フリークアウトと日本交通、位置情報連動マーケティング事業で提携
フリークアウトと日本交通、位置情報連動マーケティング事業で提携 〜 日本最大の配車アプリ「全国タクシー」の位置情報をデジタル広告配信に活用～ 株式会社フリークアウトと、日本交通株式会社のグループ子会社であるJapanTaxi株式会社は、新たに、フリークアウトが提供するプライベートDMP「MOTHER」とJapanTaxi が提供する「全国タクシー」アプリを連携し、位置情報連動マーケティング事業で提携いたします。 株式会社フリークアウト（本社：東京都港区、代表取締役：本田 謙、以下フリークアウト）と、日本交通株式会社（本社：東京都北区、代表取締役：知識 賢治）のグループ子会社であるJapanTaxi株式会社（本社：東京都北区、代表取締役：川鍋 一朗、以下 JapanTaxi）は、新たに、フリークアウトが提供するプライベートDMP（*1）「MOTHER」とJapanTaxi が提供する「全国タ
モバイル動画アプリ「ViMET」が月間平均視聴数500万再生を突破、大幅バージョンアップでタテ型動画に対応 - BRIDGE（ブリッジ）テクノロジー＆スタートアップ情報
昨年3月にオープンβ版としてリリースした「ViMET（ビメット）」は、動画をキュレーションする iOS アプリだ。YouTube から動画を取得し、ViMET の他ユーザの視聴履歴との協調フィルタリング、ユーザ自らの視聴履歴に基づく深層学習に基づいて、ユーザが好むような動画を連続して再生し続ける。 同社は先ごろ、ユーザ体験の向上を狙い、アプリをバージョン3.0に更新した。今回のバージョンアップで機能追加されたのは、チャンネルという概念の追加と、タテ型動画への対応だ。 昨年8月の正式ローンチからユーザの声を聞いていて、いい点悪い点が出てきました。現在までは、アプリから一方的に動画を表示していて、ユーザに動画を選ぶ余地を与えていませんでした。テレビのようにチャンネルのザッピングさえできないことに気づき、チャンネルという概念を追加しました。 現在は音楽などテーマやジャンルに沿ったチャンネルを10
ヤフー、映像配信サービスインフラを刷新--800Gbpsのトラフィックを処理
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ヤフーは子会社の無料映像配信サービス「GYAO!」向けに、映像配信インフラを刷新した。フォーティネットが1月13日に発表した。 新たなGYAO!向けネットワークシステムでは、スマートデバイスによるアクセスが年々急増しており、さらに映像コンテンツのリッチ化に対応すべくインフラを強化する必要があったという。 このシステムには、ヤフーのコンテンツ配信を行う関東・関西のデータセンターで、毎秒100万リクエストと800Gbpsのトラフィックを処理できる性能のインフラが求められており、インターネットの出入口でボトルネックが発生しないよう、セキュリティを維持するファイアウォール装置にも高速かつ高い処理能力が必要だったという。「新規セッション数」「ロス
「デジタル変革」が加速する、日本のマーケティング業界：2016年のトレンド予測 | DIGIDAY［日本版］
2015年、みなさんに変革は起きただろうか？ 自らを改革できただろうか？ 世界は急速に変わり始めている。ユーザーは新しいデバイスをすぐに使いこなし、ジェネレーションZに代表される新しい世代やカルチャーが生まれている。 これを読む、マーケターのあなたはどうだろうか。 世界中で起きているイノベーションはあなたの都合では止まらない、そしてどんどん変化の速度は速くなっていく。想像してみていただきたい。10年後の未来から「今」を振り返ってみると、おそらく変化が一番緩やかなのは「今」である。これ以上速くなる変化のスピードに対応するために、変化に合わせて行動を変えていくためには今すぐ対応すべきである。 本記事は、Supership株式会社にて広告事業部のデジタルエージェンシー事業部長を務める菅原健一氏による、寄稿コラムとなります。 ◆ ◆ ◆ 2015年を振り返り、2016年のマーケティング業界のトレン
未来のTVは退屈、でもそれってそんなに悪くない。
TVを再定義するTV、みたいなものはなくても。 かつてTVは、CESにおける花型でしたが、今年CESに出されたTVたちはかなり退屈でした。でもそれは、悪いことではないんです。 CES 2016でもっとも印象に残ったTVは、やはりというべきか、LGのものでした。これまで長年、奇妙でクレイジーで高価なリビングルームテクノロジーを手がけてきた同社は、今年はクレジットカード4枚分より薄い4K有機ELTVを披露しました。今一般的にTVは壁に掛けるか、壁際に置かれるかで、厚さが2センチなのか2ミリなのかというのはそこまで気にしない人が多いと思いますが…。 もうひとつ注目だったのは、サムスンやソニーの背面美人TVでしょう。スティーブ・ジョブズも｢良い家具職人は家具の裏の板にも良いものを使う｣と言っていましたし、TVだって裏側まできれいにしなきゃ、ということなのでしょうか。 一方ソニーが発表したBackl
米連邦取引委員会「ネイティブアドの新表記ルール」を発表：方針変更を迫られるパブリッシャーも | DIGIDAY［日本版］
「ネイティブアドのラベル表示」について、広告主とパブリッシャーは以前から「読者が広告と記事を区別できるよう十分配慮している」と主張してきた。だが、米連邦取引委員会（FTC）が、ネイティブアドに関するさらに厳しいガイドラインを発表したことから、一部の広告主とパブリッシャーは、これまでの慣行を見直さなければならない可能性がある。 一例を挙げると、FTCは「promoted（宣伝用）」や「promoted stories（宣伝記事）」というラベルに関して、消費者に誤解を与えかねないと難色を示していた。パブリッシャーに対して、「ad（広告）」または「sponsored advertising content（スポンサード広告コンテンツ）」といった言葉を使用すべきとしている。もしくは、「Promoted by [広告主の社名]」というように、ラベルへ広告主名を表記するのなら許容できるとした。だが、そ
動画にも〝分散型メディア〟の波、米ハフィントン・ポストが「ライブ」終了
米ハフィントン・ポストが、３年半前に目玉プロジェクトとしてスタートさせた生放送チャンネル「ハフィントン・ポスト・ライブ」を他の動画サービスと統合し、事実上終了する、とポリティコが報じている。 今後は、その分のリソースを、フェイスブックなど外部プラットフォーム上での視聴「分散型メディア」向けの動画制作などに注力するようだ。 メディアサイトのトラフィックの牽引役として、動画の役割がますます大きくなっている。その一方で、動画でもテキストと同じく、ソーシャル視聴、スマートフォン視聴への急激な移行が進んでいることが、方針転換の背景にあるようだ。 ●毎日８時間生放送 「ライブ」の開始は２０１２年８月だった。ＡＯＬ傘下となってから１年、再スタートを切ったハフィントン・ポストにとっての、目玉プロジェクトだった（※その後２０１５年６月にはそのＡＯＬがヴェライゾンに買収されている）。 「ライブ」を代表として牽
なぜ音楽は無料が当たり前になってしまったのか (1/5)
音楽ビジネスの総売り上げはもはや最盛期の半分以下 いつか音楽について書こうと思っていたのだが、なかなか考えがまとまらず、と言うか、どこから手をつければいいのか見当がつかず、常に気になりながらもほかのネタを書くことで音楽の話題に触れることをできるだけ回避してきた。 ところが担当編集者から「なぜ音楽はこれほどまでに無料が当たり前になってしまったんですかね？」という問い掛けがあり、いよいよ書こうと思うにいたったわけである。 まぁ、音楽を嫌いという人はほとんどいないと思うけれども、筆者も若い頃からかなり幅広いジャンルの音楽は雑多に聴き込んできた自負があり、一時期DJの真似事もしていたこともあった。相当量のCDとアナログレコードも所有していた。ところが、数年前からなんとなくモノに囲まれた生活が息苦しくなり、徐々にCDを処分し、ついには今年の夏の引っ越しを契機にレコードもすべて売り払ってしまった。もは
【特別対談】イチロー×豊田章男社長 「成長するということ」
マイアミ・マーリンズに所属するイチローとトヨタ自動車の豊田章男社長。フィールドこそ違えど、ともに世界を相手に戦う両者の対談が実現した模様です。 今回は計10回に分けて配信された映像のうちのひとつをピックアップしてご紹介。テーマは「成長するということ」。さまざまな記録を塗り替え続けてきたイチローの“成長”の捉え方とは一体？ 「自分が成長していると感じたことはない」 豊田 以前、私がイチローさんに教えていただいたこと。それは結果が良くても悪くても、毎年自分を変えていくということ。必ずしも良い結果には結びつかないけれど、それでも変える。そうすれば、長い目で見るとずっと成長し続けられるとおっしゃっていましたよね？ イチロー まず、自分が成長していると感じたことはないと言ってもいいかもしれません。もう少しかみ砕いて言えば、成長できるとするなら、後退もしなければいけないという考え方です。前だけを向いて
動画市場がアツイ！動画広告において最低限読んでおきたい記事8選
昨年から動画市場が大きな盛り上がりを見せています。 中でもSmartNewsやグノシーなどの主要ニュースキュレーションアプリが動画広告サービスをリリースした他、LINE元社長森川氏が「C Channel」という動画メディアサービスを開始など、2015年だけでも動画関連の新サービスが続々とリリースされています。 サイバーエージェント、IMJからは、2014年の動画市場の関連したデータも発表されています。 参考： サイバーエージェント、国内動画広告の市場調査を実施（現在は非公開） IMJ調査レポート「インターネット動画の視聴・シェア実態調査」（現在は非公開） 動画市場の中でも、動画広告は静止画広告よりも視覚や聴覚に強く訴えかけることができるため、テキストやバナーだけでは伝えきれない訴求が可能であったり、認知やブランディング効果が期待できることからも、導入を考える方は多くいらっしゃるのではないで
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2016年広告業界、パブリッシャーからの7つの視点