サブプライムショックの8月、7割以上の個人投資家が株で損失米国のサブプライムローン（低所得者向け住宅ローン）問題に端を発した株安局面で、損失を出した国内の個人投資家は73％に達していることが、ロイター・ジャパンの調査で明らかになった。一方、利益を出した人はわずか4％、大きな影響がなかった人は24％だった。今年の2月末から3月初めに株価が急落した局面で、損を出した人は61％だったことから、今回の世界同時株安の影響が大きいことが浮き彫りとなった。 ロイターは9月7日、「個人投資家9月調査」を発表した。同社のメールマガジン購読者1117人（男性92％、女性8％）が回答し、金融資産は500万円未満が21％、500万（以下同）～999万円と1000～1999万円がそれぞれ19％、2000～2999万円と3000～4999万円がそれぞれ13％、5000～9999万円が11％、1億円以上が3％。年齢層は20代4％、30代21％、40代23％、50代21％、60
