スマホ毛布は、その名の通り、毛布に入ったままスマホを操作できるアイテム。毛布の上部2カ所に開いている穴から腕を出せば、胸元や肩はしっかり毛布で覆われて温かいまま、スマホを操作できる。生地の性能ごとに「Nウォーム」（2490円）、よりあたたかい「Nウォームスーパー」（3490円）、最もあたたかい「Nウォームダブルスーパー」（5090円）の3種を展開する（価格は12月17日時点、完売の可能性あり）。
SNSから人気拡大、ニトリ「スマホ毛布」 若者向けに開発も、意外なユーザーから支持
スマホ毛布は、その名の通り、毛布に入ったままスマホを操作できるアイテム。毛布の上部2カ所に開いている穴から腕を出せば、胸元や肩はしっかり毛布で覆われて温かいまま、スマホを操作できる。生地の性能ごとに「Nウォーム」（2490円）、よりあたたかい「Nウォームスーパー」（3490円）、最もあたたかい「Nウォームダブルスーパー」（5090円）の3種を展開する（価格は12月17日時点、完売の可能性あり）。
神田明神のすす納めに「ルンバ」登場 一体なぜ？
神田明神（東京都千代田区）で12月12日、大掃除に相当する儀式「煤（すす）納め」が行われた。一般的に、寺社の大掃除は「すす払い」と呼ばれることが多いが、神田明神では「すす（ホコリ）も神様が積み重ねたもので、払ってしまうのは失礼」との考えから煤納めと呼んでいるのだという。 2023年の煤納めは、一見すると今までと同じ煤納めのように見える。しかし、煤納めを始める際に行われる「煤納めの儀」には、見慣れないものがあった。
X（旧Twitter）のイーロン・マスクCTO、「ブロック機能を削除する予定」とポスト
米X（旧Twitter）のオーナーでCTO（最高技術責任者）のイーロン・マスク氏は8月19日（土曜日）の午前0時過ぎ（日本時間。同氏は現在日本滞在中）、「DM以外のブロックは機能として削除する予定だ」とポスト（旧ツイート）した。 これは、@teslaownersSVというユーザーの「誰かをブロックしたりミュートしたりする理由はある？ みなさんのブロックの理由を教えてください」というポストにリプライしたもの。 マスク氏はこのポストに続けて「意味がない」ともポストした。 さらに「ミュートと、DMのブロックは今後も可能だ」とポストした。 マスク氏は6月にも、ブロック機能を削除することを検討しているように受け取れる投稿をし、物議を醸した。今回も日本のトレンドでは本稿執筆現在「ブロック廃止」がトップになっている。 ブロックとミュートの大きな違いは、ブロックは相手にブロックしたことが分かるが、ミュート
GoogleのトップAI研究者2人、東京でAI企業Sakana.ai立ち上げ
米Googleの著名な2人の元研究者、リオン・ジョーンズ氏とデビッド・ハー氏が8月17日、東京に拠点を置く新AI企業を設立したとX（旧Twitter）で発表した。 ジョーンズ氏は、Googleが2017年に発表した生成AI革命のきっかけとなったと評価されている論文「Attention Is All You Need」（PDF）の8人の著者の1人。この論文では、後にChatGPTなどの製品開発の基礎となった深層学習アーキテクチャー、Transformerを紹介している。ジョーンズ氏は8月に10年以上勤めたGoogleを退社した。これで論文を書いた著者全員がGoogleからいなくなった。 ハー氏は2016年にGoogle Brain入りし、機械学習などの研究に取り組んだ後、2017年にGoogle Brainが東京チームを設立した際、そのトップとして来日した。2022年にGoogleを辞め、S
その「￥」表示、本当に日本円？ ネット通販で価格が20倍になるトラブル 国民生活センターが注意喚起
国民生活センターは4月19日、ネット通販サイトにおける「￥」表記について注意喚起する声明を発表した。一部のネット通販サイトの利用者から「『￥』表示を見て申し込んだら、日本円（JPY）ではなく、中国人民元（CNY）で決済され、約20倍の価格で購入したことになっていた」という相談が複数寄せられているという。 ￥は日本円の通貨記号として使われ「円記号」と呼ばれている一方、中国人民元の通貨記号にも使われている。19日時点でのレートは、1元＝19.56円。 国民生活センターが問題を指摘しているのは「Calli-Calli」という通販サイト。同センターがサイト内の表示を確認したところ、申し込みが完了するまでの画面では、￥表示が中国人民元であるとの表記は見られなかったという。サイトは日本語で作られているため、日本円と誤認する可能性があると指摘している。 国民生活センターには「画像共有SNSで広告を見て通
「ねるねるねるね」で苦い薬を克服！ クラシエが「薬専用」を実際に商品化 きっかけは「医師も使っていた」
「ねるねるねるね」で苦い薬を克服！ クラシエが「薬専用」を実際に商品化 きっかけは「医師も使っていた」：SNSで話題（1/2 ページ） 「薬を飲むときにねるねるねるねに混ぜて飲む」という方法が話題を集めている。クラシエフーズは、粉末用の薬を飲む際に使用できる「おくすりパクッとねるねる」を発売。どんな商品なのか。
入力中の個人情報が“送信ボタンを押す前に”収集されている問題 約10万のWebサイトを調査
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 ベルギーのKU Leuven、オランダのRadboud University、スイスのUniversity of Lausanneによる研究チームが発表した「Leaky Forms: A Study of Email and Password Exfiltration Before Form Submission」は、まだ送信していないのにもかかわらず、オンラインフォームで入力した個人情報（今回は電子メールアドレスとパスワード）が打ち込んだだけで収集されている問題を調査した論文だ。 サインインやサービスへの登録、ニュースレターの購読など、さまざまな理由でオンラインフォームに個人情報を入力す
hontoにあった怖い話 「サービス誤登録削除を依頼したら当方のメアド変更を提案される」の巻
hontoにあった怖い話 「サービス誤登録削除を依頼したら当方のメアド変更を提案される」の巻：CloseBox（1/2 ページ） 自分のメールボックスに宛先を間違えたメッセージが大量に届くが、それを防ぐ術がない。今回はそんなお話です。 Gmailなどの一般的なメールサービスをかなり初期から使っているユーザーは多く経験していることだと思うのだが、スパムが多い。ただのスパムならばスパムフィルターで防げるのだが、やっかいなのが、他人が自分のメールアドレスを誤って登録し、その登録サービスから大量のメルマガやお知らせが届く場合だ。その対策はサービスによって異なり、多くの場合、メールクライアント側でスパムとしてはじく処理をしても効果がない。今回はその1つの例について語りたい。 筆者がGmailで使っているのは自分の名前に由来する短いメールアドレスだ。iCloudやHotmailなどのアカウントも持って
「ひっ迫した状況が一目瞭然」新型コロナ病床数まとめサイト、大反響に「バグを疑った」と開発者仰天 “医療現場の声”励みにスピード公開
「ひっ迫した状況が一目瞭然」新型コロナ病床数まとめサイト、大反響に「バグを疑った」と開発者仰天 “医療現場の声”励みにスピード公開 新型コロナウイルス感染症の患者数や、感染者用の病床数などを都道府県ごとに表示した「新型コロナウイルス対策ダッシュボード」が、ネットで話題を呼んでいる。Twitterでは「病床の使用率が一目瞭然」「都市部の病床数がギリギリなのが分かる」と好評だ。Facebook上のシェア数は4000近くあり、開発者の福野泰介さんは「バグを疑ったくらいです」と驚く。 福野さんは、福井県鯖江市のソフトウェアメーカー「jig.jp」の会長を務める傍ら、東京都が開設した「東京都新型コロナウイルス感染症対策サイト」や、無償で提供されているオンライン教材やテレワーク用のサービスをまとめた「VS COVID-19 #民間支援情報ナビ」の作成にも携わっている。病床数に特化したサイトを作成した経
「賃金上げたら日本は滅びるおじさん」の言っていることは、本当か
「賃金上げたら日本は滅びるおじさん」の言っていることは、本当か：スピン経済の歩き方（1/5 ページ） 本日、甲子園が開幕して球児たちの熱い夏が始まったが、実はおじさんたちの世界でも甲子園に負けず劣らずの「熱闘」が繰り広げられているのをご存じだろうか。 それは、「最低賃金の引き上げ」である。 先進国の中でもダントツに低く、ついに韓国にまで抜かれるなど、もはや日本名物になりつつある「低賃金」にメスを入れるべきという政治の動きがあることは説明の必要もないだろうが、それに対して「世紀の愚策」などと猛烈な勢いで難癖をつけているおじさんたちがいるのだ。 ここでは便宜上、「賃金上げたら日本は滅びるおじさん」とでも呼んでおくが、彼らの主張をざっくり言うと、こんな感じになる。 賃金をあげたらコンビニや零細企業がバタバタ潰れて失業者が溢れかえる 企業の生産性が上がれば、賃金も自然に上がるので、強引な賃上げなど
Twitterが凍結した「児童の性的搾取」アカウント、4割が日本のもの
Twitter Japanは10月13日、日本での「児童の性的搾取」への取り組みを発表した。2017年上半期に世界で凍結した、児童の性的搾取関連アカウントのうち、38％が日本のアカウントとみられるという。 Twitterは、児童の性的搾取（援助交際含む）を助長する画像へのリンクやコンテンツを規制。発見した場合は予告なく削除し、アカウントを永久凍結。凍結したアカウントの情報はNCMEC（全米行方不明／被搾取児童センター）に報告している。 2017年上半期に行った、児童の性的搾取に関するアカウントの凍結のうち、38％が日本のユーザーによるものとみられ、うちの98％は、第三者の通報ではなくTwitterが発見したケースだったという。この期間中、対象アカウントがTwitterの上でアクティブに活動していた時間は半減したとしている。 永久凍結されたユーザーは、新たに別のアカウントを持つこともできない
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