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放送の様子はこちら(下記サイトでは音声配信も行っています)。 「RADIO EXPOの現場レポート～「音だけで行う格闘ゲーム」の魅力」(Screenless Media Lab.ウィークリー・リポート) 2020.2/14 TBSラジオ『Session-22』OA Screenless Media Lab.は、音声をコミュニケーションメディアとして捉え直すことを目的としています。今回は、2020年2月10日と11日に開催された「RADIO EXPO～TBSラジオ万博2020～」の、Screenless Media Lab.ブース展示についての報告です。 ◾PLAY WITH BLIND GAMERS 2020年2月10日と11日、パシフィコ横浜にて「RADIO EXPO ～TBSラジオ万博2020～」が開催されました。ご来場いただいた方々、ありがとうございました。エキスポではScreenl

苦しみを受け入れられるか 老い、病、死。人生は苦しみに満ちている。この世界に起こることにはすべて意味があり、人間の目にはどれほど理不尽に見えようと、悲惨な出来事にもすべて意味があるのだという摂理を信じられる人であれば、どのようなことがあっても受け入れることができ、その後の人生を積極的、前向きに生きていく契機にすることができるだろう。 しかし、実際に自分や家族、親しい友人に災難が降りかかれば、やはりとうてい受け入れることはできないのではないだろうか。 成功と挫折 どんなに頑張っても、自分が目下その中にある困難な状況から抜け出せないことがある。そもそも人生には頑張ることさえできないこともあるのだから。 しかし、これも考えようである。挫折も人間の成長には必要だからだ。人は、首尾よくやり遂げただけでは学べない。そのような時は思いのほか、学べない。たまたま失敗しなかっただけかもしれないのだから。 し

2020年2月13日、槇原敬之さんが覚せい剤所持の疑いで逮捕されたと報道された。 メディアではいっせいに速報が打たれ、SNSなどでも「驚いた！」などというコメントが多く見られたが、槇原さんが薬物依存症だとすれば特に驚くことではない。 認否が明らかにされていないので推測でしかないが、事実だとすれば病気が再発したまでのことである。 メディアのみなさんは今度こそバッシングではなく、「病気」の側面を鑑みて冷静な対応を心がけていただきたい。 バッシングではなく治療を 今回の逮捕は槇原さんが2018年4月に覚せい剤を0.083グラムと危険ドラッグに指定されている「ラッシュ」を所持していたとのこと。 なぜ2018年の所持容疑で今頃逮捕されたのか詳細は不明だが、薬物事犯に対するバッシングは近年非常に激しくなっている。 ましてや槇原さんは1999年にも覚せい剤の所持で逮捕された過去があり、世間の風当たりにつ

学生たちの「政治意識」 「今日の講義で生まれてはじめて、右／左の定義を知り、自分の立場を考えました。」 勤務先の首都大学東京で、教養科目「フランス語圏の文化」を7年間担当している。例年、そのなかで「左翼／右翼」を解説する授業をするのだが、授業を終えたあとの学生のコメントでは、上記のような回答が大多数を占める。 多くの学生にとって、左派は「自分の国が嫌いで、政府に文句を言う過激派」といった認識であるようだ。だから、授業で冷静に説明を受けて、左派の否定的なイメージが揺らいで驚く若者も少なくはない。 はじめて右／左のことを考えたために、コメント内容も政治的争点ではなく、日常的な事象を素朴に参照するものがある。「部活ではリーダーが必要だと思うので、私は右派的だ」「塾の運営を批判したので私は左派だ」といった具合である。 以下では、この授業の事例を通じて、フランスと日本を比較しつつ、若者の政治意識につ

失われた経済効果は600億円 2月13日、携帯電話分野の国際的な業界団体であるGSMAは、2月22日からスペイン・バルセロナでの開催を予定していた展示会「MWC Barcelona 2020」を中止すると発表した。 MWCは、携帯電話を軸とした世界有数のテクノロジーイベントで、10万人以上の来場が見込まれていた。世界中からバルセロナに関係者が集まるイベントだけに、その経済効果はきわめて大きい。 イギリスの経済紙「Financial Times」によれば、現地への経済効果は4億9200万ユーロ（約600億円）とされており、そのすべてが、中止によって失われたことになる。じつは筆者も、現地での取材を予定していたが、中止によって出張を急遽キャンセルしたところだ。 MWCが開催中止となった理由はもちろん、新型コロナウイルス（COVID-19）だ。 MWCのような巨大イベントがなぜ中止になるのか、そし

感染症にまつわるデマの氾濫は、感染拡大そのものを悪化させてしまう可能性がある――。 英国の研究者らが14日に発表した研究結果で、感染症とデマのそんな関係を明らかにしている。 世界保健機関（WHO）は今回の新型コロナウイルス（COVID-19）にまつわるデマの広がりを、情報のパンデミック（大流行）を意味する「インフォデミック」と表現する。まさに感染の規模が拡大するとともに、世界規模で陰謀論などを取り込んだデマが拡散を続けている。 ※参照：中国コロナウイルスでフェイク拡散：それは“ビル・ゲイツの陰謀”ではない（01/26/2020） ※参照：漂白剤は新型コロナウイルスの“特効薬”ではない（02/02/2020） 英国の研究者らは、今回の騒動以前に起きたインフルエンザなどのデータをもとに、感染症とデマの広がりの影響をコンピューターでシミュレーションした。 その結果、感染症に関するデマの氾濫は、そ

ロイター通信は、AI企業のSynthesiaと共同で、スポーツ解説映像を自動生成するプロトタイプを開発したと発表しました。この分野では世界初の試みであるとのことです。 Synthesiaは既存の映像をベースに、ディープラーニング技術を用いたディープフェイクとも称される手法で、映像の人物に、オリジナルとは異なる言語や言葉を喋らせることの出来る技術を開発しています。これにより、単一の映像を複数言語に対応させたり、ターゲットに合わせてパーソナライズされたスクリプトを喋らせる事が出来るようになります。同社ではeラーニングや広告での活用を示唆しています。 ロイターではSynthesiaの技術を用いて、同社が報道に使っているプレミアリーグの試合結果の写真とデータを基にして、解説者が試合内容について解説する動画を自動生成することに成功したとのこと。現段階では純粋な実証実験としていますが、将来的にはリアル

Mx3 Specialist Media USA Report How pioneering U.S. publishers and media businesses are experimenting, and succeeding, with innovative content formats or business models. Read more MX3 Barcelona Report We've gathered the highlights of MX3 Barcelona event, held on March 12-13 2024. Read more

スエーデン発“雑誌のSpotify”「Readly」。2012年サービスイン以降、世界50市場で提供され、月額8ポンド（1200円弱）のアプリだが、2019年には5,000タイトルの雑誌を配信し、8,300万回読まれたとの実績。そのReadlyが各種統計をリポート。“雑誌はまだまだいけるよ”という趣旨。

新型コロナウイルス（COVID-19）をめぐって、真偽の定かでない情報が数多く出回っています。 そこで、 ファクトチェック などにより検証された情報をまとめました。 もっと詳しく知りたい方はこちら

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目に止まったメディアとテクノロジーに関する“トピックス”。2020年2月3日から2020年2月7日まで。 「人々はGoogleを使用しており、検索の手段として最も好んでいるのだ。しかし、Googleを使う方法は変化している。 かつて、Instagramは発見のための、Googleは商用（購入）のためのプラットフォームであった。 ここ数年で、そのトレンドは変化している。Instagramは商用に多く使用されており、Googleは発見の手段として主に使用されている」。——これは大変に面白い論。テクニカルなSEOの議論を超えて読んでも良いのではないか。デジタル時代の消費態様の変遷が見えてくる。

「福祉手当の不正受給」の危険度が高い人物を、AI を使って予測し、洗い出す――このAI が“人権侵害”に当たるとして、差し止めを命じる判決が出された。 オランダ・ハーグの裁判所が５日、政府がAIシステムで行っている福祉手当の「不正受給者」洗い出しのための危険度予測が、欧州人権条約に違反しているとして、使用停止を命じる判決を出した。 裁判には国連の人権専門家も加わり、その人権侵害をめぐる議論は国際的な注目を集めた。 ＡＩによる行政や司法手続きなどの「自動化」は、幅広い分野で普及し始めている。 だが、その仕組みや効果が不透明な一方で、人権侵害への批判、特に貧困層やマイノリティへのダメージにつながる、との疑問の声も高まっている。 米国では、刑事被告の保釈手続きで、再犯危険度を予測するＡＩシステムが広く採用されている。 だが人権団体の調査によると、高止まりが指摘される勾留件数が、AIシステム導入に

デジタルで読む脳 X 紙の本で読む脳 :「深い読み」ができるバイリテラシー脳を育てる 作者:メアリアン・ウルフ出版社/メーカー: インターシフト (合同出版)発売日: 2020/02/06メディア: 単行本文字を読む時、その時脳の中では何が起こっているのか。また、文字を読み込んでいくことで、脳はどのように変化していくのかといった読むこと✕脳科学について書かれた『プルーストとイカ―読書は脳をどのように変えるのか?』のメアリアン・ウルフの新作にして続編になる。テーマは書名にも入っているように「デジタル」だ。 デジタル──パソコンやスマホの画面で読むことは、紙の本で文字を読むこととどのような違いがあるのか。注意力が欠けてしまうのか、はたまた増すのか？　また、幼少期からデジタルで読むことに慣れていると脳はどのように変化するのか？　今幼少期の子どもを抱えている親の多くは「子どもにスマホやタブレットを

祖国で性暴力を受け、イギリスに逃れてきた女性の3分の1が、再び性暴力のターゲットにされていたことが、最新の調査で分かった。 手術されるインターセックスの子供たち　トップモデルが壮絶な告白 女性の難民を支援するイギリスのNPO「難民女性のための女性」が2月11日に発表した調査結果は、祖国で性暴力の犠牲になり、安住の地を求めてイギリスに来た女性たちが直面する現実を浮き彫りにした。 調査の対象となった106人の女性のうち32人が、祖国でレイプされるか性暴力を受けた後、イギリスで「衣食にも事欠く」生活を送るうちに、またも被害に遭ったと訴えた。イギリスで虐待されたという女性たちのうち、少なくとも25％が路上生活を送り、屋外で寝ているときに襲われたと話している。 「難民女性のための女性」の政策調査コーディネーター、プリシラ・ドゥディアは本誌の取材に対し、日頃の活動の中で、祖国で性暴力に遭い、イギリスで

Mac安全神話崩壊。いまやWindowsの2倍も危険にさらされている2020.02.14 18:0038,348 Victoria Song - Gizmodo US ［原文］ （ そうこ ） ｢ウィルス？ Macだから大丈夫だよね｣なんて昔の話。 MacとWindowsを語るときに必ずでてきたくだり。それは、Macの方がマルウェアなどの被害が少なくて安全という話。それ、もう言えなくなりましたから。今やMacはWindowsの2倍危ないんです。 アンチウイルスソフトを開発するMalwarebytesが公開した最新レポート｢2020 State of Malware Report｣によれば、Macをターゲットにしたウィルスは年400%という驚異のペースで増えています。Malwarebytesは、MacとWindowsそれぞれで、エンドポイント1台におけるマルウェアの数を調査。結果、Mac端末

コンピュータによって作り出された人工環境やサイバースペースを現実として知覚させるバーチャル・リアリティ（VR・仮想現実）は、時空を超えた環境技術だ。現実に叶わないことも目の前に実現させることができる。 仮想空間なら、故人と再会することも夢ではないのだ。 7歳で我が子を失った母親が、テレビ局の協力の元、仮想現実を駆使することで娘との再会を果たした。その様子は番組で放映され、多くの人の心を打った。

MAU290万人、USメルカリの「商品が本物か？」認証システムで購入率が上昇した話、「街中の求人広告」を撮ると報酬がもらえるアプリの仕組み（海外アプリ事情） 海外ユーザーに聞いた3つのアプリの話をまとめました。 目次 ： １、US版メルカリのユニークな機能 ２、米国の駐車場で受け取れるネットスーパー ３、街中の求人広告を撮影すると報酬もらえるアプリ ※このシリーズは定性調査を通じて、ユーザー行動や隠れたニーズを学ぶことを主目的としています。全体を正確に調査したものではありません。１、US版メルカリのユニークな機能アメリカ在住の日本人の方に「米国でメルカリ流行ってます」と言われて、聞いてみた話をまとめてみました。 ちなみに、決算資料によるとUS版メルカリの、MAUは290万人くらい、四半期の取扱高は、ざっくり127億円（1.27億ドル）くらい、とのこと。 メルカリUS版アプリは2014年公開

For Mark Zuckerberg’s fortieth birthday, his wife got him a photoshoot. Zuckerberg gives the camera a sly smile as he sits amid a carefully crafted recreation of his childhood bedroom.…

ジャーナリスト / メディアコラボ代表　朝日新聞記者からBuzzFeed Japan創刊編集長を経て独立。ニュースメディアをサポートしてます。2020年9月よりGoogle News Lab Teaching Fellow

ジャーナリスト / メディアコラボ代表　朝日新聞記者からBuzzFeed Japan創刊編集長を経て独立。ニュースメディアをサポートしてます。2020年9月よりGoogle News Lab Teaching Fellow

イノベーション・リポート4回目のテーマはプロモーションとコネクション。読者開発は出会いから深い関係へと進んでいきます。 前回の記事に対して「言ってることは正しいが実践できるかが問題」という反応がありました。その通りです。そして、実践するためのヒントもこのリポートには詰まっています。 その種明かしは、連載の最後に説明しようと思います。 上手くいくにはマーケティング読者開発を実現するためにニューヨーク・タイムズ（NYT）がディスカバリーの次に掲げたのが「プロモーション（コンテンツの宣伝）」です。 「宣伝」という言葉を嫌がる記者もいます。「記者たるもの、自分が書いた記事をひけらかすなんてもっての他、記事で書いたことがすべて」という侍のような態度です。 NYTは英メディア「ガーディアン」のソーシャルメディア担当の言葉を引用してその態度を戒めています。 うまくいっている組織の多くは上手にマーケティン

政府共通プラットフォームでは、これまで府省が別々に整備・運用してきた情報システムをクラウド上に集約。システムごとに整備していたファイアウォール、運用・監視体制などを統一し、運用コストの削減とセキュリティの強化を図る。 高市大臣は14日の会見で、一般競争入札の結果から、AWSの利用を前提に整備を進めていると明言。（1）作り込みを最小限にでき、運用コストを抑えられること、（2）迅速に整備でき、拡張性にも優れていること、（3）自動化などで運用を効率化できること、（4）政府の基準を満たすセキュリティ性能を備えていること、（5）クラウド特有のリスクを回避できること──といった点を踏まえ、クラウドベンダーを選定したという。 データの所在地を国内にすること、準拠法・裁判管轄を国内に指定すること、クラウドサービスが国内から提供されることなども考慮したという。データの送受信の常時監視、アクセスログの取得、脆

キリスト教徒が多いロシアでは、軍事パレードなどのイベントに聖職者が出席し戦場に赴く軍人や武器、ひいては戦闘機やミサイルにも聖水を振りまいて祝福を施します。そんなロシアの聖職者が「大量破壊兵器を祝福するのはやめるべき」との意見を発表し、波紋を投じています。 Russian priests should stop blessing nukes: church proposal - Reuters https://www.reuters.com/article/us-russia-church/russian-priests-should-stop-blessing-nukes-church-proposal-idUSKBN1ZY2H6 Russian Orthodox Church considers a ban on blessing weapons of mass destruction

2019年末、世界的な人気を誇るチャットアプリの「ToTok」は、アラブ首長国連邦(UAE)政府が開発したスパイツールであるとニューヨーク・タイムズが報じました。この報道の少し前の段階でAppleのApp StoreおよびGoogleのGoogle PlayからはToTokが削除されていたのですが、その後Googleは突如ToTokを復活させていました。しかし、現地時間の2020年2月14日になって、再びGoogle Play上からToTokが削除されたことが明らかになっています。 Alleged spying app ToTok removed from Google Play Store - 9to5Google https://9to5google.com/2020/02/14/google-play-removes-totok/ Google removes alleged spy

近年では「若者がTVや新聞のニュースに関心を持たなくなった」といった指摘がされており、情報収集の手段が従来のメディアからSNSなどに移り変わっているといわれています。そんな若者のニュースに対する姿勢について、西シドニー大学やクイーンズランド大学の研究チームは「若者がニュースを信頼しなくなったのは、若者自身の意見や経験についてニュースが扱わないことが関係している」と指摘しました。 THE INCLUSION AND REPRESENTATION OF YOUNG PEOPLE IN THE AUSTRALIAN NEWS MEDIA https://westernsydney.edu.au/medialiteracy/research/snapshot On an average day, only 1% of Australian news stories quoted a young p

パナソニック ライフソリューションズ社が提供する、住宅向けIoTの中核機器「AiSEG2（アイセグ2）」が時短で便利な暮らしを提供するシステムへとバージョンアップする。2月14日、機能強化を発表。つながる機器を28社37機器に拡大したほか、窓センサー送信器や住宅用火災警報器との連携により、安全機能を強化する。 アイセグは、2012年に発売したHEMS（Home Energy Management System）の中核機器。当初は、家電や電気設備とつなぎ、電気の使用量などがわかるエネルギー管理システムとしての役割を担っていた。2018年に7型モニタ機能付きの「MKN713」（税別価格：8万円）とモニタを省いた「MKN704・MKN705」（同：4万円）を発売し、家電の遠隔操作や風呂のお湯はり機能などの「スマートHEMS」機能を追加した。 今回の機能強化では、連携機器を拡大することで、家庭内の

3人の進行がん患者が、クリスパー（CRISPR）で遺伝子編集した免疫細胞の投与を受けた結果、特に深刻な副作用は見られなかったと報告された。クリスパー技術を使った米国初の臨床試験であり、がんにクリスパーを用いた結果の論文が発表されるのは世界で初めてだ。 今回の臨床試験は、治療法を探すというよりは、単にこの技術が安全で実現可能であるかどうかを見定めるのが狙いだ。その点では、試験は成功した。3人の患者は全員60代で、全員が同じタンパク質を作る腫瘍を持ち、他の治療法では効果が無かった。試験では、患者自身のT細胞の遺伝子をクリスパーで編集し、そのタンパク質をより効率よく認識してがん細胞を殺せるようにした。昨年、編集したT細胞をそれぞれの患者に投与したところ、患者の免疫システムに無事組み込まれ、9カ月後も血中に残っていた。臨床試験の結果は、サイエンス（Science）誌に発表された。 1つ懸念されてい

2020年2月8日夜、日本テレビ系列が放送している「世界一受けたい授業」で「ホワイトハッカー」の仕事紹介を特集したシーンがありました。ここでは放送内容からpiyokangoが気になった点を取り上げます。 番組該当パートの構成 www.ntv.co.jp 番組の該当パートは約23分。以下構成で放送されていた。 イントロ（サイバー犯罪、サイバー攻撃の概要紹介） 該当パート説明担当者の紹介 ホワイトハッカーの仕事紹介 設問①としてFBIのiPhoneロック解除を取り上げ 仮想通貨流出事件のIR支援事例紹介 設問②として逆SEOを取り上げ 無線Wifiのハッキング実験 ランチ合コン探偵の番宣 番組中取り上げられた数字 番組中ではいくつかの数字に触れられていた。 サイバー犯罪の被害予想額は660兆円 Cyber​​security Venturesが2016年に発表している数字より引用された予測値。

Twitter「聞いていた運用と違う」　日本青年会議所の問題リツイートに苦言、「メディアリテラシー」めぐり炎上 Twitter Japanと日本青年会議所がパートナーシップを結んだと2月10日に発表した件で、Twitter Japanが政治について情報発信するアカウント（@TwitterGovJP）などに批判が集まっている。同アカウントから、リテラシーの参考になるアカウントとして紹介されていた日本青年会議所のアカウント（@medialiteracy20）で、個人攻撃とも取れるツイートなどが拡散されていたからだ。 リテラシーを高めるアカウントで「発狂」RT　同団体の不適切発言は過去にも TBSラジオのパーソナリティーである荻上チキさんは、「リテラシーとモラルを理解するために有用であるとTwitter Japan社がリコメンドするアカウント見に行ったら、最初に出てくるのが、個人を「発狂」なる言

2019年9月ごろから、Googleアカウントを狙ったフィッシング詐欺の被害が相次いでいます。その攻撃の矛先は不特定多数の一般人ではなく、動画投稿で収益を得る「YouTuber」（ユーチューバー）の人たちです。手口も比較的新しい手法で、Googleの二段階認証を突破して不正ログインする方法が用いられています。なぜYouTuberが狙われるのか、どのような手法でGoogleアカウントが乗っ取られているのか、関係者から得られた情報をまとめました。 仮想通貨取引所「Coincheck」からの大量の仮想通貨流出事件や、「漫画村」など海賊版漫画サイトの追跡でいち早く新情報を探し当てたホワイトハッカー。ダークウェブやネット上での匿名化技術に精通し、「ダークウェブの教科書 匿名化ツールの実践」（データハウス）を執筆した。 日本を含め世界中で被害発生 このYouTuber乗っ取り事案は世界規模で発生してい

お笑いコンビ、ウーマンラッシュアワーの村本大輔が、日本の芸能界を飛び出し、アメリカでデビューすることを準備している。2020年度中の渡米を目指し、相方の中川パラダイスや吉本興業と話し合いを進めている。 アメリカで挑戦するのは、舞台の上に立ちながら、一人喋りで笑わせる「スタンドアップコメディ」。タブーを恐れず時事ネタをまくし立てる、日本での村本の芸風が生かせるスタイルだ。

「10年以上尽くしたのに、まるで使い捨て」　テレビ朝日『報ステ』社外スタッフとの契約終了に、抗議の集会