こんにちは!メルカリ Engineering Office チームの@aisakaです。 メルカリのエンジニア組織は、メンバーが相互に学び合い、メンバー自身が自走し、成長できる組織を目指し、「互いに学び合い、成長し合う文化」の醸成を行っています。 こうしたメルカリの「互いに学び合い、成長し合う文化」を体現する仕組みの一つが、社内技術研修「DevDojo」シリーズです。 昨年から、一部のDevDojoシリーズを外部公開(参考)していますが、今回さらに新しいコンテンツを公開することになりました! 今日のブログでは公開するセッションとその内容をご紹介します! Learning materials Website 技術研修DevDojoとは DevDojoは、技術開発を学ぶ場として「Development」と「Dojo(道場)」をかけ合わせて名付けられた完全In-houseの社内研修シリーズです。
悲願の三冠達成ながら テレビ朝日が2022年度(2022年4月~23年3月)の平均視聴率(ビデオリサーチ調べ、関東地区・以下同)を発表し、世帯視聴率で全日帯(午前6時~深夜0時)が6.6%、ゴールデン帯(午後7時~同10時)が9.5%、プライム帯(午後7~同11時)が9.6%で、NHKを含む全局の中で、三冠を達成したことを発表したのは4月3日のこと。 【写真】報道・情報番組は強いのだが 三冠達成は1959年の開局以来、初めてとなるが、手放しで喜べる記録ではなかったという。 「昨年11月27日のサッカーW杯日本VSコスタリカ戦の生中継が42.9%、3月に生中継したWBCの日本戦がいずれも40%超えで三冠獲得の原動力になったのですが、過去のデータから、普段のプログラムではあり得ないぐらいの高視聴率を獲得するのはわかりきっていました。W杯とWBCの放映権をもし他の局に持って行かれていれば、三冠獲
――AIと著作権について詳しい福井健策弁護士のもとには、最近、生成AIに関する相談件数が増えているのではないでしょうか。また生成AIは一般企業にどんな影響を与えるでしょうか。 福井健策弁護士(以下、福井) 増えていますね。作品を持つ権利者、AI開発者、それに一般企業からも、生成AIの著作権問題についてどう考え、どう付き合ったらいいかというご相談が増えています。いわばコンテンツホルダー、開発者、ユーザーのすべてからご相談が寄せられるという状況です。 福井 健策(ふくい けんさく)氏。弁護士(日本・ニューヨーク州)/日本大学芸術学部・神戸大学大学院・iUほか 客員教授。1991年 東京大学法学部卒。1993年 弁護士登録(第二東京弁護士会)。米国コロンビア大学法学修士課程修了(セゾン文化財団スカラシップ)、シンガポール国立大学リサーチスカラーなど経て、現在、骨董通り法律事務所 代表パートナー。
インドを中心にサービスを展開するストリーミング配信サービス「JioCinema」が、2023年5月に放送したクリケットのプロリーグ決勝戦で3200万人の同時視聴者数を記録しました。この記録は記事作成時点の世界記録とされています。 3.2 Crore viewers - this is unbelievable and we have a feeling it's only going higher ????????????#CSKvGT pic.twitter.com/4l1gnJLZP8— JioCinema (@JioCinema) Reliance’s JioCinema breaks world record with free cricket streaming | TechCrunch https://techcrunch.com/2023/05/29/jiocinema-co
「商品企画のトップ」と「プロダクトマネージャー」の役割の違い 及川卓也氏(以下、及川):話は尽きませんが、テーマ2に行きます。プロダクトマネージャーの役割。これは事前にもらっていた質問でもいいんですが、ライブでもらった質問にも関連するので、それを1つ拾いたいと思います。読み上げますね。 「本日のお話では、プロダクトマネージャーとは、結局、商品企画のトップのような印象を受けました。それを否定するわけではないのですが、そうではないという切り口があれば、あらためてうかがえれば幸いです。」 これはとてもいい質問だと思います。どうしましょう。私が答えていいですか。 片岡秀夫氏(以下、片岡):そうですね。 及川:確かに、商品企画のトップ的な役割を持っています。ただ、従来の商品企画は、肯定的に考えた時に企画を作って、例えばソフトウェアを中心としたデジタル技術を使うものになったとすれば、それを技術陣にブリ
IoTやAIブームの中で、多くの企業がデータ分析の専門家や専門チームを設けて、「分析力を武器とする企業」を目指している。しかし、単発的な成果は出せても、それを継続していくことは簡単ではない。 アナリティクス アソシエーション(a2i)主催で4月18日に開催された「アナリティクス サミット 2018」に、大阪ガスで長くデータ分析チームを率いてきた河本氏が登壇。日本企業の体制や風土に融合させることが難しいと言われるデータ分析専門チームの作り方・在り方について解説した。 一般企業のデータ分析チームはなぜ難しいのか2018年3月まで大阪ガス ビジネスアナリシスセンター所長を勤めていた河本氏は、4月からは滋賀大学データサイエンス学部教授へと転身し、若いデータサイエンティストの育成に取り組んでいる。 河本氏が率いていた大阪ガスビジネスアナリシスセンターは、情報通信部の内部組織で、9名の分析者が所属して
リンクアンドモチベーションでUXデザイナーをしている辻井です。所属している開発チームのとある会議が、想像以上にいろんな効果を生んでいた、というお話です。 どんな会議だったのかそれは週次のKPT会議でした。(Keep / Problem / Tryの観点で、成果・課題を棚卸しするミーティング) 会議は週に1回、1時間 全職種から全員が参加 Miroで、「今週やったこと」「来週やること」を書き出す 他メンバーの振り返りを見て、「感謝コメント」を記入する チームや開発に関するGood Newsを自由に記述する 感じている懸念があれば、それも自由に記述する というルールで実施していました。 この会議体、半年近く運用していて、大きな問題があったわけではありませんでした。ただ、期初のタイミングで会議体を見直し、「週次で1時間はややToo muchかもしれない。感謝・リスペクトを伝える会議体は月末に納会
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