リクルートワークス研究所では、毎年行っている全国就業実態パネル調査(JPSED・5万人規模の就業者に対するパネル調査)と接続可能な調査という位置付けで、近年の急速な労働市場の変化や労働法の改正に伴い働く人々にどのような変化が起こっているのかを検証する調査(「働き方のこれからに関する1万人調査」)を行った。 働く人の健康といえば、雇入れ時の健康診断、1年に1回行われる定期健康診断、著しく暑熱な場所における業務、深夜業を含む業務等特定業務に従事する者への健康診断などが、労働安全衛生法で企業に義務付けられている。これらの一般健康診断は、我が国に根付いており、働く人の健康を守るために一定の役割を果たしてきたと言える。 今回の調査はこうした一般健康診断への評価を行うものではなく、働き方の多様化や働くことへの意識の変化が進行する中で、働く人が、これから自らの健康を守るために何が重要と考えているのかを問
