対談・座談会 髙橋 尚人，和田 和子 2021.07.05 週刊医学界新聞（通常号）：第3427号より 「働き方改革の実現を前に，せっかくの医療が破綻してしまうかもしれない」。新生児医療の未来をこう表現したのは，今年5月に公表された「新生児医療提供体制・医師勤務状況全国調査」（以下，全国調査）の取りまとめを行った髙橋尚人氏だ。新生児死亡率の指標など，診療レベルが国際的にも高いと評される日本の新生児医療の提供体制は，今なぜ危機に瀕しているのか。新生児科医不足を訴え続けてきた和田和子氏との対談を通じ，世界最高の新生児医療を維持する方策を考える。 和田　UNICEFのレポート1）には，日本の新生児医療体制をお手本にすべきとの趣旨が記載されています。実際，日本の出生児1000人当たりの新生児（生後28日未満）死亡率は0.9と，世界で最高クラスの数字です。この値は重症の先天異常児も含まれているので，

窪田 満氏（国立成育医療研究センター総合診療部統括部長）＝司会 平田 陽一郎氏（東京大学医学部附属病院小児科講師） 一ノ瀬 英史氏（いちのせファミリークリニック副院長） 20歳を超える小児慢性疾患の患者数は，小児慢性特定疾病対象疾患患者だけでも毎年約1000人ずつ増加している。現代の専門分化された小児診療の現場では，成年を迎えた患者に対する適切な医療の提供は困難であり，成人診療科への移行が課題となっている。 今回本紙では，厚労科研「小児期発症慢性疾患を持つ移行期患者が疾患の個別性を超えて成人診療へ移行するための診療体制の整備に向けた調査研究」で研究代表者を務める窪田氏を司会に，大学病院における成人移行支援の現状を知る小児科医の平田氏，プライマリ・ケア医として移行期の患者を数多く引き受けてきた一ノ瀬氏と共に，小児科医および成人診療科の医師が身につけるべき視点を明らかにする。 窪田　小児診療が

加藤 忠史氏（理化学研究所脳神経科学研究センター精神疾患動態研究チームチームリーダー）＝司会 高橋 英彦氏（東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科精神行動医科学分野主任教授） 林 朗子氏（群馬大学生体調節研究所脳病態制御分野教授） 北中 淳子氏（慶應義塾大学文学部人間科学専攻教授） 医学の進展は，基礎となる生物学研究での疾患の機序解明や治療法開発によって支えられ，その成果が日々の診療へと還元されてきた。精神医学領域においては，バイオマーカーはいまだ確立されておらず，バイオマーカーが特定された場合には他科で診療することも増えるため，精神科日常診療と基礎研究のベンチの間には大きなギャップが存在する。このギャップを埋めていくには，一体どうすればよいのだろうか。基礎研究に取り組む精神科医の加藤氏，高橋氏，林氏の三氏と，精神科の在り方を研究する北中氏との座談会によって，今後の精神医学研究の在り方を検

 【寄稿】 Gaming disorderから子どもの発達をどう守るか 中島 匡博（中島こどもクリニック院長） 近年，親子が目を見合わせて会話をせず，幼児が独りでタブレットの動画等に夢中になる光景を目にする。小学生がゲームに没頭し，体をあまり動かさず，友達と群れて遊ばないことも日常的に見られるようになった。思春期世代では，インターネット（以下，ネット）につながる機器に長時間接し，睡眠不足や体調不良を訴えたり，家庭での学習時間の確保が困難となったりするなど，日常生活や学業への影響が見られ，ゲーム等のネット依存の可能性が高いと考えられる事例も経験する。ゲーム機やスマートフォン（以下，スマホ）等の電子メディア接触の長時間化や低年齢化が，顕著となっている。 電子メディアが子どもの生活や遊びの中に急速に浸透し，電子メディア接触による心身への影響と適切なかかわり方について理解を深めることの重要性が増

渡邊 衡一郎氏（杏林大学医学部 精神神経科学教室教授）＝司会 橋本 亮太氏（大阪大学大学院連合小児発達学研究科附属子どものこころの分子統御機構研究センター准教授） 稲田 健氏（東京女子医科大学医学部 精神医学講座講師） 堀合 研二郎氏（YPS横浜ピアスタッフ協会） 科学的根拠に基づく医療（evidence-based medicine；EBM）の柱として，さまざまな領域で診療ガイドライン作成が進んでいる。精神科でも統合失調症やうつ病などのガイドラインが発表されて数年がたった。しかし，非推奨とされる向精神薬の多剤投与が問題となるなど，ガイドラインの普及には課題が残る。 個別性の高い診療が求められる精神科では，ガイドラインをどう位置付け活用すればよいか。ガイドライン普及に尽力する精神科医の渡邊氏，橋本氏，稲田氏と，統合失調症当事者支援団体を運営し自身も当事者の堀合氏が，精神科におけるEBM実践

 【寄稿】 精神科急性期の医師配置水準と治療成績の関連 奥村 泰之（東京都医学総合研究所 精神行動医学研究分野 心の健康プロジェクト主席研究員） 杉山 直也（沼津中央病院院長） 適正な医療を実施するために，病院が確保すべき医師・看護師等の人数は法律によって定められている。一般病床では入院患者16人に対して医師1人が必要である。一方で，大部分の精神病床では，一般病床の3分の1の配置に相当する入院患者48人に対して医師1人が標準とされる。 フランスやイギリスに比べると，日本では精神科医1人当たりの病床数は約6倍であり，医療提供体制に大きな違いがある1）。こうした「特例」と言える状況は，精神科に対する「差別」としてしばしば批判されてきた。 16対1と48対1が混在する精神科急性期医療の医師配置 精神疾患の急性期では，精神機能が著しく混乱して，例えば自他の区別がわからなくなり，睡眠や排泄などごく

辻 正浩氏（株式会社so.la代表取締役/SEOコンサルタント） 若尾 文彦氏（国立がん研究センター がん対策情報センター長）＝司会 片木 美穂氏（卵巣がん体験者の会 スマイリー代表） 2017年12月6日，大手インターネット検索サービスGoogleにおいて「医療や健康」に関する検索結果の改善を目的とするアップデートが実施された。この背景には，科学的根拠の乏しい“医療・健康情報”がインターネット検索で上位に表示されてしまう問題があった。 情報化が進み，患者や家族が医療情報を自ら検索できるようになった一方で，情報が溢れているため正しい情報にたどり着くのは容易ではなくなっている。アクセスした情報の正確さは非医療者には判断しにくい。本紙では，医療者の立場から若尾氏，SEO（Search Engine Optimization）専門家の立場から辻氏，患者の立場から片木氏に，インターネット上の医療情

 【interview】 “孤立の病”依存症，社会に居場所はあるか 松本 俊彦氏（国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所薬物依存研究部 部長）に聞く 依存症が疑われる患者を診る機会は，専門科以外にもプライマリ・ケアや救急医療の現場では少なからずあるだろう。依存症の問題は，アルコールやたばこ，市販薬から違法薬物に至るまで多岐にわたり，「commonな疾患」とも言える。しかし，どう対処し介入すればよいか不安を抱える方も多いのではないか。本紙では，これまでに薬物依存症の治療プログラムの開発を手掛け，今年1月には「薬物報道ガイドライン」の作成にかかわるなど，「薬物依存症は病気」ととらえることの重要性を訴える松本氏に，依存症の患者を診る際の具体的な方策について，最近のトピックとともに聞いた。 ――「薬物依存症は病気」と見ることは，医療者には当然欠かせない視点ではないでしょうか。 松本　医療者

神庭 重信氏（九州大学大学院医学研究院 精神病態医学教授） 西村 勝治氏（東京女子医科大学医学部 精神医学教授・講座主任） 三村 將氏（慶應義塾大学医学部 精神・神経科学教室教授）＝司会 2010年の米国ECFMG（外国医学部卒業生のための教育委員会）の通告により，2023年以降は国際的な基準で評価を受けた医学部の卒業生しか米国の医師免許試験を受験できなくなる。このいわゆる“2023年問題”は日本の医学部教育に変化を生む一つの契機となっている。新専門医制度に向けた議論も進んでおり，医学部入学から専門医取得まで一連の医学教育システムは変革期にあると言えるだろう。 本紙では，『精神科レジデントマニュアル』（医学書院）の編者を務め，日頃研修医教育にかかわっている三村氏を司会に，日本専門医機構理事の神庭氏，すでに国際認証下での医学部教育を行っている東女医大の西村氏の三氏による座談会を企画。医学部教

濃い青色部分は特に多職種チームでかかわる業務。上記の他に月初に1回精神科外来ミーティング，月末に1回院内の部門長が集まる会議に出席。入院患者への面接や心理検査はその患者の体調に合わせた柔軟な時間枠で行う。 心理職のいるチームの風景 ――領域を横断した多職種チームでの協働もしているのですね。 花村　週1回の精神科・心療内科合同の病棟カンファレンスに出席したり，認知症ケアチーム，緩和ケアチームの一員として活動したりしています。 ――病棟カンファレンスのメンバーを教えてください。 花村　精神科医，心療内科医，病棟看護師，地域連携室の看護師，リハ職，管理栄養士，心理職が出席しています。 ――そこでの心理職の役割は何ですか。 花村　心理職が関与している患者さんの情報をスタッフと共有します。直接介入していない患者さんに対しても，心理職の視点からの見解を伝え，時には心理検査や心理面接の導入を提案します。

【対談】 診断に頼らない診かた 精神科診療に欠かせない発達と生活の視点 青木 省三氏（川崎医科大学　精神科学教室主任教授） 滝川 一廣氏（学習院大学文学部　心理学科臨床心理学教授） エビデンスに基づいた診療ガイドラインや薬物療法アルゴリズムは今や精神科診療に欠かすことができないものになっている。しかし，それだけではとらえきれない病像もある。典型例に当てはまらない患者が増加する中，そもそも分類にこだわらないで患者を診る方法もあるのではないか。 ベテラン精神科医は何を見て，どう考えているのか。今春，ほぼ同時に『子どものための精神医学』と『こころの病を診るということ――私の伝えたい精神科診療の基本』（いずれも医学書院）をそれぞれ発行した滝川一廣氏と青木省三氏に，ご自身の知識や経験，諸先輩方から受け継いできたものをお話しいただいた。 非定型を非定型として認める 青木　臨床で気付くことの一つに，伝統

【対談】 人工知能×医療 世界と勝負するための大局観を実装する 松尾 豊氏（東京大学大学院　工学系研究科特任准教授） 宮田 裕章氏（慶應義塾大学医学部　医療政策・管理学教室教授） 人工知能（以下，AI）が，ディープラーニングの登場により新たな局面を迎えている（MEMO）。医療の領域でもAI活用への期待は高く，厚労省「保健医療分野におけるAI活用推進懇談会（以下，AI懇談会）」（座長＝国立がん研究センター研究所長・間野博行氏）において議論が進んでいるところだ。 AIは今，三度目のブームを迎えているという。今回を一過性のブームに終わらせないためには，過去の教訓を生かし，未来の技術発展を見据えた研究・開発を行う必要がある。本紙では，共にAI懇談会委員であり，AI研究の第一人者である松尾豊氏（東大大学院），医療分野におけるデジタル・イノベーションを牽引する宮田裕章氏（慶大）を迎え，AIの可能性と限

奈良 信雄（日本医学教育評価機構（JACME）常勤理事／順天堂大学特任教授） 「2023年以降，国際基準で認定された医学部以外の出身者には米国で医師になる申請資格を与えない」。2010年9月の，米国の外国人医師卒後教育委員会（ECFMG）による通告，いわゆる“2023年問題”は，日本の医学教育界に衝撃を与えた1）。それから6年半がたった2017年3月18日，日本医学教育評価機構（JACME）が世界医学教育連盟（WFME）から国際評価機関としての認証を受けた。 “2023年問題”の解決へ新たなスタート 2010年のECFMG通告を受け，わが国の医学部も早急の対応を迫られた。全国医学部長病院長会議に「医学教育の質保証検討委員会」を発足させ，さらに文科省の大学改革推進委託事業を受けて調査研究を行い，医学教育評価制度の確立を検討することになった。 ECFMGの通告に適合するには，WFMEが認証した

中嶋 義文氏（三井記念病院精神科部長） 下山 晴彦氏（東京大学大学院教育学研究科教授）＝司会 内富 庸介氏（国立がん研究センター　支持療法開発センターセンター長） 2015年9月に国会で公認心理師法案が可決され，2018年までには「公認心理師（MEMO）」第1回国家試験が実施される見込みだ。医療現場ではすでに多くの心理職が活躍しているが，国家資格化を受けて，活躍の場はさらに広がっていくことが予想される。 本紙では，医療・教育・産業など各方面の心理支援の研究に取り組んでいる臨床心理士の下山晴彦氏を司会に，日頃の診療で心理職とチーム医療を行っている精神科医の中嶋義文氏と精神腫瘍医の内富庸介氏による座談会を企画。新たな国家資格「公認心理師」の誕生は医療現場にどのような変化をもたらすのか。心理職の現状を踏まえ，今後の期待と展望を語っていただいた。 下山　心理職にとって60年近くの念願であった国家資

第112回日本精神神経学会学術総会（会長＝慈恵医大・中山和彦氏）が，6月2～4日，幕張メッセ，他（千葉市）にて開催された。「まっすぐ・こころに届く・精神医学」がテーマに掲げられた今大会では，90を超えるシンポジウムに加え，数多くの講演やワークショップが企画され，熱い議論が交わされた。 精神障害者の自動車運転をどのように考えるべきか 2014年施行の「自動車運転死傷行為処罰法」により，疾患や服薬の影響で運転事故を起こした場合の厳罰化が規定された。患者の運転可否の判断や，添付文書で運転禁止が明記されている薬剤の多さなど，精神科医を悩ませる問題は多い。シンポジウム「精神障害と自動車運転――運転事故新法および添付文書の現状を踏まえた今後の方向性」（司会＝名大大学院・尾崎紀夫氏，東女医大・石郷岡純氏）では，法施行後の現況や問題点が議論された。 各国の研究結果を概説したのは，名大大学院の岩本邦弘氏。疫

ジェイムズ・モリソン（米国オレゴン健康科学大学 精神科客員教授） 今回，DSM-5が生まれた米国において，DSM-5がどのように受け入れられてきたかについて書いてほしいという依頼を受けた。これはまさに私が長年考え続けてきたことなので，もちろん喜んで書こうと思う。しかしこのテーマについて書くには，精神疾患一般についても解説しなければならない。というのも，DSM-5は，診断・治療を受けるために私たちの下に受診してくる患者が呈する“精神障害”について取り上げているからである。担当する患者を真に支援するために，私たちはDSM-5の使い方について熟知しておく必要がある。なお，DSM-5を診断のバイブルと呼ぶ者もいるが，決してバイブルなどではない。 そもそも「異常」とは何か 精神障害はさまざまな定義が可能であるが，異常を障害とみなす一般的な定義は残念ながら正確でもなければ完全でもない。これは「異常」を

 【interview】 「医療的ケアの必要な子どもとその両親を支える ケアやサービスを，創出していく必要がある」 髙橋 昭彦氏（ひばりクリニック院長／認定NPO法人うりずん理事長）に聞く 周産期医療の進歩により，以前は生存が難しかった重篤な子どもが救命されるようになった。その中で指摘されているのが，気管切開，経管栄養，人工呼吸器装着をしているなど，医療的ケアが必要な子どもたちの受け入れ先が見つからない問題だ。その多くが在宅療養を行う実情があり，社会的な支援が乏しい中で家族が在宅でのケアに専念せざるを得ないという。髙橋氏は，栃木県宇都宮市で診療所の外来・在宅医療に携わりながら，重症障害児者レスパイトケア施設「うりずん」を運営する小児科医だ。患者・家族との交流を通し，レスパイト機能の必要性を痛感して10年目。開設後も徐々に支援の形を拡大してきた。本紙では，うりずんの活動とともに，患児やその

今，がん領域では，抗PD-1抗体，抗PD-L1抗体，抗CTLA-4抗体などの免疫チェックポイント阻害薬が注目されている。日本ではその中の1つ，抗PD-1抗体の「ニボルマブ」（オプジーボ®，MEMO）が2014年に「根治切除不能な悪性黒色腫」に対して承認され，2015年12月には「切除不能な進行・再発の非小細胞肺がん」へ適応拡大された。従来の抗がん薬と異なる新しい作用機序を持つ同薬は，今後他のがん種にも適応が広がると予想され，大きな期待が寄せられている。しかし，國頭氏は，この免疫チェックポイント阻害薬の登場によって医療，それどころか国そのものの存続が脅かされると指摘する。一体，どこにその危険性があるというのだろうか。氏は，「すでに手遅れ」と語るが――。 ――まず，2015年に非小細胞肺がんへ適応拡大された免疫チェックポイント阻害薬ニボルマブが，どのような効果を持つ薬剤かを教えてください。 國

エビデンス・ベースト（EB）の思考が主流になっているのは，臨床医学に限らない。今，教育や医療政策の分野では経済学の手法を用いたEBによる政策立案が注目されている。 「少人数学級に効果はあるのか」「良い先生とはどのような教師か」といった教育現場の疑問に対し，エビデンスを基に平易に解説し話題となっている『「学力」の経済学』（ディスカヴァー・トゥエンティワン）の著者であり教育経済学者の中室氏は，教育の分野でEBによる政策立案を提言している。また，医療政策学者の津川氏は，医療政策にもEBの視点を取り入れるべく米国で研究に臨み，医療政策・医療経済学分野のエビデンスをブログ「医療政策学×医療経済学」で紹介している。本紙ではEBにいち早く注目している両氏による対談を企画。EBの思考が教育や医療政策に与えるインパクト，それをどのように政策へと反映させていけばよいかについて，日米の比較を交えながらお話しいた