（ＣＮＮ） 北米で農薬などの製品にかつて幅広く使われ、健康への影響も懸念されている化学物質が、米国とカナダに生息するイルカや野鳥などの野生生物から検出されたという調査結果を、カナダの研究者が環境科学技術誌に発表した。 調査対象とした化学物質の「ペルフルオロホスフィン酸」は１９５０年代以来、カーペットの染み防止スプレーや焦げ付きにくい調理器具など幅広い製品に使用され、今もカーペット洗浄剤などに使われている。 北米や欧州の一部では７０年代以来、農薬にも使われていたが、米環境保護局（ＥＰＡ）は２００６年、「人の健康や環境へのリスクが懸念される」として農薬への使用規制に乗り出し、今では農薬の成分としてペルフルオロアルキルを使用することは禁じられている。 カナダ政府機関の研究者アミラ・デシルバ氏はペルフルオロホスフィン酸の環境への影響を調べるため、北米各地に生息する魚類、鳥類、哺乳類を調査。カナダの

長岡市の中心市街地を流れる川で魚が大量死した問題の続報です。 水質調査の結果、農薬や防腐剤に含まれる成分が検出されたことがわかりました。長岡市は農薬や防腐剤が不法投棄された疑いあるとみて警察に通報しました。 この問題は１４日、長岡市喜多町を流れる一級河川、道満川で１キロにわたりウグイやコイなど２００匹から３００匹が死んでいたものです。長岡市によりますと、水質調査の結果、３か所中２か所で農薬や防腐剤に含まれる成分「クロロタロニル」が指針値０．０５を２倍から１００倍超える数値で検出されたということです（gooニュース） http://news.goo.ne.jp/article/bsn/region/bsn-kennai20160921-6985813.html 新潟県長岡市で謎の魚の大量死が起こったという事件とその続報の話題 水質調査したところクロロタロニルがかなりの濃度で検出されたとのこと

チリ・カルブコでトラックに積まれるサーモン（2016年3月5日撮影、資料写真）。(c)AFP/JAIME PEムA 【8月7日 AFP】サーモン養殖で世界第2位の南米チリの養殖業界が、環境を汚染し、新たな薬剤耐性菌「スーパーバクテリア」を生み出す恐れのある抗生物質の大量使用をやめようとしている。 サーモン養殖世界1位のノルウェーとの厳しい競争に直面する中、チリのサーモン養殖業者、医薬品グループ、水産加工業者は今週、論争となっている抗生物質の大量使用という悪習をやめるプログラムを開始した。 ノルウェーはチリに比べてわずかな量の抗生物質しか使用していない。環境保護団体「オセアナ・チリ（Oceana-Chili）」によれば、チリの抗生物質の使用量はノルウェーの500倍だという。 近年、チリ沿岸の海には、ピシリケッチア症（SRS）というサーモンの病気の原因となる「ピシリケッチア・サルモニス」と

× 国立環境研究所について 国立環境研究所（国環研）は幅広い環境研究に学際的かつ総合的に取り組む我が国唯一の公的な研究所です。

アベルメクチン[1]（Avermectin）は、16員環ラクトン（マクロライド）化合物の一群であり、駆虫活性および殺虫活性を有している[2][3]。土壌中の放線菌の一種Streptomyces avermitilis（英語版） の産生物である。4組8種の化合物が知られており、それぞれA1a、A1b、A2a、A2b、B1a、B1b、B2a、B2bと命名されている[1]。主産生物（A群）および副産生物（B群）の産生量の比は、8：2 - 9：1である[3]。このうちB1aとB1bの混合物がアバメクチン(Abamectin)である。アベルメクチンを基に合成された駆虫薬には、イベルメクチン、セラメクチン（英語版）、ドラメクチン（英語版）がある。2015年のノーベル生理学・医学賞は、アベルメクチンの発見を含む寄生虫感染症治療法の開発を評してウイリアム・キャンベルおよび大村智に、また、アルテミシニン発見

進化は、生物の形質が世代を経る中で変化していく現象のことである。生物は不変ではない。長い年月を経て緩やかなる進化を遂げていくものもある。環境によって加えらえる圧力のおかげで、人間も動物も適応を強いられているのだ。 ここでは、今、リアルタイムで進化の途中にある6種の動物を見ていこう。

農薬をまくために開発されたドローンの模擬飛行が９日に岐阜県瑞穂市で行われました。 群馬県高崎市のメーカーが開発したこのドローンは、大きさがおよそ１．６メートル四方、最大で１０リットルの農薬を積むことができ、広さ１ヘクタールの田んぼにおよそ８分間で農薬をまくことができるということです。 農薬散布で使われている無人の小型ヘリコプターよりさらに小さく、価格も大幅に抑えられるということで、集まった農家の人たちは実際に田んぼでドローンを飛ばしてみて、農薬の代わりにタンクに入れた水をまいて操作方法や性能を確認していました。 国土交通省によりますと、農薬の散布は、１０日に施行される改正航空法で「物件投下の禁止」にあたり、規制の対象となるため、あらかじめ国に申請が必要だということです。 兵庫県明石市では、ため池に繁殖する外来種のカメによる生態系への影響を把握しようと、初めてドローンを使った調査が行われまし

道に落ちていたビスケットを食べた飼い犬が死んでいたことが分かりました。 愛媛県宇和島市の市道で、飼い主の女性と散歩していた犬が落ちていたビスケットを食べた直後に口から泡を吹き、けいれんを起こして死にました。市などによりますと、ビスケットには、農薬などに使われる「有機リン」とみられる物質が入っていたということです。 死んだ犬の飼い主：「（犬は）可哀想だけど、（犯人には）それ以上、殺生してほしくないという感じです」 その前日にも、近くの植え込みで別の犬が食中毒の症状を起こしていて、警察は器物損壊などの疑いもあるとみて捜査しています。

10トントラック走行中、直径1メートルのタイヤが外れ後続の4台に衝突　沖縄・浦添市の国道330号で3キロ渋滞

対馬市の農家らで結成した「佐護ヤマネコ稲作研究会」が、稲作を通じて国の天然記念物ツシマヤマネコを守る取り組みに励んでいる。一定の基準を設けて減農薬栽培を行い、ヤマネコの餌となる小動物や昆虫などの生物も増やす試み。基準を満たした同市上県町佐護地区の「認定田」では、田植えがピークを迎えている。（島居義人） 対馬北西部の佐護地区は、山がちな島内では珍しく平野部が広がり、稲作に適している。ツシマヤマネコの生息密度も高いとされているが、島での生息数はわずか１００匹前後。環境の変化や交通事故などで数を減らす恐れがある。 このため、環境省対馬野生生物保護センターは、ヤマネコの餌を増やす減農薬栽培への取り組みを春日亀隆義会長（５８）に打診。春日亀会長は以前、旧上県町（現・対馬市）の職員時代にヤマネコ保護の業務にかかわった経験があり、農家の説得にあたった。しかし、大半の農家は、減農薬による害虫被害を懸念。説

法人カードは、法人経営者（法人代表者）、個人事業主が利用する経費支払専用のクレジットカードのことです。 法人カードの名義は法人代表者の個人名義になりますが、法人名義の経費支払に利用することができ、法人口座から引き落とされます。法人経営における経費支払いのためのクレジットカードです。光熱費、通信費、事務用品やオフィス家具の購入、インターネット広告、インターネットサービスの利用・・・など多くの経費支払いで法人カードが利用できます。支払いは法人口座から引き落とされ、明細も法人用として個人と分離できるので、会計上も重要な経営ツールとなっています。 法人カードと一般カードの大きな違いは 引き落とし口座が法人名義の銀行口座を設定できること 企業向け、個人事業者向けの特典・サービスが充実していること とくに法人名義の銀行口座から引き落としができることが重要で、会社で利用する経費の支払いに法人カードを使え

海外FX業者を利用する上で、ボーナスは絶対に欠かせません。口座を新規開設するだけでもらえる「口座開設ボーナス」、入金時にもらえる「入金ボーナス」、その他にもキャッシュバックなど、様々なボーナスがもらえます。 受け取ったボーナスはそのまま取引に使え、利益が出た時は出金することも可能です。お得はあっても損はないボーナスなので、海外FX業者を選ぶ際には必ず比較しておきたいところです。 そこでこの記事では、海外FXボーナス(口座開設ボーナス・入金ボーナスキャンペーン)全195社を徹底的に研究した上で、おすすめ完全比較ランキングにまとめました。日本人に人気のFX業者だけでなく、マイナーの海外FX業者や注意点なども詳しく解説していきます。 「海外FXボーナスが豪華な業者をすぐに知りたい」という方向けに、海外FXボーナス選びに役立つカオスマップを作成したのでこちらも併せて参考にしてください。 「どのFX

庭池の魚を大量死させた疑いで逮捕されたのは、かつて魚や施設の管理に携わった元契約職員だった。埼玉県営さいたま水族館には魚の大量死が明らかになった後、子供たちから「魚が死んで悲しい」というイラスト付きの手紙が届いていた。元職員、柳沢正孝容疑者の逮捕を受け、１６日に記者会見した県公園緑地協会の赤石沢寿彦理事長は「生き物の命だけでなく、子供たちの夢を奪う卑劣な行為に憤りを感じる」と話した。　同館では２月に魚が大量死した際、約３００万円をかけて防犯カメラ４台と水質測定器を設置し、感知センサーは増設した。松尾雅章館長は「本来は水族館の設備拡充や魚を増やすために使うお金を、監視態勢強化のために使うのは大きな痛手になった」と話す。　庭池での餌やりは同館のメーンイベントでもあったため、事件は来館者にも大きな衝撃を与えた。庭池の魚は昭和５８年の開館当初から飼育されているものもあり、大きいもので１メートル８０

除草剤アトラジンをめぐる長年の論争がひとつの山場を迎えているようで、『ニューヨーカー』の２月１０日号にホットなレポートが載っていました。アトラジンは日本でも使われている除草剤でもあり、今後の成り行きが注目されます。 が、今回の記事はアトラジンの性質というよりもむしろ、医薬品や農薬などの安全性を調べている科学者が、その製品を製造販売している企業にとって好ましくないデータを出してしまったらどうなるのか－－しかもそこに巨額の金が絡んでいるときには－－という、われわれとして知っておくべき残念な事実に関するものでした。 除草剤アトラジンの問題は、両生類（とくにカエル）の内分泌学を専門とする、タイロン・ヘイズという研究者を抜きにしては語れないようで、『ニューヨーカー』の記事もヘイズを軸として展開されていました。 ヘイズは、サウスカロライナ州出身のアフリカ系アメリカ人で、彼が生まれ育った地域では、人口の

半島に、多くの離島…類似点だらけ、他人事ではない能登半島地震　集落孤立、高齢者避難へ防災対策の見直し急務