ニューヨーク・タイムズ(NYT)の6月25日の紙面に、「トランプ大統領が就任以降についた100の嘘」が、でかでかと掲載された。6月21日までの就任113日間のうち、少なくとも74日は真実ではないことを述べたという。 We wanted to put "Trump's Lies" in print. @DLeonhardt and I needed an entire page to do it. https://t.co/NWvBJK7mPepic.twitter.com/g7PU5c1qZ6 — Stuart A. Thompson (@stuartathompson) June 25, 2017
「ニューヨーク・タイムズ(The New York Times)」のソーシャルストラテジーエディターであるタルヤ・ミンスバーグ氏は、同僚たちにSnapchat(スナップチャット)の仕組みを説明する機会を作った。ティーンエージャーの家族や知り合いがいるスタッフには、彼らがSnapchatを使う様子を観察し、ガイド役になってもらうよう指示したという。 同アカウントでは、1週間に2本の投稿がされているが、極めて重要な出来事が起きているときは、本数が増えることもある。民主党と共和党の全国大会の期間には、毎日1本ずつ投稿された(同紙はアカウントの閲覧回数を発表していない)。 「ニューヨーク・タイムズ(The New York Times)」のソーシャルストラテジーエディターであるタルヤ・ミンスバーグ氏は、同僚たちにSnapchat(スナップチャット)の仕組みを説明する機会を作った。ティーンエージャー
The New York Times(NYT)が「NYT Now」アプリの提供を終了することを米国時間8月18日に発表した。2014年に公開されたこのアプリは、NYTの全体的な読者層より若いユーザー層にリーチするために開発された。月額8ドルという割安な購読料で、ユーザーはキュレートされた日々のニュースの数々にアクセスすることができた。8月の最終週以降、同アプリをダウンロードすることはできなくなる。 多くの点で、NYT Nowアプリの苦境はニュース業界の全体的な趨勢を反映している。2015年、同アプリは月額8ドルのサブスクリプションサービスから無料サービスに移行した。これも、より若くて「モバイルに通じた」読者にリーチするための施策だった。しかし、NYTは今回、ソーシャルメディアプラットフォームでの存在感を最適化することに軸足を移そうとしている。 また、NYTの発表によると、NYT Nowの記
The peerless swimmer Katie Ledecky; a photo essay of Olympians and their heroes; the sprinter Justin Gatlin’s comeback; how Boston’s citizens fought to reject their city’s bid; and 10 writers on their memories of Games past. July 31, 2016 The Comeback Created with Sketch. Justin Gatlin, once a gold-medal sprinter, was disgraced by a four-year doping ban. Now he’s both the oldest Olympic sprinter i
ニューヨーク・タイムズが4日、2015年の第4四半期と通年の決算発表をした。いずれも売上高はほぼ同額なのに、純利益が四半期で約50%増、通年で約90%増、という奇妙な結果になっている。 そして、その同じ日、編集主幹のディーン・バケーさんは、社内向けのメモで、編集局のコスト削減と組織見直しの大号令をかけていた。 この増益はただ見かけで、早急に組織効率化に踏み出さないと手遅れになる――。 社内メモからは、そんなタイムズの危機感が伝わってくる。 ●紙の減収とデジタルの増収 タイムズの決算発表によると、第4四半期の売上高は4億4469万ドル(約520億円)で前年同期と変わらず。通年では15億7922万ドル(約1846億円)で0.6%減だった。 紙の減収で、デジタルの増収がほぼ相殺されている形だ。 購読収入で見ると、第4四半期が2億1330万ドル(前年同期比1.3%増)、通年で8億4550万ドル(前
トラディショナルメディアは、激変するメディア環境のなかで生き抜くことができるのでしょうか? メディアの未来を占う試金石となるのが、ニューヨーク・タイムズのチャレンジだと思います。この2015年10月にはデジタル版の有料購読者が100万人を突破し、紙よりもデジタルの数字が順調に伸びています。9月に日本記者クラブで講演したニューヨーク・タイムズ社長兼CEOのマーク・トンプソン氏は、今後の施策について以下のように語りました。 「デジタルの有料購読者を増やすため、グローバルなオーディエンス(聴衆)を増やしたい。デジタル広告も増やしたい。ライフスタイル分野でクッキングアプリを開発しているが、さらにこういうものの開発も増やしたい。あと、イベントのビジネスも増やしたい。ビジネス界向けの事業も検討している。過去5年間でデジタル収入は倍増しており、さらに倍になればティッピング・ポイント(臨界点)を超え、デジ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く