「貧しいけど平等」な日本の教育システム a. 日本の貧しさ ある社会が教育にどれだけ資金を割けるかは、いくつかの要因が絡み合って決定されるが、もっとも単純な図式では、その社会の豊かさ(GDP)×その社会の政府の大きさ(税率)×その社会の政府の教育性向(政府支出に占める教育支出の割合い)によって決定される。 日本がハーバード大学やシリコンバレーで見た教育政策をそのまま導入するのが難しい理由の一つはこの利用可能な教育資源の量にある。 税負担率については、2017年のIndex of Economic Freedomを見ると日米でそれほど差はないが、政府の教育性向については、World Development Indicatorsを見ると米国は日本の1.5倍程高い教育性向を持っている。 確かに、日本は少子化が急激な勢いで進んでいるので、それが教育性向に反映されているだけかもしれない。 しかし、若