ゆるふわ怪電波☆埼玉 @yuruhuwa_kdenpa →今回の事件はヒムカ食品の役員が独断で行った事で社長も他の従業員も知らなかった 本当か?!?!? それが事実だったとしても被害回復の義務は負うと思うが… 行政問題に詳しい弁護士に詳しく解説して欲しい pic.twitter.com/vI6XddfOGH
Shin @Mitnacht 【宮崎】おは朝でやってたけど、都城市の図書館が元ショッピングモールをリノベして蔵書50万超、10代優先スペース等設けるなどしたら、人が集まるようになり周りのシャッター街だったのが40店舗ぐらいになったらしい。莫大なふるさと納税の力技とはいえ事例として面白い。 ›realpublicestate.jp/post/library-m… リンク 公共R不動産 公共R不動産 | 公共空間をオープンに。「パブリック」をアップデートするメディア 「公共R不動産」とは、全国から公共空間の情報を集め、それを買いたい、借りたい、使いたい市民や企業とマッチングするためのウェブサイトです。 73 users 2068
すぽんちゅ@仏教は最高の教え @Iwatekko6969 事実上のマタギアカウント。地元岩手や東北のどうでもいい話を管巻きます。 マタギ/民俗学/オカルト/歴史/岩手/東北/天安門事件/宗教/遠野物語/渓流釣り/アウトドア/パワースポット すぽんちゅ@仏教は最高の教え @Iwatekko6969 かつてゴリゴリの蘇民祭ガチ勢だったパパと黒石寺蘇民祭の中止について今語り合ったのですが、 「コロナ渦で『続いてきた伝統的な祭司は中止できる』という事が示されてしまったことが弾みになった」 という結論に達した。 疫病避けの蘇民将来を祀る蘇民祭に引導を渡したのは、コロナ渦だったのだ。 すぽんちゅ@仏教は最高の教え @Iwatekko6969 このアカウントをフォローしてくださってる方には常識だが、蘇民将来とは疫病避けの神様であるが、コロナ渦により中止、というのが蘇民祭に最終的に引導を渡したのだと思う。
津市で16日に開かれた三重県幹部と県内29市町の首長による会議でジェンダーギャップ(男女格差)解消が議題に上がった際、桑名市の伊藤徳宇(なるたか)市長が「(給与の高い)三重県の男性と結婚したら豊かな生活ができるというキャンペーンを打つ」などと発言した。これに対し、参加していた広田恵子副知事はその場で「男子に女子が頼れば良いみたいに聞こえる」と苦言を呈し、一見勝之知事も21日、適切ではないとの認識を示した。 県によると、「県と市町の地域づくり連携・協働協議会」の総会で、県が人口減少対策の一環でジェンダーギャップ解消に取り組むと説明。その後の意見交換で、伊藤市長が発言した。フルタイムで働く男女の賃金格差は三重が全国で最大だったというデータについて「市の職員が調べたら、男性の所得が全国8位、女性は24位。この差が大きいので(賃金格差が)47位になっている。悪いんですかそれ」と述べた。
石川県能登地方での大規模地震を受け記者団の取材に応じる石川県の馳浩知事=1日午後、首相官邸(春名中撮影) 愛郷心がヒトより薄い小生でも尊敬している郷土の先輩が、少しはいる。そのうちの一人が、沖縄戦当時の知事だった島田叡(あきら)氏だ。 「命を永らえてほしい」今の神戸市須磨区に生まれた彼は、神戸二中(現・兵庫高校)出身で、東京帝大法学部を経て内務官僚となり、沖縄戦直前の昭和20年1月末、知事として沖縄に赴任した。 前任者は、那覇空襲後、出張を名目に帰京したまま戻らず、辞令を受けた彼は「俺は死にたくないから、誰か代わりに行って死んでくれ、とは言えん」と語ったという。 島田知事は、米軍上陸が迫る中、北部への住民疎開や食料確保に奔走した。米軍上陸後も住民保護に全力を注ぎ、同年6月9日、同行した県職員らに「どうか命を永らえてほしい」と訓示して県組織を解散し、26日に亡くなった(自決説もある)。 さて
須賀川市の文化都市すかがわ推進事業「庵野秀明×出渕裕セレクション上映&トーク」は24日午後3時から、tetteたいまつホールで開かれ、2人が選んだ「帰ってきたウルトラマン」の31話「悪魔と天使の間に…」を大画面で上映するほか、特撮トークに花を咲かせる。 同事業は音楽や美術、映像など多様な分野における文化芸術のさらなる振興を図り、「文化都市すかがわ」を市内外に発信しながら、シビックプライドの醸成や文化都市としてのブランディング形成を促進することで、交流人口の拡大と地域活性化を図る。 社会現象を巻き起こすアニメや特撮の作品を多数手がけ、アニメ特撮アーカイブ機構の理事長の理事長も務める庵野秀明監督と、スーパー戦隊シリーズや仮面ライダーシリーズのキャラクターデザイン、機動戦士ガンダムシリーズなどのメカデザイン、ラーゼフォンの監督も務めた出渕裕さんが、今回の上映作について思い入れなど語り尽くす。 上
転職してから1年ほど経った。今の職場にはFMラジオが流れている。ラジオを聞く習慣がなかったので始めは新鮮だったが、今は毎日がウンザリだ。 東京FM系列の地方局。午前と午後と夕方とそれぞれ3時間くらいずつその局で制作されている番組がながれている。どれもつまらない。 とある番組を担当しているパーソナリティーはこの道30年超の大御所(自称)だそうだ。ラジオ聞きだして初めて名前知った。こいつは事あるごとに芸歴を振りかざしマウントする。 とある番組を担当しているパーソナリディは体育会系のおちゃららけた金髪(と放送で言っていた)のにいちゃんだ。平均年齢40代以上の地方FMラジオのリスナーからのメールにいちいちギャップを主張してウザイ。 となる番組を担当しているパーソナリティはアラフォーの元女子アナだ。この人がいちばん喋りがちゃんとしているけど、結婚相手がアノ人なだけに何かと金持ちアピールをしてくる。庶
近藤和敬 @kakond3 石川能登地震以降の北陸および地方一般の扱いに怒りと憤りを覚える。私も根っこが北陸人なので(関西でも関東でもないです)。人が生きて生活するということについてなんの想像力も働かなくなっているということについての想像力すら働かなくなっていることに彼らは何も思わないのだろうか。 2024-01-14 21:50:35 近藤和敬 @kakond3 都市生活の引っ越しの感覚で移住しろとか言われても、そもそもそういう世界じゃないんだよ。なんで自分と同じ世界しか想像できないのかと思う。今回の扱いは、決して北陸人は忘れないだろうし、忘れるべきではない。今以上にいっそう、都市部への期待をすて、自分たちで自立した政治を目指すべきだ。 2024-01-14 21:50:35 近藤和敬 @kakond3 もともと知っていたし、最初から分かっていたと思うが、都市部は、北陸のことを日本の裏側
『ゾンビランド』 - 法華狼の日記 人的リソースが減少していく状況において、弱者を見捨てることを優先していけば、最終的に自分が最弱者となる。有能な仲間だけ残した時、より弱い立場から主張したルールを守ってくれるとは限らない。 立憲民主党の米山隆一氏のように、復興ではなく移住を主張する意見が野党の政治家からも発せられ、複数の同調者も出てきている。 非常に言いづらい事ですが、今回の復興では、人口が減り、地震前から維持が困難になっていた集落では、復興ではなく移住を選択する事をきちんと組織的に行うべきだと思います。地震は、今後も起ります。現在の日本の人口動態で、その全てを旧に復する事は出来ません。現実を見据えた対応をと思います https://t.co/1rVQ6hDk1N— 米山 隆一 (@RyuichiYoneyama) 2024年1月7日 非常に言いづらい事ですが、今回の復興では、人口が減り、
拡散の動機として、「政府の無能を隠すために渋滞しているという嘘が流されている」 というストーリーが頭の中にできているようです。 リンク note(ノート) 【選挙ウォッチャー】 能登半島地震は他県の迷惑ボランティアで大渋滞はデマ。|チダイズム こういう時は、実際に現地を見ないと分からないものです。 今、大地震があった能登半島では「他県の迷惑なボランティアが殺到して渋滞を起こし、緊急車両の妨げになっている」と言われており、馳浩知事をはじめ、「石川には行くな!」の大合唱となっています。しかも、現地を見たわけでもないネトウヨ系のバカどもが、現地でボランティアしてきた人たちに「石川には行くなと言われてるだろ!」と吠え、何か良いことをしている気になっているので、この言説がどんどん広がり、現実とのギャップはますます大きくなっています。 ■ そもそもボランテ 398 users 419
能登半島地震を巡り、立憲民主党の米山隆一衆院議員=新潟5区=が11日、X(旧ツイッター)で、甚大な被害を受けて維持が困難な集落に関しては、復興・復旧よりも住民の集団移住を検討するよう訴えた。「維持が困難だった集落で地震で甚大な被害を受けたところは、多額のお金で復興して、結果被災者が年老いた数十年後に廃村になるより、被災者も若いうちに移住を考慮すべき」と指摘した。米山氏の提起も引き金となり、Xでは「強制移住」がトレンド入りし、賛否両論がわき起こっている。 米山氏は8日、「非常に言いづらいことですが」と前置きした上で、「地震前から維持が困難になっていた集落では、復興ではなく移住を選択することを組織的に行うべきだ。現在の日本の人口動態で、その全てを旧に復することはできません」と投稿した。 地震で甚大な被害が出た奥能登地域(輪島・珠洲両市、穴水・能登両町)などは震災前から深刻な人口減少と高齢化に直
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元総務相の増田寛也・日本郵政社長は、人口減少問題に警鐘を鳴らした「増田リポート」の発表から10年となるのを受け、毎日新聞のインタビューに応じた。この間の政府の地方創生の取り組みは「十分な効果を上げなかった」と指摘。将来的に「消滅」の恐れがある自治体数は、10年前の試算(896自治体)より増え、1000超に拡大している可能性があるとの厳しい見方を示した。 増田氏が座長を務めた政策提言機関「日本創成会議」の分科会は2014年、若年女性(20~39歳)の人口が10年から40年までの30年間で半分以下に減る自治体を「消滅可能性都市」として、896の市区町村名を公表。この年代の女性による出産が大半であることに着目した独自推計で、「増田リポート」は当時の安倍晋三政権が地方創生に取り組むきっかけにもなった。
これはいま、おれの中にひとつわりと明確な答えがあって、それは "スーパーセンタートライアルに向かう途中の田んぼ道"です おれの住んでる田舎は、市の人口5万人とかなんで、かなりザコいんだけど、24時間営業のスーパーセンタートライアルを抱えている そんで俺はそっからチャリで5分程度のとこに住んでいる そうすっと、夜10時からでも、思い立ったらチャリに乗って、でけえスーパーで買い物ができるわけですよ まずこれはひとつの文化資本と言って良い スーパー って博物館だからさあ! そんで、そこまで行く途中の道、これもまたいいわけ 中規模の川が近くにあるから、いまの季節、サワガニが地面を這い回っているんですよ まず、玄関からチャリまで歩く過程で、スマホのライトに照らされて、聞き取れるくらいデカい足音を立ててカニが逃げる、おれはウオっと思ってちょっとのけぞる、こういう体験が、よくわかんねえけど、ひとつの原体
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