![「XZ Utils」にバックドア、オープンソースエコシステム全体の信頼を揺るがす事態に/0.5秒の遅延からたまたま発覚、数年をかけた周到なやり口が明るみに](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/cfd3a905a20968eb98e670af6ac2413c4b9af695/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fforest.watch.impress.co.jp%2Fimg%2Fwf%2Flist%2F1580%2F604%2Fimage1.png)
人工知能(AI)を利用した製品やサービス(AIシステム)の普及が急速に進む中、AIシステムを安全・安心に利活用するためには、リスクベースアプローチ等を通じて、AIシステムを適切に開発・提供・使用することが必要です。 今回発行されたAIマネジメントシステムの国際規格により、AIに関するリスクを回避するための要件やリスクが生じた場合の対応を含む信頼性の高いマネジメントシステムが構築可能となり、より安全・安心なAIシステムの普及拡大への貢献が期待されます。 1.背景 近年、AIの開発が活発化しており、一般にも、AIシステムとして日常生活の様々な場面で使用されるなど普及が急速に進みつつあります。その普及に当たっては、安全・安心なAIシステムとして適切に開発・提供・使用することが必要であることから、よりどころとなるマネジメントシステムのニーズが高まっていました。 そのため、国際標準化機構(ISO)及
ソフトウェアアーキテクチャはシステムの成功に不可欠な要素であり、ソフトウェア開発者にはこの分野における効果的なスキルが求められる。しかし、その学習資料はまだ十分ではないのが現実である。株式会社えにしテックの代表取締役 島田浩二氏は、ソフトウェアアーキテクチャに関する書籍を多数翻訳している。Developers Summit 2023 Summerに登壇した島田氏は、数々の書籍から学んだソフトウェアアーキテクチャの重要なエッセンスを紹介した。 ソフトウェアアーキテクチャとは? 3つの定義を紹介 島田氏は2009年に株式会社えにしテックを設立。2011年からは一般社団法人日本Rubyの会の理事を務めている。島田氏が翻訳に携わった書籍には、『進化的アーキテクチャ』『ソフトウェアアーキテクチャハードパーツ』、『ソフトウェアアーキテクチャの基礎』『Design It!』(いずれもオライリージャパン)
アイデアを機能的なプログラムに変換するには、一連の、構造化された手順が必要となる。コードを記述してプログラムをテストする前に、プログラムのロジックと構造を概念化する重要なフェーズがあるが、そこで疑似コードが役立つ。テイラー氏は疑似コードについて「思い付いたアイデアを機能として実装するまでの間の重要な橋渡しとなる。つまり、開発者がアイデアを明確かつ簡潔に表現できるようにするものだ」と説明している。 疑似コードとは 疑似コードは、特定のプログラミング言語ではなく日常で使っている言語を用いて、プログラムやアルゴリズムを読みやすく表現するものだ。開発者は疑似コードを使うことで、構文を気にすることなく、アルゴリズムやプロセスを概念化できる。フローチャートなどのアルゴリズム設計ツールと比べて疑似コードはシンプルでアクセスしやすいため、開発者の中で人気のツールとなっている。 関連記事 GitHub Co
米Google傘下のGoogle DeepMindは12月14日(現地時間)、LLM(大規模言語モデル)とLLMによる幻覚(ハルシネーション)を防止する“評価器”を組み合わせた新たなシステム「FunSearch」を発表した。長年解決不可能な数学問題とされてきた「Cap set問題」を解き、実社会でも役立つ「ビンパッキング問題」のための効果的なアルゴリズムを発見したという。 FunSearch(funは「楽しい」ではなく、「関数」に由来する)は、GoogleのLLM「PaLM 2」をコンピュータコードで微調整したバージョンの「Codey」を使っている。LLMは不正確な情報を幻覚させることが分かっているため、LLMの出力から不正確だったり無意味だったりする部分を拒否する“評価器”アルゴリズムを組み合わせているという。 FunSearchはLLMと評価器による出力と評価を反復させていくことで、自
本連載では、AIシステム開発の始め方が分からないという方に向けて、サーバーレス技術を活用したAIシステム開発の進め方を紹介します。第1回では、サーバーレスとは何か、AIシステム開発への応用例と、主要なサーバーレス技術であるAWS Lambda活用のはじめの一歩をご紹介します。 はじめに 近年、ChatGPTやDALL-E3などの生成系AI分野の発展が目覚ましいですが、実際にこれらのAIモデルを活用したシステムを構築した経験がある人はどの程度いるでしょうか? ビジネスシーンでの課題解決や趣味でAIを活用したいと考えている人など、最初に直面するであろう問題として、「AIを活用したいが、始め方が分からない」「費用や工数はどの程度かかるのだろう」という疑問があります。この連載では、サーバーレスを活用したAIシステムのプロトタイプ開発を通じて、これらの問題を解決する方法を提供します。また、AI開発を
数字の羅列であるIP(Internet Protocol)アドレスを人間が理解しやすいドメイン名に置き換えて扱えるようにするDNS(Domain Name System)。インターネットの根幹を支えるサービスだ。 これまでDNSにまつわる多くの記事を書き、査読してきた。ただ、いまだにつくづく面倒なプロトコルだなと思う。 まず仕組みそのものが面倒だ。ドメイン名を構成する区切り(ドットで分かれている部分)ごとに権威DNSサーバーがあり、それらに対し反復的に問い合わせて名前を解決する。 この仕組みを図にするとかなり大きくなる。一目で理解するのが難しく、「なぜこんな仕組みなのか」と疑問も抱かせる。とはいえDNSがドメイン名の区切りごとに責任を持って管理しつつ、過剰に責任が集中しないように分散させる仕組みであると分かれば、図の大きさや複雑さに理解を示せよう。 しかしDNSにまつわる名称の問題はいただ
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます COBOLアプリケーションの開発・実行環境を提供するMicro Focusは、日本で4年ぶりに年次イベントをリアル開催し、最高技術責任者(CTO)のStuart McGill氏がCOBOL資産の展望などを語った。生成AIも台頭する中で企業は、COBOLの資産をどうしていくのか――McGill氏に聞いた。 まずMcGill氏は、前回のリアル開催だったイベント当時の2019年と現在(2023年)の顧客やパートナーの意識の変化をこう説明する。「われわれは、COBOLの資産をクラウドに展開しようと呼び掛けていた。現在は、顧客やパートナーから『クラウドに展開したい』と言われる。われわれにとって、これがコロナ禍の前と後での大きな変化だ」 COBOL
迫る2027年 ERPの未来をどう見極めるか SAP ERPのサポートが最長でも2027年末に終了する「Xデー」が迫っている。国産ERPを25年以上にわたり提供してきたワークスアプリケーションズが、「Xデー」以降の未来を考えるための情報を届ける。 国内2000社以上が導入しているといわれるSAP ERPのサポートが、最長でも2027年末に終了する「Xデー」が迫っており、導入企業は自社ERPのグランドデザインの再設計が求められています。 本連載では、ワークスアプリケーションズがERPの歴史や分類、選定ポイント、生成AIを含む最新の技術動向などを多面的にお伝えします。第二回では、ERPがどのように登場し、発展してきたのかという歴史と、ERPの普及で日本企業が直面した課題について解説します。 ERPが登場した背景と「R/1」が与えた影響 まず、ERPが登場した背景と、世界初のERPシステム「SA
2025年度末までに全国1741地方自治体の業務システムを標準準拠システムに移行させる「自治体システム標準化」。デジタル庁が整備するパブリッククラウド基盤である「ガバメントクラウド」を活用することで、システム運用コストが移行前の2~4倍に跳ね上がる試算や見積もりが複数の自治体で出ている。 アプリケーションをクラウドネイティブに変えるなどの最適化を行えば、ガバメントクラウドを利用することでコスト削減になると、これまでデジタル庁は説明してきた。だが、試算や見積もりからは、クラウド利用料のほかネットワーク費用、システム利用料、保守運用費などの費用がかさみ、クラウドネイティブ化しても移行前よりもコスト高になる可能性がある。国は標準準拠システム移行によって移行前から運用コストを3割削減するとしている。ガバメントクラウド利用に伴う移行後の運用コスト増の対策を迫られそうだ。 AWS利用でインフラコストが
全国銀行資金決済ネットワーク(全銀ネット)は2023年10月11日、10日から発生している「全国銀行データ通信システム(全銀システム)」の障害について記者説明会を開いた。今回のシステム障害で影響を受けた送金件数は11日時点の概算値ながら、仕向けと被仕向けを合わせて2日間で506万件に達した。そのうち未処理のものは87万件を占める。
お気の毒に・・。 www.nikkei.com スパゲティコードになるプロセスはよーくわかる。 仕様変更に次ぐ仕様変更、当初の想定が間違っていたことのフォローアップ、一つ一つ丁寧に進めていきつつ、当初の見積工数を超えないようにこれまでの成果物をできるだけ活かしたら、最終的にできるのはスパゲティーになる。 スパゲティーを作る人が悪いんじゃなくて、オーダーした人がスパゲティーを望んだからだとしか言いようがない。スパゲティーを作って欲しいと言っている人に、スパゲティー以外を料理する方法が思いつかない。麺類なら許されるのか?。 大企業のプロジェクト運用体制に、1つ起因する問題もある。長期に運用するシステムの場合、同じ担当者がずっと担当し続けることが難しいことだ。人が入れ替わる前提だと、毎回引き継ぎのタイミングで過去の情報を振り返らないといけない。この時ほぼ情報は抜け漏れる。どんなに優秀な人が担当し
English お知らせ 2023年5月19日 富士通株式会社 情報セキュリティ対策の強化およびシステム品質改善に向けた当社の取り組みについて 当社および当社グループ会社の度重なる情報セキュリティインシデントやシステム品質に関する問題により、お客様をはじめ関係者の皆様に多大なるご心配、ご迷惑をおかけしていることについて、あらためて深くお詫び申し上げます。 情報セキュリティに関しましては、2021年に検知したプロジェクト情報共有ツール「ProjectWEB」への不正アクセスをはじめ、2022年に発覚したクラウドサービス「FJcloud-V/ニフクラ」や「FENICSインターネットサービス」等での情報セキュリティインシデントにより、多くのお客様や関係者の皆様に多大なるご迷惑をおかけいたしました。また、システムの品質に関しましては、今般の「Fujitsu MICJETコンビニ交付」に関連した一連
富士通Japanがシステム開発を手掛けたマイナンバーによる各種証明書の誤交付の報道が続いています。 さいたま市と熊本市のコンビニ交付でも誤発行、富士通Japan製システムで計7自治体に https://t.co/nVWwOvF0YB — 日経クロステック IT (@nikkeibpITpro) May 16, 2023 ■ どうやら初歩的なミスのようですが。 ファイル名が秒単位の時刻なので、1秒間に複数申請があれば、後の申請の出力に上書きされてしまう、ということなのか。どうしてこれでうまくいくと思ったのか>富士通Japan https://t.co/FOvWWMdqar — Haruhiko Okumura (@h_okumura) May 10, 2023 『本市は「富士通Japan」のシステムは利用しておりませんので、問題なくご利用いただけます』とアナウンスする自治体も現れ始めました。
新潟県で4月9日、公文書管理システムに登録した公文書データ約10万件が消失する事故が発生した。県によると、システム保守を担当していた事業者が、ファイルの拡張子を小文字にする新機能を追加したことが事故の一因という。なぜこのような機能を追加することになったのか県に聞いた。 県は富士電機ITソリューション(東京都千代田区)が開発・保守を担う公文書管理システムを使用している。同システムには不要なファイルを削除するプログラムがあるが、新機能の適用で拡張子を変更されたファイルが同プログラムの削除基準に合致してしまい、10万3389件のデータが意図せず消失したという。 消失の影響は現在調査中だが、県によると消失したファイルはすでに処理が完了したものであり、直ちに県民や関連業者に大きな影響が出るものではないとしている。 なぜ拡張子を小文字にしたかったのか では、なぜ拡張子を小文字にしたかったのか。 県では
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