、「交渉に向けての環境をしっかり整えたいと思う」とだけ答えた。 河野氏は１０日に閉会した臨時国会でも、日露関係についての質問に「政府の考え方を述べるのは差し控える」との答弁を連発し、野党が批判していた。

12月といえば、どの会社でもあるのが忘年会。皆さんにとって忘年会はどのような場でしょうか？同じ部署の仲間といつも通り楽しく飲む会なのか、人によってはただ気を遣うだけの飲み会かもしれません。 ですがどうせ自分の時間を使うなら、新しい年に向けて一緒に働く人たちのことをより深く知り、チームの結束力を高められるような有意義な飲み会にしたいですよね。そんな方は、最初から最後までゲーム尽くしの飲み会なんていかがでしょうか？飲み会開始〜二次会まで時間帯にあわせて楽しめるゲームを5つご紹介します。 ＠Engagement編集：おのなほみ 2016年に新卒でリクルートジョブズに入社、経営企画と人事企画を経て、現在は株式会社キッズラインで人事全般を担当。週末は夫婦でボードゲーム会を主催。最近は家に遊びに来てくれたゲストのためにご飯を作るのが楽しみ。 Twitter:@papocz   Instagram:@n

風疹の感染拡大を防ぐため、厚生労働省は、流行の中心となっている30代から50代の男性を対象に、来年から予防接種を原則無料とすることを決めました。 このため、厚生労働省は、この世代の男性を対象に、来年からおよそ３年間、予防接種を原則無料とすることを決めました。 妊婦への感染を防ぐには、男性を含めたすべての人が十分な免疫を持つ必要がありますが、この世代の男性は５人に１人が十分な免疫を持っていないとみられています。 厚生労働省は、まずは、十分な免疫があるかを調べる抗体検査を受けてもらい、免疫がないことが分かった場合にワクチンを接種する方針で、抗体検査の費用についても原則無料とすることにしています。 厚生労働省は、東京オリンピック・パラリンピックが開催され海外から多くの人が訪れる2020年までに国内の風疹患者をゼロにする目標を掲げています。 風疹の流行が続く中、患者が多く出ている地域の産婦人科では

昨年12月に新幹線「のぞみ」の台車に亀裂が見つかった問題を受け、JR西日本が15年以上前に業務整理の一環で廃止した山陽新幹線の検査専門部署を復活させ、再発防止に取り組んでいる。亀裂発覚から11日で1年。問題が起きるまでの安全対策について、専門家から「人的投資が不十分」と指摘され、検査部門を拡充した。 復活した部署は「走行管理班」と呼ばれ、旧国鉄時代に設けられたとみられる。同社によると、2000年ごろには岡山駅に検査担当1～2人が常駐し、異音などの報告があれば列車に乗り込み原因を調べたり、日常的に乗り心地を検査したりしていた。車両の性能が上がって故障への対応などの業務が減ったとして、遅くとも02年には廃止された。

（ＣＮＮ） 米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）は１０日、１９７７年に打ち上げられた探査機「ボイジャー２号」が、地球からおよそ１７７億キロ離れた星間空間に到達したと発表した。 人工物が星間空間に到達したのは、「ボイジャー１号」に次いでこれで２基目。打ち上げから４１年目がたつボイジャー２号は、ＮＡＳＡで最長のミッションとなった。 熱い太陽風と冷たい星間空間が接するこの境界は「ヘリオポーズ」と呼ばれる。ＮＡＳＡの研究者はボイジャー２号から届いたデータを解析し、周辺の太陽風粒子が激減した１１月５日に、ボイジャー２号が太陽圏を離れたと判断した。 ボイジャー２号の数週間後に打ち上げられたボイジャー１号は、２０１２年に同じ境界を通過して太陽圏を離れていた。 ただし、太陽圏を離れても、太陽系から離脱したわけではない。太陽系の果てには、太陽の重力の影響を受ける小規模天体群の「オールトの雲」がある。 研究チームの推計に

国内最大級の児童ポルノ専門のＤＶＤ販売業者が摘発された事件で、この業者からＤＶＤを購入した870人余りが書類送検されていたことが、警察当局への取材で分かりました。捜査の過程で、実際に子どもに性犯罪をしていた疑いが発覚し、逮捕された人もいて、警察当局は、児童ポルノが子どもを狙った性犯罪の温床になっているとして、取締りを強化する方針です。 関係先からはおよそ7000人分の購入者リストが見つかり、全国の警察が捜査を進めた結果、業者からＤＶＤを購入し、所持していたなどとして、870人余りが児童ポルノ禁止法違反の疑いで書類送検されていたことが、警察当局への取材で分かりました。 このうちの少なくとも20人は、捜査の過程で、実際に子どもにわいせつな行為をして、その様子を撮影したり、子どもの裸を盗撮したりしていた画像が自宅のパソコンなどから見つかり、強制わいせつなどの疑いで逮捕されたということです。 中に

首都圏を中心に流行する風疹の予防接種について、厚生労働省は１１日、免疫がない３９～５６歳の男性を３年間、原則無料の定期接種の対象にすると発表した。事業規模は、地方負担分含めて約６０億円。抗体検査を受け、免疫が十分ではないと判明した人に限る。来春にも始める。 １９６２年４月２日～７９年４月１日に生まれた男性が対象で、約１６１０万人いる。期間は２１年度末まで。抗体検査も同じ対象者が無料になる。 平日の昼間は働いている人が多いことから、厚労省は、職場健診で抗体検査が受けられるよう企業に協力を呼びかける。検査費用は企業の負担にはならない。夜間・休日に検査や予防接種を受けやすくするための体制整備もする。 国立感染症研究所によると、風疹の今年の患者数は５日時点で２４５４人。３分の２は３０～５０代の男性という。定期接種は現在、１歳と小学校入学前１年間の計２回。ただ、制度変更の影響で３９～５６歳の男性は定

[レベル: 中級] Google の現在の検索結果には、従来の青色リンクのほかリッチリザルトや強調スニペット、ナレッジグラフ カードなどさまざまな特殊機能が加わっています。 こうした検索結果に含まれるさまざまな形式を解説したヘルプ記事を Google は公開しました。 ページやサイトに最適な機能のアドバイスもしています。 「サイトの検索結果機能を有効にする」ヘルプ記事 検索結果の一般的なカテゴリとして、次が挙げられています。 通常の青色リンク 拡張機能 リッチリザルト ナレッジグラフ カード 強調スニペット Onebox の検索結果 こちらは、通常の青色リンクの説明です。 こちらは、ナレッジグラフ カード の説明です。 こちらは、Onebox の検索結果説明です。 リッチリザルトは特別で、カーソルを当てるとポップアップが出現し、さらに詳細を説明しているデベロッパーサイトへリンクしています（

最近興味深いニュースが飛び込んできた。13歳の少年が膵臓癌の治療法を開発したというのだ。 そもそも膵臓癌は見つけることも難しく、末期になってから見つかることがほとんどのようだ。膵臓癌の5年生存率は9％、10年生存率は1％と言われており、この数値が過去40年間であまり進歩がない。また、それを治療するための方法も、画期的なものが見つかっているわけではない。 13歳の少年（名前はRishab Jainクンという）は、これらの事実を知ってこの問題を解決しよう取り組んだのだ。元々Jainクンはプログラマーで人工知能（AI）も大好きであったため、この問題をAIとどのように組み合わせられるかを考えたようである。その結果、膵臓癌の放射線治療中に、膵臓の位置を正確に見つけるためのAIベースのツール「PCDLS Net」を開発したのだ。 膵臓は胃や肝臓に囲まれ、肺のすぐ下に位置している。身体の内部中央にあるこ

「Google+」に5250万人のユーザーに影響するバグがあったことを、Googleが米国時間12月10日に明らかにした。 このバグは、10月に同社が公表した、最大50万人のGoogle+ユーザーに影響を与えたバグとは別のものだ。 Googleは10月にバグを公表した際、一般ユーザー向けのGoogle+を2019年8月に終了するとしていたが、今回、これを4月に繰り上げることも発表した。 Googleによると、今回のバグは、11月のソフトウェアアップデート後に生じたもの。このバグにより、サードパーティーの開発者らが6日間、ユーザーデータにアクセスできる状態になっていた。ただし、サードパーティーがGoogleのシステムに侵入したりデータを不正に使用したりしたことを示す「形跡はない」という。公開されていた個人情報は、ユーザーのGoogle+プロフィールからのもので、氏名や年齢、職業などが含まれて

女子バレーボール部の部員に体罰を加えたとして、広島県尾道市の私立尾道高校は１０日、監督だった男性教諭（５３）（３日付で監督から解任）を同校の規定に基づき、減給１０分の１（２か月）の懲戒処分とした。同校への取材でわかった。教諭は体罰を認め、「鍛えるためだった」と話したという。 同校によると、教諭は９月中旬、尾道市内にある女子バレー部の寮で、部員１人の髪を引っ張って倒したほか、学校での練習の際に、複数の部員にボールをぶつけたり、暴言を吐いたりしたという。教諭は１０日、退職した。１１月、複数の部員が寮を抜け出し、保護者に訴えて発覚した。教諭は２０１０年、監督に就任。鹿児島県の私立高で女子バレー部の監督を務め、全国優勝を経験したが、０７年に部員への体罰で退職していた。

孟晩舟副会長の電撃逮捕 表面的には、一企業の経営者が捕まっただけだが、いま中国は、そして世界は、重大な岐路に立たされている。 それは、20世紀後半にアメリカとソ連が、半世紀近くも冷戦を繰り広げたように、21世紀前半の世に、アメリカと中国との「新冷戦」が全面的に展開されるかどうかという瀬戸際だからだ。 12月1日、カナダのバンクーバー空港で、華為技術（ファーウェイ）の孟晩舟副会長（46歳）が逮捕された。トランジットで立ち寄った空港で、アメリカの要請を受けたカナダの警察当局に身柄を拘束されたのである。 華為は、中国共産党創建97周年の記念日にあたる7月1日に、30年も本社を置いていた広東省深圳市の通称「坂田」から、隣接する東莞市の郊外、松山湖の畔に引っ越したばかりだ。 敷地面積1.26㎢もあるその豪華壮麗な「華為村」は、「華為の公主」こと孟晩舟副会長の好みで設計されたと噂されている。 華為は、

フランス首都パリにある大統領府で行われたエマニュエル・マクロン大統領のテレビ演説の様子（2018年12月10日撮影）。(c)Olivier MORIN / AFP 【12月11日 AFP】（更新）フランスのエマニュエル・マクロン（Emmanuel Macron）大統領は10日、国民向け演説を行い、最低賃金を来年から月額100ユーロ（約1万3000円）引き上げると発表した。同国を揺るがした「ジレ・ジョーヌ（黄色いベスト、gilets jaunes）」運動のデモを受け、大きな譲歩案を示した形だ。 今年の最低賃金は、税引き前で月1498ユーロ（約19万3000円）、税引き後で1185ユーロ（約15万2000円）と設定されていた。マクロン大統領は、賃金引き上げに必要な資金を負担するのは企業ではないと説明。また、自らの政府が導入し批判を集めた定年退職者らに対する増税策の大部分を撤回した。 マクロン大

12月2日に放送された『M‐1グランプリ2018』（テレビ朝日系）で審査員を務めた上沼恵美子（63）。率直な講評で会場を沸かせていた上沼だが、それに不満を抱いたとろサーモンの久保田かずのぶ（39）とスーパーマラドーナの武智正剛（40）が打ち上げの様子をSNSで中継し猛批判。「右のおばはん更年期障害かと思いますよね」など女性蔑視ともとれる発言も飛び出し、一大騒動に。さらに、上沼は自身のラジオ番組で「こんな年寄りが座って、偉そうにしてる場合じゃない」と審査員の引退を示唆。一部報道では上沼が2人に対して激怒しているとも報じられていた。 果たして、“西の女帝”は今何を思うのか――。真相を確かめるべく本誌は、大阪にある上沼の自宅へと向かった。12月5日の夕方、買い物から戻ってきた上沼。本誌記者が直撃したところ、彼女はゆっくりと重い口を開いた。 ――久保田さんと武智さんの発言についてどう思われますか？

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臨時国会の閉会を受けて安倍総理大臣は１０日夜記者会見し、最大の焦点となった外国人材の受け入れを拡大するための法律について、必要性を強調したうえで、技能実習制度を含め、制度の運用に万全を期す考えを示しました。 そのうえで、「直ちにしっかりとした運用体制を構築する。受け入れる人数には明確に上限を設け、期間を限定する。いわゆる移民政策ではなく、国会での議論も十分に踏まえ、技能実習制度を含め、今後、制度の運用に万全を期していく」と述べました。 また、安倍総理大臣は、来年度予算案の編成について、「景気への懸念を払拭し、経済の回復基調を持続させ、新しい成長軌道を生み出すために万全な対策を盛り込む。十二分の消費税対策を講じながら、来年10月からの幼児教育の無償化を実現し、未来を担う子どもたちへしっかりと投資していく」と述べました。 そして、最後に、「来年は平成のその先の時代に向かって新しい日本を切り開く

【パリ三沢耕平】フィリップ・フォール元駐日フランス大使（68）がパリ市内で毎日新聞の取材に応じ、日産自動車前会長のカルロス・ゴーン容疑者の逮捕に強い不快感を示した。日本政府は逮捕容疑に関する詳細な情報を提供すべきだとし、国際社会で日本が信頼を失う事態に発展しかねないと警告した。 「日本のことを友人だと思っていたのに……」。フォール氏は険しい表情でこう語り始め、逮捕について「とにかく驚いている」と繰り返した。 ゴーン前会長の逮捕容疑は役員報酬の虚偽記載。通常、有価証券報告書の記載内容は企業や監査法人が責任を負うため、フォール氏は「なぜ逮捕されなければならなかったのか、今も謎だ。仏政府は日本に対しもっと情報提供を求めるべきだ」と指摘。「もし、同じようにトヨタ自動車の会長がフランスで逮捕されたら日本は怒るだろう」と述べた。 フォール氏が駐日大使を務めた時期は2008年2月～11年9月。ゴーン前会

書店「文喫 六本木」がいよいよ12月11日にオープンする。 6月に閉店した青山ブックセンター六本木店の跡地にオープンする、文喫 六本木。「入場料を支払って入店する」というシステムが特徴的だ。販売される書籍は約3万冊。雑誌を販売するエントランス部分は入場無料だが、そこから先は有料となる。入場料は1,500円。この料金設定は高いのか、安いのか？　CINRA.NETは本日12月10日に実施されたプレス向け内覧会を訪問。店内をいち早くレポートする。

第19回東京フィルメックスにて行われた国際批評フォーラムにて 2018年11月25日に閉幕した第19回東京フィルメックスにおいて、国際批評フォーラム「ラウンドテーブル：映画担当新聞記者と語る」が11月18日、有楽町朝日スクエアにて開催された。この日は東京フィルメックス・ディレクターの市山尚三さんを司会に藤井克郎さん（産経新聞）、石飛徳樹さん（朝日新聞）、勝田友巳さん（毎日新聞）、古賀重樹さん（日本経済新聞）、恩田泰子さん（読売新聞）といった新聞各氏の映画担当者が登壇。インターネット以降の新聞における映画の記事の作り方や批評のあり方について活発な議論が交わされた。また後半には、先日、東京国際映画祭のブリランテ・メンドーサ審査委員長が「娯楽性とアート映画は共存しない」と発言したという報道についての各氏の持論も語られた。 ■インターネット登場以降の試行錯誤 市山尚三（東京フィルメックス・ディレク