この映画はいつか見た映画、、、外国株ファンのコミュニティーです。海外投資の最新のネタをどこよりも早く紹介します。カジュアルでわかりやすい記事を書くよう心がけます。皆さんが投資を考える上でヒントになれば幸いです。なお管理人の立場上、ここに書かれる意見には諸々のバイアスがかかっています。またここに登場する銘柄は推奨ではありません。
やる気に関する驚きの科学
やる気に関する驚きの科学 (TED Talks) Daniel Pink / 青木靖 訳 2009年7月 最初に告白させてください。20年ほど前にしたあることを、私は後悔しています。あまり自慢できないようなことをしてしまいました。誰にも知られたくないと思うようなことです。それでも明かさなければならないと感じています。(ざわざわ) 1980年代の後半に、私は若気の至りから、ロースクールに行ったのです。(笑) アメリカでは法律は専門職学位です。まず大学を出て、それからロースクールへ行きます。ロースクールで私はあまり成績が芳しくありませんでした。控えめに言ってもあまり良くなく、上位90パーセント以内という成績で卒業しました。(笑) どうも。法律関係の仕事はしたことがありません。やらせてもらえなかったというべきかも。(笑) しかしながら今日は、良くないことだとは思いつつ、妻の忠告にも反しながら、こ
「電気自動車で一発逆転」はあるか？：日経ビジネスオンライン
藤本 隆宏（ふじもと・たかひろ） 東京大学大学院経済学研究科教授、ものづくり経営研究センター長。1955年生まれ。東京大学経済学部卒業。三菱総合研究所を経て、ハーバード大学ビジネススクール博士課程修了（D.B.A.）。独立行政法人経済産業研究所（RIETI）ファカルティフェロー、ハーバード大学ビジネススクール上級研究員。専攻は技術管理論、生産管理論、経営管理論。著書に『生産マネジメント入門』『日本のもの造り哲学』『能力構築競争-日本の自動車産業はなぜ強いのか』など多数。 走るという機能は全部シャシーの方に載っかっていて、安全もここで確保する。その上に車体をぽこっとかぶせる。要するに着せ替え人形みたいに上物は替えられるんです。もともとはボディは木でできていましたが、鉄になってもトラック型のボディはかなり単純です。 T型フォードも、シャシーそのものはものすごくインテグラルですが、ボディとのつな
日本の経済学者はなぜ無視されるのか - 池田信夫
きのうの松本さんの記事に関連して、私も経済学について似たような印象をもっています（経済学が科学だとすればですが）。日本の政治家も官僚も、経済学者の話を審議会や「研究会」などで聞くけど、それが政策にまったく反映されない。渡辺喜美金融担当相は「経済学の本は1冊も読んだことない」と公言していたし、3月に行なわれた「有識者会合」は見ていて寒くなりました。 これに対して欧米の経済政策を動かしているのは、バーナンキにしてもサマーズにしてもローマーにしても、超一流の経済学者です。この違いの原因は、先日の記事でも書いたように、日本の経済学者にもありますが、最大の問題は、日本の政治が政策論ではなく「政局」的な人間関係で決まるので、専門知識が役に立たないことだと思います。麻生首相の「政局より政策」という口癖が、それを逆説的に示しています。 官僚の政策立案には少しはロジックが通用しますが、彼らは学者より自分たち
ページが見つかりません404 Error | 三菱総合研究所（MRI）
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「買わない消費者」に新スタイルの住宅：日経ビジネスオンライン
世界経済危機で一気に冷え込んだ日本の消費。住宅メーカー、自動車販売店、百貨店などの販売不振が連日、メディアで報じられている。 だが、消費低迷の理由は景気の悪化ばかりではない。「日経ビジネス」が4月に実施した読者アンケートでは、消費の飽和やそれに伴うモノ離れの実態が明らかになった。 今回は日経ビジネス誌2009年5月25日号特集「物欲消滅 『買わない消費者』はこう攻めよ」の連動企画として、特に住宅に対する読者のアンケート結果から新たなニーズを考える。また新たな賃貸ビジネスについても紹介していく。 住宅業界で注目を集めている「コレクティブハウス」という、新たな形態の賃貸住宅をご存じだろうか。 共有スペースを重視した賃貸住宅のことで、同じ住宅に住む複数の住民同士で洗濯機や大型テレビ、クルマなどのモノを共同所有し、食事や清掃など生活の一部を協力して行う、いわば共同生活型の賃貸住宅だ。共同生活の運営
「海外で働けるスキル」＜「ランチェスターの弱者戦略の実践」 | cpainvestor.com
現役会計士が語るビジネス・会計・投資コラム このWebサイトに記載された事項は執筆者の私見であり、執筆者の所属ないし関係する機関・組織の見解ではないことをお断りしておきます。 渡辺千賀さんのこのエントリーがWeb上で話題を呼んでいるようですね。賛否両論多数のコメントがついていて興味深く読みました。 「日本が下降曲線を描いている」というのは、誰しもなんとなく感じていることで、同意する部分は多いものの、「だから海外で働こう！」というロジックの飛躍に抵抗を持つ方が多い印象を受けました。 私事で恐縮ですが、私の弟は、日本の高校を卒業後、単身で米国に渡り（その高校からは実質初めての海外大学直接進学で、インターネットや格安の斡旋業者もない時代、弟が苦労しながら情報収集していたのをよく思い出します）、米国のカレッジを卒業、苦学して大学の3年に編入して卒業した後、現地にて就職しました。弟は、10年近くを米
人口学が警告する「日本の転落」 | 大和総研
日々激しく変動する金融市場の動きを追いかけていると、短期的事象には敏感になる反面、長期的事象には鈍感になりがちである。しかし、人間の時間感覚では静止しているように見える氷河が、長期的には岩山を削り取るほどの破壊力を秘めているように、人間社会にも、日々の変化はごく小さいが、長期的には決定的な影響を及ぼすファクターが存在する。それは人口動態である。 経営論で名高いドラッカーが「これからの世界を左右する支配的な要因は…人口構造の変化である」と指摘した（※１） ように、人口構造変化は経済社会に極めて大きな影響を及ぼしている。一例を挙げると、日本を含む先進各国では、ベビーブーマー（日本では“団塊の世代”）が若者になった1970年前後に激しい学生運動が展開されたが、これは、人口学的には、「若者人口の爆発的増加は、社会の不安定化・暴力化を招く」と説明できる（※２）。 では、人口学が予見する日本の未来はど
海外で勉強して働こう
これまでずっとなるべく言わないようにしていたのだが、もう平たく／明快に言うことにしました。 １）日本はもう立ち直れないと思う。 だから、 ２）海外で勉強してそのまま海外で働く道を真剣に考えてみて欲しい。 これまでは、１）は言わずに、２）だけ言ってきた。で、「海外で働く」の中でも、私が知っている「シリコンバレーで働く」ことの楽しさ、働くための方法をなるべく具体的に紹介するようにしてきた訳なのであるが、前半も言うことにしました。その理由は、若い人に早く気づいて欲しいから。年を取ったら駄目、というわけではないが、扶養家族が増えて、引退までの年数の方が働いてきた年数より短くなってきたりすると、みるみると進路変更は大変になる。ところが、多くの人が「もはや国内に機会はない」と気づく頃には、そういう「進路変更大変状態」になってしまっていることが多い訳です。 というわけで、明言することにした次第。 (後日
日本を脱出した人のことは置いといて、そろそろ誇りある撤退戦の準備でもはじめましょう - FutureInsight.info
シリコンバレー在住のコンサルタントはこういうエントリーを常に発信していかなればならない義務感があるんでしょうか。立派な志だと思いますが、はっきりいって大きなお世話ですよね。 海外で勉強して働こう | On Off and Beyond 20代後半という視点から日本を見たとき まぁ、といっても僕たち20台後半の世代は日本が世界No.1だった時の記憶なんてこれっぽっちもないので、日本が衰退していく国だということはすでに十分認識しています。彼女のいう「閉塞感」というのは、すでに人口的な成長が期待できず、高齢者が人口の過半数を占めるような大幅な人口動態のシフトが起きるなかで、高齢者が過半数を占めるため若い人がいくら新しいことをやろうとしても、民主主義というシステムは過半数を抑える側に圧倒的に優位に働くため、現状維持に最も票が流れ、何も変えることができない現在の日本のシステム全体を指しているのでしょ
爆走する中国の電気自転車ブームの行方 - カトラー：katolerのマーケティング言論
最近、上海や北京に行った人が印象に残ったこととして必ずあげるのが、電動自転車が街のあちこちを走り回っている光景である。 一昔前の日本のメディアが、中国を描く際に、必ずといっていいほど取り上げるステレオタイプ化された映像があった。それは、人民服を着た膨大な数の中国人労働者が自転車に乗って一斉に職場に出勤するシーンだ。自転車に乗った人々が蟻の大群のように街のそこかしこから溢れ出て行進する姿は、中国という国の貧しさ、そして同時にその膨大な潜在力を象徴していた。 その光景が、現在の中国の発展を示すように、自転車から電動自転車へとスイッチされようとしている。 電動自転車といっても、日本でも流行っているヤマハのパッソルのようなアシスト機能の備わった高級自転車ではない。自転車に電池とモータをくっつけた、日本で言えば原付自転車の原動機部分がガソリンエンジンではなく、「電池＋モータ」になったものといえば想像
一体、この国は農業をどうしたいんでしょうね - pal-9999の日記
ある農家は派遣切りにあった人を4人採用したが、全員が数日で辞めてしまった なんか、この記事よんだり、はてなブックマークのコメント読んだりして思ったんですが、一体、この国は農業をほんとどうしたいんでしょうね。 というか、派遣やめて農業にいくのは別にいいんですが、真面目に農業やるなら、農地借りてやるのがいいですよ。今なら、１０アールの農地借りるのなんて、年に一万〜二万払えば貸してもらえるんですぜ。はっきりってタダ同然です。ただし、農業委員会って問題はありますがね。 農奴とか搾取とかいうけど、農地なんてタダ同然で借りれるんですよ。無論、貸す側が、いきなり１００平方メートルの土地貸してくれるかどうかは謎ですけど。 で、次に、「農業大変」って言う人がいますよね。あと、「農業って牧歌的」って人も。 あのね。農業大変だっていう人がいますが、それだったら、なんで農家の８割が兼業農家なのか、考えた人っていま
もう１つの“爆弾”に苦しむ…株評価損ワースト３０社 社会：ZAKZAK
もう１つの“爆弾”に苦しむ…株評価損ワースト３０社 総額１兆円超 景気後退で業績が悪化している企業がもう１つの“爆弾”に苦しめられている。昨年後半からの株価急落などで、企業が保有する有価証券に含み損が発生し、多額の損失処理を迫られるところが急増。この１カ月余りで約２５０社の上場企業が評価損の発生を公表し、損失総額は１兆円を突破した。なかには、評価損の発生で赤字に転落する企業も出ている。 １４日（午後５時）までの１カ月余りの間に評価損を公表した約２５０社のうち、損失額ワースト３０社は表の通り。 評価損がもっとも多い製薬大手の第一三共は、昨年９月に買収したインドの製薬大手、ランバクシー・ラボラトリーズの株価が急落し、連結ベースで３５４０億円の評価損が発生する。 第一三共はランバクシー株を１株７３７ルピー（約１３２７円、１ルピー＝約１．８円）で取得。ところが、同社の株価はインド市場で昨年９月以降
足元を見よ - 内田樹の研究室
ジブリが出している「熱風」という雑誌がある。 そこに宮崎駿が２００８年１１月２０日に日本外国特派員協会で質疑応答があったときのやりとりが採録されている。 宮崎駿が天才であることに異論のある人はいないだろう。 その天才はつよい思想に裏づけられている。 一読して驚いたのは、宮崎駿もまた「国内市場のサイズ」と「国内需要」を創作のキーワードに挙げていたことである。 宮崎はハンガリーの記者の「日本の観客と世界の観客の違いを意識しているか」という質問にこう答えている。 「実は何もわからないんです。僕は自分の目の前にいる子供達に向かって映画をつくります。子供達が見えなくなるときもあります。それで中年に向かって映画をつくってしまったりもします。でも、自分達のアニメーションが成り立ったのは日本の人口が一億を超えたからなんです。つまり日本の国内でペイラインに達することができる可能性を持つようになったからですか
日本の住宅ローンは世界から見れば変則です：日経ビジネスオンライン
（前回から読む） 前回の記事「日本の今の住宅は、80年前の米国に及ばない」では、私が想像していた以上に反響があり、正直驚きました。コメントをお寄せいただいたおかげで、日経ビジネス オンライン読者の関心分野を少しは理解できたかと思いますので、今後もできるだけ、皆さんの疑問に答えるような形で、コラムをお届けしていきたいと思っています。 さて今回は、前回の最後で触れた「住宅ローンの日米の差異」について話を進めてまいります。 日本の新築住宅の多くは、購入した途端に、その価格価値が1割も2割も下がってしまいます。生涯賃金の数割もの巨額の長期ローンを組んで思い切って購入したのに、なぜそんなことになるのか、納得いかない方も多いはずです。これは、日本の住宅ローンや住宅価格の決め方が、世界から見れば特異で変則的な仕組みとなっている点が大きく影響しています。 長期の住宅ローン誕生は世界大恐慌の後 そもそも、「
「内向き」で何か問題でも？ - 内田樹の研究室
先日、苅谷剛彦さんと対談したときに、日本のように「国内に同国語の十分なリテラシーをもつ読者が１億以上」というような市場をもつ国は世界にほとんど存在しない、ということを指摘していただいて、「ほんとにそうだよな」と思ったことがある。 「国内に同国語の十分なリテラシーをもつ読者が一億以上」いるということは、言い換えると、「日本語を解する読者だけを想定して著作や出版をやっていても、飯が食える」ということである。 日本人が「内向き」なのは、要するに「内向きでも飯が食える」からである。 「外向き」じゃないと飯が食えないというのは国内市場が小さすぎるか、制度設計が「外向き」になっているか、どちらかである。 どうしてそんなことを考えたかというと、テレビの政治討論番組で「フィンランドに学ぶ」という特集をしているのを横目で見ていたからである。 フィンランドはノキアという携帯電話のシェア世界一のブランドを有して
米粉が日本の農業を救う？ - カトラー：katolerのマーケティング言論
米粉が入ったパン、麺、スイーツなど米粉入りの食品をあちこちで目にするようになった。 先日もスタバで１個３２０円で売っている「米粉ロールケーキ」を食してみると、食感がふんわりと柔らかで、なかなかいけると思った。カリスマパティシエとして有名なモンサンクレールの辻口博啓シェフもスイーツ向けに小麦粉を１００％代替えできる米粉「リファリーヌ」を製粉会社と共同開発して、その米粉を使ったスイーツを色々作って評判をよんでいる。 米粉は、昔から上新粉や白玉粉として団子や和菓子の材料となっていたが、現在、パンやスイーツに使われている米粉は、従来の「米粉：上新粉、白玉粉」に比べると粒子が格段と小さくなっている。製粉技術の革新によって、細かい粒子の米粉の製造が可能になり、小麦粉と一緒に使ったり、ケーキミックスとして使用することが可能になった。 小麦の場合は、表面の殻を粉砕すると中はもともと１００ミクロン程度の粉状
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ポール・クルーグマン教授に聞く 「GM問題、米金融危機、日本経済」
政府は「景気後退保険」をつくれ：日経ビジネスオンライン
Doblog - おかねのこねた ： 賢く、楽しく、ユックリ投資 by 春山昇華 - ２００１年、私は長期投資（Buy＆Hold）を捨てた