Business Media 誠：山口揚平の時事日想：続・TSUTAYAとGEO、レンタルショップ対決――注力するのはハードかソフトか
著者プロフィール：山口揚平 トーマツコンサルティング、アーサーアンダーセン、デロイトトーマツコンサルティング等を経て、現在ブルーマーリンパートナーズ代表取締役。M＆Aコンサルタントとして多数の大型買収案件に参画する中で、外資系ファンドの投資手法や財務の本質を学ぶ。現在は、上場企業のIRコンサルティングを手がけるほか、個人投資家向けの投資教育グループ「シェアーズ」を運営している。著書に「なぜか日本人が知らなかった新しい株の本」など。 前回はGEOとTSUTAYAの違いを財務面から分析しその違いを明らかにした。今回はビジネスの面から両者の違いを分析をしてみたいと思う。 →レンタルショップ対決――TSUTAYAとGEO、2社の決定的な違いとは？ →今、投資するならどっち？――NOVAとGABA、英会話スクール対決 →株式投資はギャンブルじゃない――GABA株のお値段は？ レンタル事業のビジネスシ
株式投資はギャンブルじゃない――GABA株のお値段は？
著者プロフィール：山口揚平 トーマツコンサルティング、アーサーアンダーセン、デロイトトーマツコンサルティング等を経て、現在ブルーマーリンパートナーズ代表取締役。M＆Aコンサルタントとして多数の大型買収案件に参画する中で、外資系ファンドの投資手法や財務の本質を学ぶ。現在は、上場企業のIRコンサルティングを手がけるほか、個人投資家向けの投資教育グループ「シェアーズ」を運営している。著書に「なぜか日本人が知らなかった新しい株の本」など。 共に英会話スクールを展開する「GABA（証券コード：2133）」と「NOVA（証券コード：4655）」。先週に引き続き、今回もこの2社の投資戦略について考えてみる。 前回は、英会話事業の特性やGABAとNOVAの置かれている環境を整理したので（7月24日の記事参照）、今回は、今後、GABAがどのようにして事業を発展させてゆくのか、そしてそれが実現するとしたら企業
日の丸検索エンジン - 池田信夫 blog
先週の「シグマ計画」についての記事には多くのアクセスがあり、1日のページビューが1万を超えた。今週の『サンデー毎日』にも「国策検索エンジンは300億円をドブに捨てる!?」という記事が出ているが、当事者以外から肯定的な評価はまったくない。「日の丸検索エンジン」が成功する可能性は、客観的にみてゼロに近いと思われるが、むしろ興味あるのは、そういう失敗がなぜ繰り返されるのかという問題である。当ブログは経産省でも読まれているようなので、少し専門的で長くなるが、これを経済学的に考えてみる。 こうした「産業政策」についての実証研究としては、三輪芳朗他『産業政策論の誤解』、マイケル・ポーター他『日本の競争戦略』などが知られている。いずれも「産業政策は最初から失敗の連続であり、日本で成功した産業は政府が放置した部門だった」という結論を出しているが、これはいささか疑問である。終戦直後の日本の製造業のように、
Googleは前途洋々たる勝ち馬
オープンソース・コミュニティーにはさまざまな価値があるものの、現在のソフトウェア業界はMicrosoftが牛耳っており、その状況から完全に解き放たれることは、当分は見込み薄である。だが、Googleのおかげで、その日が来るのが早まる可能性はある。オープン・ソフトウェアを推進しているGoogleは、Microsoftに対する包囲網を形成しつつある。そして、その包囲網をさらに狭めながら、IT業界の様相を変える動きを見せている。 Googleは、企業規模はMicrosoftよりはるかに小さいものの、IT業界に対するインパクトには目を見張るものがある。同社の業績は、Microsoftが成長の初期段階だったころを凌駕している。しかも、Googleが次々と繰り出す動きの影響力は非常に大きく、Googleがいつの日かMicrosoftに取って代わる存在になるかもしれないという説の信憑性はかなり高まってい
Puffettの銘柄選び
日頃より楽天のサービスをご利用いただきましてありがとうございます。 サービスをご利用いただいておりますところ大変申し訳ございませんが、現在、緊急メンテナンスを行わせていただいております。 お客様には、緊急のメンテナンスにより、ご迷惑をおかけしており、誠に申し訳ございません。 メンテナンスが終了次第、サービスを復旧いたしますので、 今しばらくお待ちいただけますよう、お願い申し上げます。
ＤＣＦ方式とマルチプル方式 | 大和総研
企業価値を測定する方法としてDCF方式がわが国においても定着してきた。確かに、ファイナンス理論から企業価値を求めようとするのであれば、DCF方式により算出するのが適当である。DCF方式では3つのバリュー・ドライバーの想定によって算定結果が大きく変わる。将来CF(キャッシュ・フロー)、割引率(投資収益率)、CF成長率である。将来CFを推計するためには、評価対象会社の収益分析、コスト分析はもとより、業界動向などのマクロ的分析も必要である。いかに適性かつ実現可能性がある将来CFを予想するかがポイントとなる。その一方で、適格な割引率の選定も重要である。バブル崩壊後、足元の投資収益率が低下している。将来CFがいかに保守的であっても、低い割引率を適用すれば企業価値は高まる。経験豊富な専門家でもこの将来CFと割引率には頭を悩ませるものである。 そのDCF方式より比較的簡単に企業価値を測定する方法としてマ
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ちょっとだけ企業価値評価に興味があるおっさんの一言: マルチプル法(4)-2
Human Capital, Asset Allocation, and Insurance
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