経済産業省の「産業構造審議会 商務流通情報分科会 情報経済小委員会 IT人材ワーキンググループ(第1回)」の「資料4-1 IT人材を巡る現状について(PDF形式:2,745KB)」から気になった箇所を抜粋し、この問題と関連すると感じた投稿をまとめました。
一般社団法人コンピュータソフトウェア協会(CSAJ)会長の荻原紀男氏(豆蔵ホールディングス代表取締役社長)を筆頭とするIT関連企業の代表が発足人となり、一般社団法人日本IT団体連盟(ITrenmei、Japan Federation of IT Associations)が発足したことはすでに話題になっている。とくに注目されたのは「五輪そのものに対して、ボランティアで対応できるエンジニアが必要」との発言だが、これを受けてZDNet Japanが同氏へのインタビュー記事を公開している。 ここでは メリットがないものに国は予算をつけない。(中略)介護士育成に予算がつかないのに、なぜIT産業のエンジニア育成に予算をつけなくてはならないのか。それならば、1カ月間、国のサイバーディフェンスのために、ボランティアで働いてもらうことで恩返しをするというのがひとつの提案だ (ソフトウェア産業が)ブラック化
昔々あるところにCOBOLの金融システムを保守しているおじいさんと、政府システム開発の孫請け会社でプロジェクトマネジメントをしているおばあさんがいました。 おじいさんは山を登ったところの上位会社に障害管理表を提出しに、おばあさんは川を少し上ったところの「システムアーキテクトのプロフェッショナル集団」を標榜する2次請けのコンサル会社にスケジュール延長交渉をしに行きました。 おばあさんが川のふもとを歩いていると、上流からそれはそれは大きな仕様上の不備を含んだ桃がドンブラコ、ドンブラコと流れてきました。 (おや、これは持ち帰りたくないわ)と内心迷惑に思いつつも、甘受する他ないので、その桃を持ち帰って内部で検討することにしました。 そして、おじいさんとおばあさんが桃の仕様を精査しようとすると、突然中から元気の良い優秀なプログラマが飛び出してきました。 「これはきっと、神さまがくださったにちがいない
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