｢ジャパニーズウイスキー｣の悲しすぎる現実
大手酒類メーカー・本坊酒造傘下のマルス信州蒸溜所（長野県）は、一部銘柄で「ブレンデッドジャパニーズウイスキー」と表記していたが、現在は「ブレンデッドウイスキー」に改めた。同蒸溜所の竹平考輝ブレンダーは「輸入原酒も使ってブレンドしてあるものについては、消費者が混同しないようにした」と話す。 後発・新参メーカーにとっては「品質を向上させ、販売量を確保するため」（肥土氏）に海外産の原酒を使っているのが実態だ。 9割は混ぜ物で大丈夫？ また、原産地以前に、酒税法の定義自体を疑問視する声もある。同法では、サトウキビの搾りかすなどを原料にした醸造（ブレンド用）アルコールやウオツカなどのスピリッツの混和が9割まで認められている。 実際、イオンのプライベートブランド・トップバリュの「ウイスキー」、オエノングループ子会社の「香薫（こうくん）」や宝酒造の「凜（りん）」は、原材料欄にスピリッツやブレンド用アルコ
｢ジャパニーズウイスキー｣の悲しすぎる現実
こうしたウイスキーは、モルト原酒とグレーン原酒をブレンドして作られる。サントリーは「早期に（高級品の）計画出荷を行い、全体で供給バランスを取っているため増産が可能」（会社側）とする。熟成期間の短いモルト原酒やグレーン原酒が使用できることも要因だが、「その比率は公表していない」（同社）。 輸入原酒使っても、国産ウイスキー？ 通常、食品表示基準では、最も多く使っている原料を最初に記載する必要があるが、酒類は適用外。そのため、専門家からは「安価なウイスキーは大半がグレーンでもおかしくない」（ウイスキー評論家の土屋守氏）との声も上がる。 ブームの陰で、ジャパニーズウイスキーの表記をめぐる問題も浮上している。 みりんなどの調味料を手掛けるサン.フーズ（山梨県）は「御勅使（みだい）」や「富士山」を製造。「富士山」はジャパニーズウイスキーを名乗るが、「自社で蒸留した原酒に海外から輸入した原酒を加えて、ブ
｢ジャパニーズウイスキー｣の悲しすぎる現実
「期待を裏切らない、品質の高いサントリーのウイスキーを日本と世界に届けたい。そのためにしばし、ご迷惑をおかけします」 サントリーホールディングス（HD）の新浪剛史社長は2月中旬の決算会見の場で、原酒不足についてそう言及した。 ハイボールブームを追い風に、国内のウイスキー需要が拡大している。消費量はブーム前の2008年に7500万リットルだったものが、2015年には1億3500万リットルにまで拡大。海外輸出も2017年に549万リットルと、過去最高を記録。この10年間で5倍以上に増えた。 一部製品は販売終了 この10年で、サントリースピリッツの「山崎」やアサヒグループHD傘下のニッカウヰスキーの「竹鶴」といった“ジャパニーズウイスキー”が国際的な品評会で賞を受けることが多くなった。 日本が世界5大ウイスキー産地（英スコットランド・アイルランド・米国・カナダ）の一つに数えられるようになり、国内
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