上野はパンダで、代々木はジャニーズで大わらわでした ジャニーズ事務所による東日本大震災の被災地復興のための支援プロジェクト「Marching J」。その第一弾として企画されたのが、4月1～3日に開催された代々木第一体育館での募金活動だった。SMAPからジャニーズJr.まで主な所属タレントがほぼ全員登場するという大規模なもので、募金に訪れた人数は3日間でおよそ39万人。ネット上では「さすがジャニーズ」「動員力ハンパねぇ」など賞賛の声も多く聞かれたが、これだけの人数が急きょ集まれば混乱が起きるのは必至。ジャニーズ側も「コンサート規模の警備態勢を敷く」と対策を立てていたものの、残念ながらファンの暴走を完全シャットアウトするのは不可能だったようで、マナー違反を嘆く声が多く浮上した。 「うちわやペンライトを持ち込んだり、コスプレするなどコンサートと勘違いしているのはまだかわいいほう。お目当てのタレン

株式会社 日経BP 〒105-8308 東京都港区虎ノ門4丁目3番12号 →GoogleMapでみる ＜最寄り駅＞ 東京メトロ日比谷線「神谷町駅」4b出口より徒歩5分 東京メトロ南北線　「六本木一丁目駅」泉ガーデン出口より徒歩7分

著者プロフィール：吉田典史（よしだ・のりふみ） 1967年、岐阜県大垣市生まれ。2005年よりフリー。主に、経営、経済分野で取材・執筆・編集を続ける。雑誌では『人事マネジメント』（ビジネスパブリッシング社）や『週刊ダイヤモンド』（ダイヤモンド社）、インターネットではNBオンライン（日経BP社）やダイヤモンドオンライン（ダイヤモンド社）で執筆中。このほか日本マンパワーや専門学校で文章指導の講師を務める。 著書に『非正社員から正社員になる！』（光文社）、『年収1000万円！稼ぐ「ライター」の仕事術』（同文舘出版）、『あの日、「負け組社員」になった…他人事ではない"会社の落とし穴"の避け方・埋め方・逃れ方』（ダイヤモンド社）、『いますぐ「さすが」と言いなさい!』（ビジネス社）など。ブログ「吉田典史の編集部」、Twitterアカウント：＠katigumi 新入社員が入社してくる時期になった。だが、

新聞を読んでいて「なぜこんな紙面になるんだろう？」「記者はもっと面白い記事が書けるのでは？」と思ったことがある人もいるだろう。この疑問に対し、ジャーナリストの烏賀陽弘道さんは「紙面には見えない“38度線”が存在する」という。また地方面がつまらない理由についても、ノンフィクションライターの窪田順生さんと語り合った。 烏賀陽：朝日、読売、日経、読売、共同通信で記者をしている人は学歴のハイエンド層が多い。ハイエンド層が多いと、内部闘争が激しくなる。よく「プライドの高い集団」と言う人がいますが、そうではなく「人生勝ちっぱなしで来た人たち」と言う方がしっくりくる。彼らは「負け」を受け入れることができないんですよ。 窪田：記者には2パターンあるのではないでしょうか。1つは地方支局でのんびり仕事をこなすタイプ。もう1つはずっとハイエンドで生きてきて、“朝日山”や“日経山”、“読売山”を登り詰めようとする

体に備わる免疫の仕組みを使いがんをたたくがん免疫薬「オプジーボ」などの効き目を予測し、過剰な投薬を避けるための研究が相次いでいる。東北大学などは免疫細胞が分泌する特定の分子ががんの…続き 磨いた「確信」　がん克服に光　本庶氏ノーベル賞授賞式 ［有料会員限定］ がん免疫薬、投与の「やめどき」研究へ　全国40病院 ［有料会員限定］

2011年04月08日08:57 カテゴリ東日本大震災＆地震&各種災害ニュース 東日本大震災に関連し、インターネット利用者の皆様へのお願い~社団法人日本インターネットプロバイダー協会　#hinan #earthquake #PrayforJapan #jishin Twitter経由情報です。 東日本大震災に関連し、インターネット利用者の皆様へのお願い ～ネットの「デマ」について，気をつけたいこと～ 社団法人日本インターネットプロバイダー協会 東日本大震災に関連して、インターネット上に様々な情報が流通しています。 ただ、「間違った情報」「転送・拡散される中で内容が変わってしまった情報」「古くなってしまった情報」などが混ざっているのも残念ながら事実です。 「知り合いのため」「誰かのため」に良かれと思って転送したメールや、掲示板やSNS、ツイッターなどで書いた情報が拡散し、結果としていつのまに

東京電力による節電対策の影響をもっとも受けると予想される東京ドーム。名将・原監督といえどもこの災禍に立ち向かうのは容易ではないだろう 「のど元過ぎても熱さを忘れてはならない」――それが今回のコラムのテーマだが、まず、その前提から書くことにする。 今回の東日本大震災による開幕問題で、球界は3つの問題への対応を迫られた。 （1）震災で本拠地球場であるクリネックススタジアム宮城が損傷し、選手の家族なども被災した楽天の試合を、予定通りの日程で行なえるかどうか。 （2）国難ともいえる非常事態の最中に、野球をやることの是非。 （3）東北、東京電力管内での深刻な電力不足への対応。 所属球団に楽天を抱えるパ・リーグは、（1）・（2）の問題で、早々に3月25日の開幕は物理的に不可能と判断。その後の日程再編を考慮した結果、各チームの対戦が一回りする5カード分を中止して4月12日の開幕を決定した（4月12日とい

昨夜の大きな余震は、変電施設や女川原発など福島以外の電力関連施設に被害を与えました。 震災・原発事故に関して現時点で想定可能な「最悪の事態」は、「福島原発で何か起こること」ではありません。最悪の事態とは、数年以内に日本の別の場所で大地震が起こり、他の原発が福島と同様の事態に陥ることです。他の地震が、いつどこで起こってもおかしくない国に私達は住んでいます。 下記は過去20年間の（一定規模以上の）地震の記録です ・1993年 1月15日 釧路沖 - M 7.5 ・1993年 7月12日 北海道南西沖 - M 7.8 ・1993年 10月12日 東海道はるか沖 - M 6.9 ・1994年 10月4日 北海道東方沖 - M 8.2 ・1994年12月28日 三陸はるか沖 - M 7.6 ・1995年 1月17日 阪神・淡路 - M 7.3 ・1995年12月4日 択捉島付近 - M 7.7 ・1

Googleは米国時間4月7日、ドイツの太陽光発電所に350万ユーロ投資する予定だと発表した。 Googleが投資予定の発電所は18.65MWpの容量を持ち、広さは116エーカー（約47万平方メートル）。過去にロシア軍の訓練所として使われていた場所で、ベルリンから約50マイル（約80km）のブランデンブルク・アン・デア・ハーフェルという町にある。 Googleは、この発電所が近隣の5000以上の家庭にクリーンエネルギーを提供するとしている。Googleの投資案は、ドイツの競争政策機関の同意を経て正式に認可される。

「震災が発生した当日の夜、広告会社との緊急ミーティングでCM制作を決定。震災前からショッピングサイトなどの販促のために押さえていたスポット枠で、３月23日からテレビCMを放映した」――。ヤフー・コンシューマ事業統括本部の長谷川琢也氏（ECオペレーション本部総合販売企画部部長）は、東日本大震災直後の「即断」について振り返る。 震災後、多くの企業が広告出稿の自粛を続ける中、情報インフラ系の企業では急きょCMを制作。テレビの出稿枠を使い、災害情報や復興支援につながる情報提供を行ってきた。 前出のヤフーでは震災直後から、東名阪の全テレビ局で素材を差し替えて対応。自社のサービスの状況だけでなく、正しい判断を促すために「情報を確かめ、冷静な行動を」と呼びかけた。担当広告会社は博報堂、制作会社は葵プロモーション。クリエーティブディレクションとコピーは高橋真氏によるもの。 「電話やメール、交通網などが混乱

キャリア、転職、人材育成のヒントを提供してきた「リスキリング」チャンネルは新生「NIKKEIリスキリング」としてスタート。 ビジネスパーソンのためのファッション情報を集めた「Men’s Fashion」チャンネルは「THE NIKKEI MAGAZINE」デジタル版に進化しました。 その他のチャンネルはお休みし、公開コンテンツのほとんどは「日経電子版」ならびに課題解決型サイト「日経BizGate」で引き続きご覧いただけます。

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東日本大震災からの復興については、ネット上において以下のような意見をよく見かけました。 ヤザワ作戦決行中。みんなで伝説つくろうぜ！ つまり「被災者以外の人は自粛などせずに、一生懸命働いて、たくさんお金を使って、日本経済を活性化させよう」という意見です。別にお金を使いたいなら自粛せずに使えばいいと思います。しかし私はこのような意見に対してとても違和感を感じます。お金をたくさん使うことで日本経済を活性化させることができるとは到底思えません。一生懸命働くといっても一日24時間しかありません。たくさんお金を使うといっても限界があります。つまり日本経済の活性化のためには 東日本大震災から復興するための経済政策 のように日本の構造改革が必要なのです。 前者は「現状の日本の制度の中でいかに日本経済を活性化させるか」であり、後者は「現状の日本の制度は限界なので制度を変えることによって日本経済を活性化させる

2011年の春節（2月3日が旧正月元旦）休みが終わって以降、中国のメディアは継続して“用工荒（求人難）”を報じている。中国語で“○○荒”というのは「○○不足」を表す言葉であり、“用工荒”を直訳すると「労働者不足」となるが、本稿では意訳して「求人難」とする。ただし、ここで言う「労働者」の主体は“農民工（出稼ぎ農民）”であり、基本的に工場労働者を指すと考えてよく、“用工荒”とは彼らを雇おうと募集をかけても応募者が集まらない「求人難」を意味する。 この“用工荒”という言葉は決して目新しいものではなく、さかのぼると2004年頃から東部沿海部や発達した地域で“招工難（労働者募集難）”という言葉とともに使われるようになり、その後は毎年春節休みが終わると、労働集約型の製造業を中心に叫ばれるようになったものである。 工員たちのストライキやデモ行進が頻発 2008年9月のリーマン・ショックに端を発した世界金

米グーグル傘下の動画共有サイト「ユーチューブ（YouTube）」が、ネットテレビの中心的存在になることを目指して、コンテンツの獲得やサイトの刷新などを計画中だと米ウォールストリート・ジャーナルが報じている。 同紙は情報に詳しい関係者の話として、ユーチューブがサービス内の20ほどのサイトで、プロが制作した長時間の番組コンテンツを週替わりで配信する計画だと報じている。ユーチューブはその制作費に最大1億ドルを投じるという。 競争激化の米ネット映像配信サービス ユーチューブの目的は、競争が激化するインターネット映像配信サービスの市場で、ライバル企業からユーザーを奪うこと。米国にはネットフリックス（Netflix）やフールー（Hulu）といった新興企業があり、これらのユーザー数は急速に伸びている。 ネットフリックスは先頃、映画・テレビ番組制作大手の米ライオンズゲートから人気テレビドラマ「マッドメン」

福島第一原発で決死の放水作業が続いた先週末、北京国際空港で1人の中国人男性が身柄を拘束された。男の名前は艾未未（Ai Weiwei）、国際的に著名な中国の現代芸術家の1人である。 この名前にピンとこない方でも、あの北京オリンピックの「鳥の巣」スタジアムの芸術顧問だったと言えば、少しはお分かりいただけるだろう。 艾未未は北京空港から香港に向かう途中だったようだが、4月3日以来、同氏とは一切連絡が取れていないという。 4月6日付環球時報は、艾未未が「多くの機会に中国国内法の犯してはならない一線に抵触しかけていた」と論評したそうだ。どうやら今回の艾未未拘束も、過去数週間の中国政府による活動家取り締まりキャンペーンの一環のようである。 欧米は懸念表明 米国務省は4月4日の記者会見で中国に対し艾未未を即時釈放するよう要求、5日にはヘイグ英外相が「艾未未氏の即時釈放を希望する」と発言した。さらに、6日

オープン戦の連続安打試合が「13」でストップしても、ツインズ西岡剛の評価は不変だった。3月26日のレッドソックス戦では、先発した松坂大輔に対し、3打数無安打に終わった。それでも、キャンプイン以来、走攻守すべてにおいて西岡が見せてきた資質の高さは、もはや「新人」の枠組みを超越しており、周囲から不安視する声は聞こえてこない。 ツインズといえば、過去9年間で地区優勝6回を誇るプレーオフの常連。その一方で、地区シリーズでは5回連続敗退し、昨季までポストシーズン12連敗中と、短期決戦で力を発揮できないイメージが定着した。伝統的には、安定した投手力を主体に接戦で白星を重ねるチームカラー。昨オフ、ポスティングでツインズ初の日本人選手となる西岡獲得に積極的に動いたのも、調子の波が少ない機動力を補強するためだった。 こちらは雑誌『Number』の掲載記事です。 NumberWeb有料会員になると続きをお読み

「水に落ちた犬を叩く」とはこのことかもしれない。 四半期ベースで赤字に転落した2008年。スターバックスは、顧客からの厳しいバッシングに見舞われていた。 「店は水を無駄に使っている」「コーヒー農家を搾取するな！」「出店されると、町の雰囲気が台無しになる」 インターネット上に書き込まれたスタバ批判の声は、瞬く間にネット上を駆け巡った。 どうすれば顧客の信頼を取り戻せるのか――。 再び経営の最前線に戻ったハワード・シュルツCEOは、抜本的なスターバックス改革に乗り出そうとしていた。そうしなければ、会社はこのまま奈落の底に落ちてしまう。 反撃の狼煙が、2009年にオープンしたこの店だった。 「1st and Pike Store店」。米ワシントン州シアトルのスタバ1号店から程近い場所に開店した。その店には、全てのバッシングに対する「回答」とも言える取り組みが詰まっていた。 2011年2月。記者は

かつて織物産地として栄えていた愛知県の旧木曽川町（現・一宮市）では、繊維産業の衰退に伴い、倒産・廃業する企業が後を絶たない。こうした状況を打破しようと、木曽川商工会経営指導員の田中明人氏とシバタテクノテキス取締役の柴田和明氏が、1年ほど前から毎月1回、既存の技術を生かした新しいビジネスの構築に向け2人だけの勉強会を始めた。 まず取り組んだのは、地元イベントへの積極的な参画を通して木曽川町の魅力をPRするとともに、木曽川町の未来を真剣に考える仲間を増やしていくこと。 昨年1月には中部国際空港の物産展で木曽川町産の糸や生地を出品。また昨年4月には一宮市本町商店街で開催したイベント「やろまい」で、子どもが布で手芸するブースを出店し、参加者の注目を集めた。地道な活動だったが、噂が広がるにつれ、仲間が少しずつ増えていった。 さらに「木曽川産業クラスター創生協議会」（柴田和明会長）として正式にプロジェ

Big news today for LumApps, the French startup that has described itself as an “intranet superapp” with a platform for building and provisioning internal communications and apps for workforces. The… Nubank is taking its first tentative steps into the mobile network realm, as the NYSE-traded Brazilian neobank rolls out an eSIM (embedded SIM) service for travelers. The service will give customers ac

原発が汚水を放流するがごとく、大メディアが大本営発表しか流さない昨今、読んでいておもしろかったのは、『週刊金曜日』４月１日号である。 ------------------------- 秋葉原事件や東電原発事故などの特集もいいのだが、大笑いしたのは、原子力安全保院の西山英彦氏の発言とカツラにおける「客観性のなさ」を指摘した北原みのりさんのコラムで、真顔ボケっぷりが秀逸なので、ぜひ皆さん読んでください。43ページです(*1)。 それから、中山千夏さんのコラム「不謹慎したくて民でいるわけよ」も読みながらニヤニヤしてしまった（50ページ）。「天災に際して人間の手に負えないような事故を起こす技術を使ってはいけない」と中山さんがツイッターに書いた時の人びとの反応の「想定内」な感じと、それへの痛快な返しに要注目。 「この間、「不謹慎」は言論封殺センスだと痛感した」という中山さんの言葉も重く受けとめたい

アーティストの斉藤和義が原発批判ソングを歌う姿を収録した動画が投稿サイトYouTubeにアップされ、話題を呼んでいる。 この動画は、昨年4月に斉藤がリリースしたシングル「ずっと好きだった」（ビクターエンタテインメント）のメロディに乗せ、斉藤自身がギター一本で弾き語りしたもの。歌詞の中で斉藤は「この国を歩けば原発が54基、教科書もCMも言ってたよ、安全です」「ずっとウソだったんだぜ、やっぱ、ばれてしまったな」「風に舞う放射能はもう止められない、何人が被曝すれば気がついてくれるの？　この国の政府」などと歌い、国の原子力政策を痛烈に批判している。 この動画はアップ後、間もなく「ユーザーにより削除」されたものの、ネット上にはすぐにコピー動画が出回り、YouTube、ニコニコ動画など多くの動画サイトでアップされては斉藤所属のレコード会社「ビクターエンタテインメント」の申し出によって削除されるというイ

胸まであった長い髪をバッサリ切って挑んだ月9ドラマ『大切なことはすべて君が教えてくれた』（フジテレビ系）。剛力彩芽（ごうりき・あやめ）18歳が演じた自立心旺盛な女子高生は顔立ちと役柄のギャップからハマリ役となった。 そのルックスと、表現力豊かな演技には“山口百恵の再来”という声もあがるほど。本名そのままの個性的な名前とともに強い印象が残る存在だ。 【プロフィール】 ごうりき・あやめ　1992年8月27日生まれ。神奈川県出身。身長162センチ。日本郵政のテレビCMに出演のほか、4月24日からはドラマ『アスコーマーチ～飛鳥工業高校物語』（テレビ朝日系、日曜23時～）がスタート。活動の詳細はhttp://beamie.jpまで。 撮影■橋本雅司 ※週刊ポスト2011年4月15日号

4月6日に、AKB48の姉貴分・SDN48の「愛、チュセヨ」（ユニバーサルミュージック）、解散騒動後初のCDリリースとなったKARAの「ジェットコースターラブ」（ユニバーサル・シグマ）、小・中学生の9期メンバー4人が加入したモーニング娘。の「まじですかスカ！」（アップフロントワークス）の3作品が同日CDリリースされた。AKB48陣営、K-POP、ハロプロの事実上の代理戦争となった今回、注目の発売初日のオリコンデイリーシングルランキングは以下の通りとなった。 1位　SDN48「愛、チュセヨ」 2位　KARA「ジェットコースターラブ」 3位　堂本剛「縁を結いて」 4位　UVERworld「MONDO PIECE」 5位　モーニング娘。「まじですかスカ!」 初日1位を制したのは、大胆な露出の入浴シーンと、全裸風（!?）なシルエットをフィーチャーしたPVが話題のSDN48となった。それを僅差でKA

28歳、コロナで解雇に…住む家も失ったサファリガイドの起死回生 NEW キャリア 2024.02.13

前回取り上げた清華大学のナノテク研究センター長である鄭泉水教授が「世界をリードする日本の研究者」として協力を仰ぐのが信州大学の遠藤守信教授（カーボン科学研究所長）だ。 遠藤教授は、究極の新素材とされる「カーボンナノチューブ」の量産技術の研究などで世界的に知られ、まさに日本を代表する「最高頭脳」の1人だ。中国の複数の大学で客員教授などを務める「中国通」でもある。そして、長野県の産官学連携組織である長野テクノ財団と協力し、地域型イノベーションづくりでも中心的な役割を果たしている。 「地方が元気になれば、日本は復活する」と語る遠藤教授に、科学技術大国・日本を守るために何が必要なのかを聞いた。 （聞き手は佐藤紀泰＝日本経済新聞産業部次長） 遠藤　私はインド、ブラジル、カザフスタンなど、いろいろな新興国に行く機会があります。最近、カザフスタンに行った時は、学生の意欲の高さに驚きました。やはり、日本の

馬鹿祭りが中止されることになった。 馬鹿祭りというのは、地元赤羽で50年ほど前から開催されているイベントで、中断されるのは、おそらく、今回がはじめてだ。 商店街のホームページには、『「第56回大赤羽祭」中止のお知らせ』として、こんな文章が掲示されている。 『――前略――当実行委員会では、この度の大震災における被災者の方々の心情を考慮致しました結果、5月14日・15日に予定しておりました「第56回大赤羽祭」を中止することに致しました。何とぞご理解賜りますようお願い申し上げます。平成23年3月19日　馬鹿祭り実行委員会』 なるほど。震災発生後一週間で、はやくも中止の決断を下していたわけだ。 この祭りについては、以前当欄でも触れたことがある。 興味のある向きはリンク先を当たっていただきたい。 それ以前に、馬鹿祭りの発祥とその歴史について、旧ホームページに書いた分のテキストが見つかったので採録して

「絶対に止めたほうがいい！　今すぐ計画、建設、稼働のすべてのプロセスを停止すべきだ！」 「中国が経済発展していくために原発は必要なんだ。石油は限られているし、石炭は環境に悪い。太陽や風は不安定だ。14億人が食っていくには仕方ないんだ」 「国民一人ひとりが節制した生活を送ればいいじゃないですか。少しくらい貧しい生活だって、安全で平和な方がいいですよ」 「別にどっちだっていいよ。俺たちが議論して変わるものでもないんだから」 「どんな発電でもリスクを伴うだろ！　リスクを背負えない、受け入れられないなら国民なんて止めろ！」 「日本のケースは示唆に富んでいる。中国国内では鉱山、地下鉄、オフィスビルなどの公共の場において、低レベルの建設事故が毎日起きている。国民は緊張する毎日を送っている。仮に原発現場で起きたらどうする？　しゃれじゃすまされないぞ」 「国が原発建設を促進するのはしょうがないと思うけど。

不安に陥る、という表現がある。ちょっと前のおれを表すのに、これ以上適した言葉はないだろう。おれは確かに不安に陥っていた。もちろん、不安の源は原発だ。で、今のおれがどういう状態にあるかっていうと、これはなかなか表現が難しい。おれはいま、安心している。それは確かなのだけど、それはやはりただの安心とはちょっと違う。今のおれの状況を、できるだけ正確に表現しようとするならば、これはもう「安心に陥る」とでもいうほかないのではないか、と思う。なぜって、おれは理性では…もちろん、おれにそんなものがあるとしての話だが…理性では、まだまだ安心するような時間じゃない、という判断しているからだ。だってそうだろう。不安を感じていたころに感じていた不安はだいたい現実化してしまっているし、事態が好転する兆しもない。不安はより強まっていて然るべきだ。にも関わらず、おれは安心してしまっている。自分の意に反して、安心感だけが

2011年04月07日23:42 カテゴリエネルギー 電力網のアンバンドリング 独占企業のネットワークを切り離して競合他社に開放する規制改革が検討されている・・・といってもNTTのことではない。ニューズウィークで紹介した東電の発電と送電の分離である。霞ヶ関では、いろいろな案が乱れ飛んでマスコミにリーク合戦が始まっている。 私のところに回ってきたペーパーは経産省の若手「タカ派」のもので、廃炉と損害賠償の後処理を「清算会社」に分離し、本体を発電部門と送電部門に分離して、送電部門を東北電力と合併するというものだ。これは2000年代前半に経産省が仕掛けた案に近い。世界的には発送電を分離して競争を促進するのが常識で、通信と同じように各国でアンバンドリングが実施されている。 しかし日本では電力会社が強く抵抗した。折悪しく電力の自由化を悪用したエンロン事件やニューヨークの大停電が起きたことから、自民党を

福島第一原発の事故をめぐって、東京電力に批判が集中している。特に深刻なのは、数兆円といわれる廃炉と損害賠償のコストである。原子力損害賠償法では1200億円までは電力会社と国の契約で賠償するが、それ以上については必要な場合に国が支援することになっている。「天災地変」の場合には免責になるが、今回の事故が免責事項に該当するかどうかについては政府首脳は否定的だ。そうすると損害賠償額が約2兆5000億円の東電の純資産を上回って、債務超過になるおそれもある。 このため、東電を解体して再編するいろいろな案が霞ヶ関で出ている。損害賠償は全額やらなければならないので、水俣病でチッソの賠償を国が支援したように、資金繰りについては何らかの公的支援は避けられないだろう。しかし経営の破綻したチッソと違って、東電は地域独占なので経営そのものは健全だ。電力供給は止められないので、会社を清算するわけにはいかない。このため